システム障害・サービス停止リスク
FY2019に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
メドレーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- 2026-10-15顕在化発生事実
「これらの対応を行ったうえで、被害の拡大防止及び更なる調査のため、同月14日深夜にアットリンク等の提供を一時停止いたしました。」
システム障害・サービス停止リスクに関連して、被害拡大防止及び調査のため@link等の提供を実際に一時停止した。サービス再開の見通しは調査結果を踏まえて改めて知らせるとしている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループが提供するこれらのプロダクトは、医療機関等の日々の診療・調剤業務を支える重要な社会インフラとしての性質を有しております。万が一、予期せぬシステム障害やサイバー攻撃等によりサービスが停止した場合、患者への医療提供体制に重大な支障を来すおそれがあります。」
従来のシステム障害リスクに加え、医療プロダクトを重要な社会インフラと位置づけ、サイバー攻撃やサービス停止が患者への医療提供体制、損害賠償、社会的信用に及ぼす可能性を明示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループではAWSにおいて必要な機能を冗長化構成とした上で継続的に稼働しているかを常時監視しており、障害の発生又はその予兆を検知した場合には、当社グループの役職員に連絡が入り、早急に復旧するための体制を整えております。なお、各事業は個別のAWSテナントを利用しており、有事の際にも独立した事業継続ができるようになっております。」
AWSの冗長化・常時監視・早期復旧に加え、事業ごとの個別AWSテナントによる独立した事業継続体制を具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループではAWSが継続的に稼働しているかを常時監視しており、障害の発生又はその予兆を検知した場合には、当社グループの役職員に連絡が入り、早急に復旧するための体制を整えております。」
AWSの常時監視、障害予兆の検知、早期復旧体制による対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループではAWSが継続的に稼働しているかを常時監視しており、障害の発生又はその予兆を検知した場合には、当社グループの役職員に連絡が入り、早急に復旧するための体制を整えております。」
AWSの常時監視、複数リージョン・アベイラビリティゾーン及び早期復旧体制によるシステム障害対応を再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、大規模なプログラム不良や大規模な自然災害の発生、想定を大幅に上回るアクセスの集中等により開発業務やシステム設備等に重大な被害が発生した場合、その他何らかの理由によりシステム障害等が発生した場合には、当社グループの事業活動に支障が生じる可能性があります。」
システム障害リスクを再掲し、AWSの常時監視、複数リージョン・アベイラビリティゾーン、短時間復旧体制を記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「しかしながら、大規模なプログラム不良や大規模な自然災害の発生、想定を大幅に上回るアクセスの集中等により開発業務やシステム設備等に重大な被害が発生した場合、その他何らかの理由によりシステム障害等が発生した場合には、当社グループの事業活動に支障が生じる可能性があります。」
安定運用、セキュリティ強化、短時間での復旧体制を対策として記載している。