コスト規律を伴う持続的な売上・利益成長

「その一環として、当社は2028年度までに年換算で2,000億円以上の費用を節減し、その成果を新薬の上市、パイプラインの強化およびテクノロジーへの投資に充当していきます。」

「Core販売費及び一般管理費は、5,097億円（△289億円および△5.4％ AER、△2.0％ CER）となりました。この減少は、主に円高による為替影響、および全社的な効率化プログラムのコスト節減効果として人件費をはじめとした費用が削減されたことによるものです。」

「中長期的には、当社はCore営業利益率を30％台前半から半ばまでに引き上げることを目指しており、潤沢なキャッシュ・フローを維持してまいります。」

「Core販売費及び一般管理費は、5,385億円（+371億円および+7.4％ AER、△0.5％ CER）となりました。この増加は、円安による為替影響によるものですが、様々な費用効率化の取り組みにより一部相殺されております。」

「中長期的には、当社はCore営業利益率を30％前半から半ばまでに回復させることを目指し、潤沢なキャッシュ・フローを維持してまいります。当社は、パイプライン拡充のための社内外における投資機会、新製品の上市、血漿分画製剤事業に対して、また、株主還元のコミットメントに向けて引き続き資金を配分してまいります。」

「当期のCore営業利益は、8,656億円（△891億円および△9.3％ AER、△12.7％ CER）となりました。この減少は主に、製品構成の変動およびパイプラインへの研究開発投資やデータとテクノロジーへの投資の増加によるものです。」

「当期のCore営業利益は、3,263億円（+73億円および+2.3％ AER、△2.0％ CER）となりました。AERベースの増加は当期における円安の為替影響によるものである一方、CERベースの減少は製品構成の変動による売上原価率の上昇および研究開発やデータとテクノロジーへの投資の増加によるものです。」

「当年度のCore営業利益は、主要な疾患領域の売上が増加したこと、および当年度における円安の為替影響により、前年度から2,332億円増加（+24.4％、CERベース増減率：+9.1％）の１兆1,884億円となりました。」

「当期のCore営業利益は、主要な疾患領域の売上が増加したこと、および当期における円安の為替影響により、1,967億円増加（+26.0％、CERベース増減率：+9.7％）の9,547億円となりました。」

「当期のCore営業利益は、主要な疾患領域の売上が増加したこと、および当期における円安の為替影響により、1,394億円増加（+28.7％、CERベース増減率：+14.5％）の6,252億円となりました。」

「当期のCore営業利益は、主要な疾患領域の売上が増加したこと、および当期における円安の為替影響により、701億円増加（+28.2％、CERベース増減率：+17.0％）の3,191億円となりました。」

「実質的な売上収益の成長を反映し、前年度から+5.4％となりました。」

「当期の実質的なCore営業利益の成長は、実質的な売上収益の成長を反映し、前年同期から+5.4％となりました。」

「当期の実質的なCore営業利益の成長は、実質的な売上収益の成長を反映し、前年同期から+6.4％となりました。」

「実質的なCore営業利益の成長は、特許満了品を含む利益率の高い製品の売上減少に伴う売上総利益の減少があったものの、COVID-19の影響による経費減少およびコストシナジー等を反映し、前年度から+13.0％となりました。」

「当期の実質的なCore営業利益の成長は、製品構成の変化に伴う売上総利益の減少があったものの、COVID-19の影響による経費減少およびコストシナジー等を反映し、前年同期から＋8.5％となりました。」

「当期の実質的なCore営業利益の成長は、製品構成の変化に伴う売上総利益の減少があったものの、COVID-19の影響による経費減少およびコストシナジー等を反映し、前年同期から＋1.9％となりました。」

「当期の実質的なCore営業利益は、経費効率化およびコストシナジーを反映し、前年同期から＋11.2％となりました。」

「当年度の実質的なCore営業利益率は、グローバル経費削減イニシアチブおよびShire社との統合のコストシナジーを反映し、28.9％となりました。Shire社の統合費用や企業結合会計に伴う非資金性の費用など、当社の本業に起因しない（ノン・コア）事象による影響を控除した当年度のCore営業利益は9,622億円となりました。」

「当期の実質的なCore営業利益率は、グローバル経費削減イニシアチブおよびShire社との統合のコストシナジーを反映し、30.9％となりました。Shire社の統合費用や企業結合会計に伴う非資金性の費用など、当社の本業に起因しない（ノン・コア）事象による影響を控除した当期のCore営業利益は7,922億円となりました。」

「当期の実質的なCore営業利益率は、グローバル経費削減イニシアチブおよびShire社との統合のコストシナジーを反映し、32.2％となりました。Shire社の統合費用や企業結合会計に伴う非資金性の費用など、当社の本業に起因しない（ノン・コア）事象による影響を控除した当期のCore営業利益は5,416億円となりました。」

「当期の実質的なCore営業利益率は、グローバル経費削減イニシアチブおよびShire社との統合のコストシナジーを反映し、32.4％となりました。」

「旧武田薬品における実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、グローバル経費削減イニシアチブによる削減効果により前年度から大きく伸長し＋38.7％となりました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの削減効果により対売上収益比率が3.9pp向上しました。」

「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、グローバル経費削減イニシアチブによる削減効果により前年同期から大きく伸長し＋32.3％となりました。実質的な売上原価は、製品構成の改善により、対売上収益比率が1.6pp向上しました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの削減効果により、対売上収益比率が3.7pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は5.3pp向上し、25.3％となりました。」

「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、グローバル経費削減イニシアチブによる削減効果により前年同期から大きく伸長し＋31.8％となりました。実質的な売上原価は、製品構成の改善により、対売上収益比率が1.9pp向上しました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの削減効果により、対売上収益比率が3.3pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は5.1pp向上し、24.5％となりました。」

「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、グローバル経費削減イニシアチブによる削減効果により前年同期から大きく伸長し＋40.3％となりました。製品構成の改善により、実質的な売上総利益率が1.6pp向上し、売上総利益は＋8.8％伸長しました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの削減効果により、対売上収益比率が4.8pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は6.4pp向上し、26.4％となりました。」

「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、グローバル経費削減イニシアチブの削減効果、および規律ある経費管理により前年度から大きく伸長し＋40.2％となりました。製品構成の改善により、実質的な売上総利益率が2.8pp向上し、売上総利益は＋9.7％伸長しました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの削減効果や、規律ある経費管理により、対売上収益比率が1.4pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は4.2pp向上し、16.8％となりました。」

「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、コスト管理効果により前年同期から大きく伸長し＋32.8％となりました。製品構成の改善により、実質的な売上総利益率が2.3pp向上し、売上総利益は＋10.2％伸長しました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの初期の削減効果や、規律ある経費管理により、対売上収益比率が1.6pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は3.9pp向上し、19.9％となりました。」

「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、コスト管理効果により前年同期から大きく伸長し＋44.4％となりました。製品構成の改善により、実質的な売上総利益率が2.7pp向上し、売上総利益は＋10.9％伸長しました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの初期の削減効果や、規律ある経費管理により、対売上収益比率が2.3pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は5.0pp向上し、19.1％となりました。」

「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、コスト管理効果により、前年同期から大きく伸長し＋29.4％となりました。製品構成の改善により、実質的な売上総利益率が1.8pp向上し、売上総利益は＋9.4％の伸長となりました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの初期の削減効果や、規律ある経費管理により、対売上収益比率が1.7pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は3.5pp向上し、19.8％となりました。」

「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の増加や、事業効率の向上によるコスト管理効果により、前年度より＋24.2％となりました。売上収益に対するCore Earnings比率は＋1.8pp向上し13.2％となりました。」

「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の増加や、事業効率の向上によるコスト管理効果と費用発生時期のずれ込みにより、前年同期から大きく伸長し、＋23.5％（売上収益に対するCore Earnings比率＋2.1pp）となりました。なお、実質的な販売費及び一般管理費は、対前年同期2.8％の増加、実質的な研究開発費は、対前年同期1.0％の減少となり、実質的な営業費用は合計で1.5％の増加となりました。」

「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の増加により前年同期から大きく伸長し、＋12.7％（売上収益に対するCore Earnings比率＋0.7pt）となりました。なお、実質的な販売費及び一般管理費は、前年同期から3.2％増加し、実質的な研究開発費は、前年同期から5.0％増加しました。」

「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の増加に加え、主に米国における新製品の販売促進費用が減少したことにより、前年同期より大きく伸長し、＋40.4％となりました。なお、実質的な販売費及び一般管理費は、前年同期から2.8％減少し、実質的な研究開発費は、前年同期から1.7％増加しました。」

「当社は、イノベーションにつながる新たなアプローチを有する世界トップクラスの研究開発力を構築するとともに、消化器系疾患、オンコロジー (がん)、中枢神経系疾患、新興国を柱とする成長ドライバーに注力し、コスト規律を堅持することで、売上および利益の持続的な成長を実現します。」