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シノプス(4428)・施策再掲

sinops製品・AI技術の研究開発

FY2018に初出。24回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

24記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2019-Q3再掲FY2021-Q2 – FY2022-Q3再掲FY2024-Q1 – FY2025-H12019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 22026
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最先端デバイス・AI・多言語対応の研究開発21社が書いているテーマ・逆風0社・追い風21社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。18社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている21社のうち14社を表示しています。上の文は21社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間会計期間における研究開発費の総額は17,162千円であります。なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費17,162千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当事業年度も昨年に引き続き、ディマンド・チェーン・マネジメントプラットフォーム構築を重点に置き、メーカー物流最適化のための新機能の研究開発活動を行いました。 当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は 36,244 千円となっております。」

    DeCM構築を重点に、メーカー物流最適化のための新機能を研究開発し、研究開発費36,244千円を計上した。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間会計期間における研究開発費の総額は11,660千円であります。 なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    中間会計期間の研究開発費11,660千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間における研究開発費の総額は14,334千円であります。なお、当第1四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費14,334千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「当事業年度においては、DCM構築を重点に行い、伊藤忠商事社と食品バリューチェーン最適化プラットフォーム「DeCM-PF」(ディーシーエムプラットフォーム)の機能の一つである「特売リードタイム長期化サービス」の提供を開始致しました。 当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は 96,250 千円となっております。」

    DeCM構築を重点とし、伊藤忠商事とのDeCM-PFのサービス提供を開始した。研究開発費は23,091千円から96,250千円へ増加している。
  6. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間における研究開発費の総額は73,056千円であります。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    クラウドサービス改善とDCMサービス構築に向けた研究開発を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額73,056千円を開示している。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間における研究開発費の総額は36,766千円であります。なお、当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費36,766千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間は、クラウドサービスの拡販を目的とした人員増加に伴う人件費や採用費が増加したことやDCMサービス構築に向けた研究開発費の増加が主要因となり、販売費及び一般管理費が前年同期比26,745千円増加(前年同期比25.6%増)となりました。」

    DCMサービス構築に向けた研究開発投資を継続している。研究開発活動全体については重要な変更がないと記載している。
  9. FY2022前進有価証券報告書

    「当社では、DCM構築を目指して食品スーパー様や該当食品スーパー様と取引しているすべての卸とメーカーにも参加いただき、物流センターの在庫削減やオペレーション効率化、メーカーの物流コスト削減に取り組んだ結果、当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は 23,091 千円となっております。」

    DCM構築に向け、食品スーパー、卸、メーカーが参加する実証・物流効率化の研究開発を行い、研究開発費は前年度の14,348千円から23,091千円に増加した。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更がないとの記載を継続している。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更がないとの記載を継続している。
  12. FY2021再掲有価証券報告書

    「当事業年度においては、クラウド型流通業向けAIサービス「sinops-CLOUD」の開発を重点的に行いました。 当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は 14,348 千円であります。」

    クラウド型流通業向けAIサービスsinops-CLOUDの開発を重点的に行い、研究開発費14,348千円を計上した。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間における研究開発費の総額は12,134千円であります。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費12,134千円を開示している。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間における研究開発費の総額は5,900千円であります。なお、当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計期間の研究開発費5,900千円を開示している。
  15. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「当社はクラウドサービス中心への方針転換を掲げ、タイムリーに店頭在庫を把握できる機能や惣菜カテゴリに特化した自動発注サービスを中心に新サービスの開発を急ピッチで進めてまいりました。」

    クラウドサービス中心への方針転換に伴い、店頭在庫の把握機能や惣菜カテゴリ向け自動発注サービスなど、具体的な新サービス開発を急ピッチで進めたと記載している。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「当事業年度においては、パッケージ製品中心の販売からクラウドサービス中心の販売への移行に伴い、クラウドサービス「sinops-CLOUD」の開発を重点的に行いました。」

    パッケージ中心からクラウド中心への移行に伴い、sinops-CLOUDの開発を重点化した。研究開発費は12,027千円と開示している。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間における研究開発費の総額は12,027千円であります。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費総額は12,027千円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間における研究開発費の総額は11,240千円であります。なお、当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計期間の研究開発費11,240千円を開示している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間における研究開発費の総額は5,298千円であります。なお、当第1四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2020年1月から3月までの研究開発費総額を5,298千円と開示している。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「当事業年度においては、需要予測型自動発注システム「sinops-R6」の機能強化、賞味期限チェックアプリ「sinops-Dcont」の強化、客数予測機能の強化等の開発を行いました。当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は19,631千円であります。」

    sinops-R6、sinops-Dcont、客数予測機能の開発・強化を実施し、研究開発費は11,825千円から通期19,631千円となった。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間における研究開発費の総額は11,825千円であります。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期累計期間の研究開発費11,825千円を開示している。製品開発への投資も予定通り進捗しているとしている。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間における研究開発費の総額は5,485千円であります。なお、当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計期間の研究開発費を5,485千円と開示している。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間における研究開発費の総額は2,946千円であります。なお、当第1四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費総額2,946千円を開示している。
  24. FY2018初出有価証券報告書

    「当事業年度においては、需要予測型自動発注システム「sinops-R6」の機能強化、本部送り込み支援システム「sinops-DM」の機能強化、AI(人工知能)技術の強化等の開発を行いました。当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は12,451千円であります。」

    sinops-R6、sinops-DM、AI技術の強化などを研究開発し、当期の研究開発費は12,451千円だった。
一緒に動いた変遷

「sinopsの導入企業・稼働店舗の拡大」は、この変遷が動いた24回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

765443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1sinopsの導入企業・稼働店舗の拡大7回
  3. 2sinopsシリーズ全機能のクラウド提供6回
  4. 3人材の増員と育成力の強化5回
  5. 4食品流通業のデマンド・チェーン・マネジメント構築4回
  6. 5食品小売業シェア率40%の獲得4回
  7. 6導入支援プロジェクトの受注損失3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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