新コンセプト「必須のレジリエンス」によるクラウド事業の発展
FY2020に初出。20回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-10-28。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2025前進有価証券報告書
「加えて、サイバー忍法帖Ⓡ（サイバー攻撃に対する予防だけではなく、被害の最小化と迅速な復旧を実現する当社独自のトータルサービス）を活用し、従来的な設計・構築・維持に留まらず、サイバー攻撃や障害に対する回復・強靭化を含めた総合的な提案を行っております。」
「必須のレジリエンス」が、サイバー忍法帖による予防・被害最小化・迅速復旧の総合サービスとして具体化された。事業上の柱もハイブリッドクラウド、サイバーセキュリティ、スマートファクトリーの3つへ整理されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「特に、高性能サーバー・ストレージとレジリエンス向上を目的としたバックアップソリューションを組み合わせた販売案件は、売上高の確保に貢献しています。」
「必須のレジリエンス」に関する提供内容が、高性能サーバー・ストレージとバックアップソリューションを組み合わせた販売案件として具体化し、売上高の確保に寄与した。 - FY2024前進有価証券報告書
「セキュアクラウドシステム事業では、喫緊であるサイバーセキュリティの社会問題に対して、サイバーセキュリティ構築サービスとシステム障害回復ソリューションの提供を拡充し、当社のコンセプト「必須のレジリエンス」の普及拡大に努めてまいります。」
「必須のレジリエンス」を、サイバーセキュリティ構築サービスとシステム障害回復ソリューションの提供拡充として具体化し、クラウド化と並ぶ事業の柱として推進している。 - FY2023前進有価証券報告書
「企業や公共団体のサイバーセキュリティ需要については、EDR（情報システムの不審挙動検知と対処を迅速化する仕組み）や、クラウド技術を利用して情報システムをダメージから早期に回復するBCP（事業継続計画）などレジリエンスソリューションの販売拡大に取り組みます。」
「必須のレジリエンス」をEDR、BCP、デジタルレジリエンスの販売拡大へ具体化し、「基幹システムのクラウド化」と並ぶセキュアクラウド事業の二本柱として発展させている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「情報システムの防御と回復（レジリエンス）は企業の垣根を越えた業界全体の課題として認識されるようになり、経営者の課題としても一層重要性を増しています。」
「必須のレジリエンス」に相当する情報システムの防御・回復が、個別企業を超えた業界全体・経営者の課題として認識される段階に進んだと説明している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「情報システムの防御と回復（レジリエンス）が、個々の企業の枠を越え、製造業、医療業界などにおいて業界全体の課題として経営者に認識されるようになり、サイバーセキュリティの確保に向けた投資が積極化しています。」
「必須のレジリエンス」の事業機会が、製造業・医療業界など業界単位の課題として認識され、サイバーセキュリティ投資の積極化に結び付いていると説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「回復力と強靭化を意味する「レジリエンス」を、「基幹システムのクラウド化」と並ぶセキュアクラウドシステム事業のもうひとつの柱として、引き続き発展させて参ります。」
「必須のレジリエンス」を基幹システムのクラウド化と並ぶ二本目の事業の柱として、企業・自治体向けに発展させる位置付けを明確化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「教育機関や自治体のレジリエンス環境構築を中心とした、「必須のレジリエンス」事業コンセプトの推進」
「必須のレジリエンス」の対象を教育機関・自治体の環境構築へ具体化し、当四半期累計期間の施策として推進した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社は自治体等の公共性の高いセクターを中心とした「必須のレジリエンス」事業コンセプトのさらなる推進、DXコンサルティングを契機とした基幹システムクラウド化の推進による新規優良中堅企業の受注獲得、SaaS需要拡大への対応の戦略を実行しました。」
「必須のレジリエンス」を自治体等の公共性の高いセクターへ展開し、自治体のサイバー攻撃対策やレジリエンス強化構築を進めた。セキュアクラウドシステム事業の売上高・セグメント利益の増加にも結び付いている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「SaaS事業者や地方公共団体の旺盛なクラウド需要への対応、企業へのレジリエンスソリューション販売、パートナー協業を起点とした、DXを希求する企業への基幹システムクラウド化などの営業活動を推進した結果、セキュアクラウドシステム事業の売上高は432,944千円（前年同四半期は399,280千円）、セグメント利益は85,666千円（前年同四半期は69,225千円）となりました。」
「必須のレジリエンス」を、企業向けソリューション販売、SaaS事業者・地方公共団体向け需要への対応として進め、主力事業の売上高・セグメント利益の増加に結び付けた。 - FY2021前進有価証券報告書
「従来からの「基幹システムのクラウド化」と新しい「必須のレジリエンス」というコンセプトを二本柱として関連するサービスを拡張させることにより、セキュアクラウドシステム事業を発展させていくことは当社の重要課題です。」
レジリエンスを基幹システムのクラウド化と並ぶ二本目の事業の柱として発展させる方針を明確化し、レジリエンス検証用システムへの設備投資も実施した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社は中堅企業のDX需要、地方自治体のレジリエンス需要、SaaS事業者に対するクラウド基盤強化の需要などビジネスチャンスを捉えるための営業活動と、パートナー協業体制の強化を推進しました。」
「必須のレジリエンス」に関する対象を地方自治体の需要にも具体化し、営業活動とパートナー協業体制の強化を進めた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「レジリエンスソリューションの需要開拓と付加価値向上、優良中堅企業のシステム刷新、SaaS事業者向けクラウド基盤構築の受注などが順調に進捗した結果、」
「必須のレジリエンス」に関する需要開拓・付加価値向上を進め、レジリエンスソリューションの受注などが順調に進捗したと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社は東京圏の営業強化、必須のレジリエンスの推進、i4DOHのニューノーマル社会への対応に取り組みました。」
「必須のレジリエンス」の推進を引き続き当四半期の取り組みとして掲げているが、完了した具体的マイルストーンは記載していない。 - FY2020初出有価証券報告書
「従来の「基幹システムをクラウド化する」という事業の拡大に、「必須のレジリエンス」という新たなコンセプトを加え、セキュアクラウドシステム事業を発展させていきます。」
障害発生時に短時間で回復できるシステム、回復の選択肢、人的運用体制を含むノウハウを提供し、2025年の崖やDXへの対応と結び付ける新たな事業コンセプトを導入した。