東名（4439）・リスク対処
人材の確保・育成が計画通り進まないリスク
FY2020に初出。5回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載は2026-07-15。
5記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人材の確保・育成・定着および労務コンプライアンスリスク711社が書いているテーマ・逆風729社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中27社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの727件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-07-15対処決算
「新規学卒者並びに経験者採用の双方で引き続き積極的な採用活動を展開した結果、2026年４月には50名を超える新入社員が入社いたしました。これにより、当社の人財基盤が一層強化され、今後の事業拡大に向けた体制整備が進んでおります。」
積極採用により50名超の新入社員が入社し、人材確保への対応を進めた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「また、人的資本投資の一環として、2026年２月に人財教育ラボラトリー（札幌）を移設及び拡張し、人材教育への投資を強化いたしました。今後においても、グループ全社における人員の増強、並びに教育体制の整備に注力し、組織力の強化を図ってまいります。」
札幌の教育ラボラトリーの移設・拡張、人員増強及び教育体制整備により、人材確保・育成への対応を進めている。 - FY2024対処有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べ64名増加しているのは、新卒社員をはじめとする新規採用、中途採用及び2024年５月31日付で近畿電工株式会社（2024年９月１日付で株式会社東名グリーンエナジーに商号変更）並びにエコ電気サービス株式会社を連結子会社化したためであります。」
連結従業員数は512人となり、前連結会計年度末から64名増加した。新卒・中途採用及び子会社化が増加要因として説明されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「このため、ＯＪＴ形式の現場研修から教育専門施設での研修に移行したことで、教育内容の充実化と早期のスキル習得が可能となり、従業員の離職率改善を図ることができました。」
教育ラボへの移行により、研修内容の充実・早期習得及び離職率改善を記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「しかしながら、こうした人材採用・人材育成が計画通り進まなかった場合には、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
新卒・中途採用の強化や階層別研修を進める一方、採用・育成が計画通り進まない場合の影響をリスクとして示している。