開発リードタイム長期化と売上総利益率低下
FY2020に初出。13回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-08-28。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。54社中17社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに23社。
- 2026-08-28対処経営計画
「当該ソリューションの高利益率により全社売上総利益率は高水準を維持」
PHRプラットフォームを活用した企業向けソリューションの高利益率により、2026年第2四半期の売上総利益率が68％となったと説明した。一方、先行投資等による営業損失も併記している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当該投資により関連プロダクトにおける売上総利益率は向上しております。今後、当該投資の促進により売上総利益率の更なる向上及び基盤提供商材の充実による収益貢献を見込んでおります。」
プラットフォーム開発投資により関連プロダクトの売上総利益率が向上したと記載し、開発コスト・粗利面への対応を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「開発投資の内、プラットフォーム開発投資は、共通基盤での各種ガイドラインへの適用拡大、疾患治療向けPHRの患者UXナレッジの標準化、マイナポータルや予約決済システム連携などの機能整備、セキュリティー強化など、PHRプラットフォーム基盤の継続強化のための開発投資となります。当該投資による開発コストの低減により収益性は向上しております。」
開発投資による開発コスト低減と収益性向上、基盤提供商材の充実による収益貢献の見込みを継続して記載している。 - 2026-02-27対処経営計画
「プラットフォーム基盤構築の投資は一巡したたため、今後は収益基盤強化を図る」
プラットフォーム構築投資が一巡し、2025年12月期の売上総利益率は70.6％となった。開発投資負担に関する記載は、収益基盤強化の段階へ移っている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「開発投資の内、プラットフォーム開発投資は、共通基盤での各種ガイドラインへの適用拡大、疾患治療向けPHRの患者UXナレッジの標準化、マイナポータルや予約決済システム連携などの機能整備、セキュリティー強化など、PHRプラットフォーム基盤の継続強化のための開発投資となります。当該投資により関連プロダクトにおける売上総利益率は向上しております。今後、当該投資の促進により売上総利益率の更なる向上及び基盤提供商材の充実による収益貢献を見込んでおります。」
プラットフォーム開発投資により関連プロダクトの売上総利益率が向上し、売上総利益も前年同期比59.4％増となった。開発コスト低減と基盤提供商材の充実によるさらなる収益貢献を見込んでいる。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当該投資による開発コストの低減により収益性は向上しております。今後、当該投資の促進により収益性の更なる向上及び基盤提供商材の充実による収益貢献を見込んでおります。」
プラットフォーム開発投資による開発コスト低減と収益性向上を継続して記載している。売上総利益は前年同期比1.0％増となった一方、販管費増加により営業損失は拡大した。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「これらの結果、当中間連結会計期間の売上高は185,344千円(前年同期比13.8%減)、売上総利益については、開発原価の効率化等により125,555千円(前年同期比1.3%増)となりました。」
開発原価の効率化等により売上総利益は前年同期比1.3％増となり、開発投資による開発コスト低減と収益性向上の記載を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当該投資による開発コストの低減により収益性は向上しております。今後、当該投資の促進により収益性の更なる向上及び基盤提供商材の充実による収益貢献を見込んでおります。」
プラットフォーム開発投資による開発コスト低減と収益性向上、および今後のさらなる改善見込みを継続して記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当該投資による開発コストの低減により収益性は向上しております。今後、当該投資の促進により収益性の更なる向上を見込んでおります。」
プラットフォーム開発投資による開発コスト低減と収益性向上を記載し、開発投資を通じた粗利面の改善対応を継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「昨年より取り組んでいた原価低減が着実に進んだことや高収益案件を受注したこと等により売上総利益については、755,440千円（前年同期比10.5％増）、売上総利益率は71.9%(前年同期比11.8%増)と前年同期比大幅な改善となりました。」
原価低減の進展と高収益案件の受注により、売上総利益率は71.9％まで改善し、前年度の売上総利益率低下に対する改善が実績として示された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「全社における当第３四半期累計期間の売上高は543,409千円（前年同四半期比23.6％減）、売上総利益については売上高減少に伴い340,673千円（前年同四半期比13.2％減）となったものの、昨年より取り組んでいた原価低減が着実に進んだこともあり、売上総利益率は62.7%(前年同四半期比7.5%増)となりました。」
原価低減の継続により、売上総利益率が前年同期比で7.5％増加し、開発リードタイム長期化等により発生した売上総利益率低下に対する改善が続いている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「全社における当第２四半期累計期間の売上高は409,946千円（前年同四半期比5.3％増）、売上総利益については昨年より取り組んでいた原価低減が着実に進んだこともあり、253,222千円（前年同四半期比54.3％増）となりました。」
前年から取り組んできた原価低減が進展し、売上総利益が前年同期比54.3％増となった。前回記載された売上総利益率低下に対し、改善を示す実績が記載されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「売上総利益については、主に疾患ソリューションサービスにおいて原価率が高い初期開発の割合が想定以上だったことや顧客案件の高度化及び多様化で要求されるセキュリティ基準対応に伴い、開発リードタイムが長期化したことなどにより前年同期と比べて売上総利益率は減少し、506,295千円（前年同期比18.2％減）となりました。」
初期開発の割合、顧客案件の高度化・多様化、セキュリティ基準対応により、売上総利益率の低下と開発リードタイムの長期化が実際に発生したと記載している。