サステナビリティ経営の推進
FY2022-Q1に初出。12回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「サステナビリティ経営の一環としての活動及びマテリアリティ目標の一つとして販売に傾注する「オフィスでんき119」再エネプランは、2027年８月期までに契約保有件数の75％以上を再エネプランにする目標に対し、2026年２月末時点で77.0％と目標を前倒して達成いたしました。当社は、カーボンニュートラルや脱炭素社会の実現を推進する企業として、引き続き「オフィスでんき119」再エネプランの販売を強化してまいります。」
再エネプラン比率は2026年2月末時点で77.0％となり、2027年8月期までに75％以上とする目標を前倒しで達成した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「サステナビリティ経営の一環としての活動及びマテリアリティ目標の一つとして販売に傾注する「オフィスでんき119」再エネプランは、2027年８月期までに契約保有件数の70％以上を再エネプランにする目標に対し、2025年２月末時点で65.2％まで大幅に進捗いたしました。当社は、カーボンニュートラルや脱炭素社会の実現を推進する企業として、引き続き「オフィスでんき119」再エネプランの販売を強化してまいります。」
再エネプラン比率は2025年2月末時点で65.2％まで進捗し、2027年8月期までに70％以上とする新たな目標の達成に向けて販売を強化する方針を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年８月期は、カーボンニュートラルを推進する企業として事業活動を通して取り組むため、「オフィスでんき119」再エネプランの販売に注力した結果、2024年８月期末時点で58.4％と2030年８月期の目標であった50％を超えて達成いたしました。」
再エネプラン比率が2024年8月期末に58.4％となり、2030年8月期の50％以上目標を前倒しで上回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、サステナビリティ経営の一環として「オフィスでんき119」再エネプランの販売に注力いたしました。2030年８月期までに契約保有件数の50％以上を再エネプランにする目標に対し、2023年８月期末時点で36.7％と計画どおりに推移いたしました。」
再エネプランの契約保有件数比率が36.7％となり、2030年8月期の50％以上目標に向けて進捗した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「そして当第３四半期連結会計期間において、ステークホルダーの皆さまへ向けた当社グループのサステナビリティ活動の情報開示を目的とし、コーポレートサイト内に専用ページを開設いたしました。今後は、各々の目標に対する進捗状況も含め、ページ内のコンテンツの充実化を図ってまいります。」
サステナビリティ活動の情報開示に向け、コーポレートサイト内に専用ページを開設し、今後は各目標の進捗を含むコンテンツを拡充するとしている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、サステナビリティ経営推進の一環として傾注している「オフィスでんき119」再エネプランの販売が堅調に推移しており、2030年８月期に目標として掲げる契約保有件数に占める比率50％以上に対し、20.4％と予定通りの進捗となっております。」
再エネプランの契約保有件数に占める比率が20.4％となり、2030年8月期の50％以上という目標に対して予定通り進捗していると説明している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、サステナビリティ経営推進の一環として傾注している「オフィスでんき119」再エネプランの販売は、2030年８月期に目標として掲げる契約保有件数50％以上を達成できるペースで推移しております。国内外における再生可能エネルギーに対する関心が一層高まる中、再エネプランの更なる推進や再生可能エネルギーの電源確保など脱炭素社会に向けた取り組みを継続してまいります。」
再エネプラン販売が、2030年8月期の契約保有件数50％以上という目標を達成できるペースで推移していると説明し、再エネプランの推進及び電源確保を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、サステナビリティ経営への取組みとして、サステナビリティ委員会を中心としてマテリアリティ（重要課題）の特定に向けて抽出・分析を行いました。また、企業理念である「すべての人々に感動と満足を提供し続けます。」に基づき「誰一人取り残さない社会の実現」を目指し、障がい者雇用としての「アーツ雇用」に取り組んでおります。地域社会との協働としては、東海学生サッカー連盟のコンセプトに共感し協賛しております。福利厚生としては、従業員持株会の拡充、広島営業所及び福岡営業所のオフィスリニューアル、新型コロナワクチンの３回目の職域接種を行いました。また、2022年10月義務化に先駆けて全社有車にアルコールチェッカーの導入を完了いたしました。ＩＲ活動としては、決算短信・ＩＲサイト等の英文化、アナリストレポートの公開等により投資家に対する情報提供の充実を図りました。」
サステナビリティ委員会による重要課題の抽出・分析、障がい者雇用、地域協賛、福利厚生、感染症対策、車両管理及びIR情報提供の具体的な取り組みを進めた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「初年度の2022年８月期は、新規サービスの拡充、販売戦略の強化、優秀な人財の確保、サステナビリティ経営の推進を重点的に取り組むこととしております。」
中期経営計画初年度の重点事項として、サステナビリティ経営の推進を引き続き位置づけている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「初年度の2022年８月期は、新規サービスの拡充、販売戦略の強化、優秀な人財の確保、サステナビリティ経営の推進を重点的に取り組むこととしております。」
サステナビリティ経営の推進を中期経営計画の初年度の重点事項として初めて明示している。