gooddaysホールディングス（4437）・施策再掲直近の決算説明資料（2026-08-14）では「再定義」
テレワーク・リモートワーク環境の整備
FY2020に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-08-14。
8記載
7年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
テレワーク制度導入と本社機能集約49社が書いているテーマ・逆風0社・追い風49社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている49社のうち14社を表示しています。上の文は49社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-14再定義決算説明資料
「対面ワークを中心とした多様な働き方を展開します」
リモートワーク環境の整備を継続する記載に加え、新本社では対面ワークを中心とした多様な働き方を展開すると示している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「このため、リモート環境下における生産性向上の施策（コラボレーションツールの適用推進、業務管理体制の改善等）を推進し、事業継続性の強化に努めてまいります。」
リモートワーク環境、コラボレーションツール、業務管理改善による生産性・事業継続性の向上を継続している。 - 2026-05-14再定義決算説明資料
「対面ワークを中心とした多様な働き方を展開します」
リモートワーク環境の整備・生産性向上を中心とした説明に加え、対面ワークを中心とする新オフィスで多様な働き方を展開する方向へ表現を広げている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「このため、リモートによる生産性向上の施策（コラボレーションツールの適用推進、作業業務管理の改善等）を推進してまいります。」
リモートワーク環境の整備から、コラボレーションツールの適用と作業業務管理の改善による生産性向上へ施策を継続・具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「このため、従前以上のリモートにおける生産性向上の施策（コラボレーションツールの適用推進、作業業務管理の改善等）を推進してまいります。」
従来のリモートワーク環境整備・移行から、コラボレーションツールの適用推進や作業業務管理の改善によるリモート生産性向上へ施策を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「そのため、今回の「新型コロナ問題」発生においてはスムースにリモートワーク体制に移行ができております。」
整備したテレワーク環境により、新型コロナ問題発生時にリモートワーク体制へ円滑に移行したと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、新型コロナ問題による対面営業自粛等の影響による減収が避けられませんでしたが、リモートワークの推進、並びに非対面でのリノベーション営業及び不動産仲介営業の導入により、その影響の抑制を図ったほか」
リモートワーク環境の利用を進め、リノベーション営業・不動産仲介営業にも非対面方式を導入したと記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「基幹業務、業務コミュニケーションツールについて安全なデータセンターを基盤とするクラウドサービスの利用を促進するとともに、働き方改革の側面からもテレワーク環境の整備を推進し、リモートでの業務遂行を可能とする対応を実施してきました。」
クラウドサービスとテレワーク環境を整備し、新型コロナ問題発生時にリモートワーク体制へ移行できたと記載している。