原油・原材料価格高騰および円安による経済不透明
FY2023-Q1に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
石原ケミカルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- 2026-07-31再掲決算
「物価上昇や金利上昇に加え、中東情勢をはじめとした地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況で推移しました。」
物価上昇、金利上昇、地政学的リスクを経済環境の不透明要因として継続して記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が続いたものの、物価上昇や金利上昇、米国の通商政策動向に加え、中東情勢をはじめとした地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況で推移しました。」
物価上昇・金利上昇・米国の通商政策に加え、中東情勢など地政学的リスクの高まりが経済環境の不透明要因として追加されている。 - 2026-05-15悪化決算
「当連結会計年度におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が続いたものの、物価上昇や金利上昇、米国の通商政策動向に加え、中東情勢をはじめとした地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況で推移しました。」
従来の物価上昇、金利上昇、米国の通商政策動向に加え、中東情勢をはじめとした地政学的リスクの高まりが不透明要因として追加されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が続いておりますが、物価上昇、金利上昇、米国の通商政策動向などにより、先行きは不透明であります。」
物価上昇、金利上昇、米国の通商政策動向を経済環境の不透明要因として継続して記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が続いておりますが、物価上昇、金利上昇、米国の通商政策動向などにより、先行きは不透明であります。」
物価上昇・海外経済減速に加えて金利上昇と米国の通商政策動向が明示され、経済環境の不透明要因が広がっている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が続いておりますが、物価上昇、金利上昇、欧米や中国など海外経済の下振れ懸念などにより、先行きは不透明であります。」
従来の物価上昇・海外経済減速に加え、金利上昇および欧米・中国など海外経済の下振れ懸念が新たな不透明要因として明示されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が続いておりますが、物価上昇や海外経済の減速による影響により、先行きは不透明であります。」
物価上昇と海外経済の減速を、引き続き国内外経済の先行き不透明要因として記載している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「物価上昇や海外経済の減速による影響により、先行きは不透明であります。」
従来の原油・原材料価格高騰や円安、ウクライナ情勢等から、物価上昇と海外経済の減速を中心とする経済不透明要因へ記載の焦点が移っている。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、Withコロナの考え方の下、経済社会活動の正常化が進んだことにより、景気は緩やかに持ち直しましたが、ウクライナ情勢の長期化、世界的なインフレや金融引締めなどにより、先行きは不透明であります。」
従来の原油・原材料価格高騰や円安から、ウクライナ情勢の長期化、世界的なインフレ、金融引締めを中心とする経済不透明要因へ記載の焦点が移っている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢、原油・原材料価格の高騰が国内・海外経済に与える影響や円安による影響により、先行きは不透明であります。」
ウクライナ情勢、原油・原材料価格高騰、円安による国内外経済への影響を、引き続き先行き不透明要因として記載している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「原油・原材料価格の高騰が国内・海外経済に与える影響や円安による影響により、先行きは不透明であります。」
原油・原材料価格の高騰および円安が国内外経済に与える影響を、先行きの不透明要因として初めて独立したテーマとして抽出した。