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インフォネットグループ(4444)・施策年間研究開発費の更新

自社プロダクトへの開発投資とAI活用

FY2019に初出。27回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

27記載
8年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019 – FY2024-Q3前進FY2024 – FY20252019: 320192020: 420202021: 320212022: 420222023: 320232024: 220242025: 220252026: 62026
同じテーマの他社
自社ソフトウェア製品・ITサービスの開発投資61社が書いているテーマ・逆風0社・追い風62社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている61社のうち14社を表示しています。上の文は61社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026年間研究開発費の更新有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 3,351 千円であります。」

    年間研究開発費を3,351千円と更新した。前年の8,856千円から減少している一方、事業開発部による新サービス開発、LENSAhubの機能開発、AI関連サービスのPoCは継続している。
  2. FY2026-H1効率化資源の再投資方針の明示有価証券報告書

    「今後も、グループ全体のITインフラや管理体制の効率化を進めることで創出したリソースを研究開発や人材育成に再投資し、次なる成長の種を継続的に蒔いてまいります。」

    Web事業の一体運営や管理体制の効率化で創出したリソースを、研究開発と人材育成へ再投資する方針を明示している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当社グループは、使いやすい・高機能・高セキュアを特徴としたCMSプロダクトである「infoCMS」を核に様々なパッケージシステムを保有し、バージョンアップのための研究開発に取り組んでおります。社内体制は、新規事業、新規プロダクト開発の専任部隊となる「事業開発部」を組織し新サービス開発を推進しており、経験豊富なメンバーを中心に研究開発を行っており、子会社である株式会社アイアクトとの連携によりAI関連の新サービスのPoC(Proof of Cоncept)も随時進行しております。 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 8,856 千円であります。」

    従来の事業推進部から事業開発部へ専任部隊の名称・役割を整理し、研究開発費8,856千円、LENSAhubのリリース、MEGLASS finder・LENSAwriterの機能追加、アイアクトとのAIサービスPoCを開示している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当社グループは、使いやすい・高機能・高セキュアを特徴としたCMSプロダクトである「infoCMS」を核に様々なパッケージシステムを保有し、バージョンアップのための研究開発に取り組んでおります。社内体制は、新規事業、新規プロダクト開発の専任部隊となる「事業推進部」を組織し新サービス開発を推進しており、経験豊富なメンバーを中心に研究開発を行っており、子会社である株式会社アイアクトとの連携によりAI関連の新サービスのPoC(Proof of Cоncept)も随時進行しております。 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 7,314 千円であります。」

    CMS・AIの2ライン制という従来の説明から、新規事業・新規プロダクト開発の専任部隊である事業推進部と、アイアクト連携によるAI新サービスのPoC進行を明示する体制へ具体化している。研究開発費は7,314千円。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5,474千円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期連結累計期間の研究開発費5,474千円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,642千円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期連結累計期間の研究開発費を3,642千円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,771千円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費1,771千円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5,153千円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費5,153千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,440千円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期連結累計期間の研究開発費3,440千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,711千円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費1,711千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  11. FY2022年間研究開発費の更新有価証券報告書

    「社内体制は、CMSプロダクト開発チームとAIプロダクト開発チームの2ライン制をとっており、データベーススペシャリスト、情報セキュリティスペシャリストといった専門性の高い国家資格有資格者をはじめとした経験豊富なメンバーを中心に研究開発を行っております。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 6,829 千円であります。」

    CMS・AIの2ライン制と専門人材による研究開発を継続し、通期研究開発費6,829千円を開示している。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5,118千円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費5,118千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,406千円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費3,406千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,699千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,699千円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5,253千円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期連結累計期間の研究開発費5,253千円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,562千円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費3,562千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  17. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額1,943千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,943千円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  18. FY2020再掲有価証券報告書

    「社内体制は、CMSプロダクト開発チームとAIプロダクト開発チームの2ライン制をとっており、データベーススペシャリスト、情報セキュリティスペシャリストといった専門性の高い国家資格有資格者をはじめとした経験豊富なメンバーを中心に研究開発を行っております。当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は11,425千円であります。」

    CMS・AIの2ライン制と専門人材による研究開発を継続している。研究開発費は11,425千円と開示されている。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は9,860千円であります。なお、当第3四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費9,860千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は8,228千円であります。なお、当第2四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費8,228千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は4,492千円であります。なお、当第1四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    四半期の研究開発費を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  22. FY2019初出有価証券報告書

    「当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は14,473千円であります。社内体制は、CMSプロダクト開発チームとAIプロダクト開発チームの2ライン制をとっており」

    CMSの機能拡充とAIを活用した新プロダクト開発を進め、研究開発費と二つの開発ラインを明示している。
一緒に動いた変遷

「受託開発後の月額利用料による継続収益基盤」は、この変遷が動いた27回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1受託開発後の月額利用料による継続収益基盤3回
  3. 2CMS周辺製品による課題解決領域の拡大2回
  4. 3株式会社撮影ティブの完全子会社化2回
  5. 4新株予約権行使による希薄化リスク2回
  6. 5買収借入に付された財務制限条項2回
  7. 6周辺ソフトウェア・ツール企業とのアライアンス強化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
インフォネットグループの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-05の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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