金融・経済以外の分野、特にスポーツ情報への展開
FY2019に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
ミンカブ・ジ・インフォノイドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026後退有価証券報告書
「「ライブドアグルメ」につきましては2025年5月に、「超WORLDサッカー!」は2025年6月にそれぞれサービスを終了いたしました。」
非金融分野・スポーツ分野の拡張を進めてきた一方、選択と集中により一部のグルメ・スポーツメディアを終了した。 - FY2025後退有価証券報告書
「事業の選択と集中の方針に基づき、「超WORLDサッカー!」は2025年6月にサービスを終了いたしました。また「BASEBALLKING」につきましては2025年10月にサービス終了予定です。」
スポーツ情報分野では、これまでの拡張を継続する一方、一部スポーツメディアの終了を選択し、展開範囲を整理した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、新たなスポーツ専門メディアとして、アスリートのネクストキャリアについて、アスリートとともに考え、サポートする「アスミチ」を、バレーボール専門メディアとして「VOLLEYBALLKING」をスタートさせました。さらに当社は「有明アーバンスポーツパーク」(以下「本施設」)のネーミングライツパートナーに選定され、本施設の愛称を「livedoor URBAN SPORTS PARK」といたしました。本施設は2024年10月12日に全面開業し、本施設の全面開業に合わせて、アーバンスポーツ専門メディア「ULTREX(ウルトレックス)」をリリースいたしました。」
スポーツ分野の展開を、アスミチ、VOLLEYBALLKING、ULTREXの新メディア、ネーミングライツ取得と施設連動の取り組みへ拡張した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これにより、当社グループメディア事業の月間利用者規模はおよそ1億人となりました。」
フロムワンの子会社化により、スポーツを含む非金融分野のバーティカルメディア展開と、メディア事業の利用者規模およそ1億人を実現した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「今回、この基本戦略の一環として、スポーツ分野のバーティカルメディアの拡充とメディア事業収益基盤の拡大を目的に、当分野においてWeb事業、出版事業、映像事業等を営むフロムワンを子会社化することを決定いたしました。」
金融・経済以外の展開が、フロムワンの子会社化によるスポーツ分野のバーティカルメディア拡充として具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループのメディア事業は、「ライブドアブログ」を中心としたUGCメディア、「ライブドアニュース」を中心としたPGCメディアに加え、スポーツ情報メディア「超WORLDサッカー!」、資産形成情報メディア「MINKABU(みんかぶ)」、株式情報専門メディア「Kabutan(株探)」、女性向け情報メディア「Peachy」、韓流メディア「Kstyle」等の各専門メディアの強化策を推進し、「ライブドアブログ」のユーザーエンゲージメント力、「ライブドアニュース」のコンテンツ拡散力を各バーティカルメディアに展開することで新たなユーザーエクスペリエンスを提供するとともに付加価値・収益力の拡大を図ることを当社グループのメディア事業の基本戦略として位置付けてまいります。」
金融・経済以外の分野への展開が、エンターテインメント、グルメ、スポーツ、女性向け等のバーティカルメディア戦略として具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「今後、このUGCメディアとPGCメディア一体型モデルとSNS拡散力によってメディアビジネスの成長戦略上の相乗効果が期待できるライブドアメディアを当社グループメディア事業の中核に位置付け、資産形成・エンタメ・グルメ・スポーツといった各専門メディアをバーティカルメディアとし、「ライブドアニュース」のコンテンツ拡散力を各バーティカルメディアに展開することを当社グループのメディア事業の基本戦略として位置付けてまいります。」
金融・経済以外の展開が、エンタメ、グルメ、スポーツを含むバーティカルメディア戦略として具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「非金融情報分野といたしましては、スポーツに加え、選挙情報や音楽情報分野への展開を開始いたしました。」
金融・経済以外の展開について、従来のスポーツに加えて選挙情報・音楽情報分野への展開開始が明記された。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社のコア・テクノロジーの拡張性を活かし、情報への拘りを追求してその価値を具現化し、金融・経済のみならず、スポーツをはじめとした様々なテーマにおいて、直接的に又は間接的に最終顧客の活動に寄与してまいります。」
金融・経済以外のテーマへの技術・サービス展開を成長ドライバーとして掲げている。