教育デジタルソリューションズ完全子会社化による教育プラットフォーム強化
FY2020-Q2に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023再定義有価証券報告書
「株式会社教育測定研究所への吸収合併により、2023年10月１日に消滅しております。」
教育プラットフォーム強化を目的に完全子会社化した教育デジタルソリューションズは、2023年10月1日に教育測定研究所へ吸収合併され、独立した子会社から統合された形態へ変わった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「教育プラットフォーム事業においては、多教科プラットフォームの利用料収入が前年同期比で減少しましたが、英ナビ！広告収入の増加、前期に買収した株式会社教育デジタルソリューションズにおけるメディア・広告収入等が貢献し収益が拡大しました。」
完全子会社化した教育デジタルソリューションズのメディア・広告収入等が教育プラットフォーム事業の収益拡大に実際に貢献した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「本株式交換により、当社は大学入試広報領域におけるメディア事業を強化するだけでなく、今後当社の教育プラットフォーム会員370万人のデータベースとAIレコメンドエンジン「CAERA（※）」を掛け合わせた、付加価値の高い新たなサービスを創出していく予定です。」
教育デジタルソリューションズ完全子会社化の目的として、大学入試広報メディアの強化と会員データベース・CAERAを組み合わせたサービス創出を継続して示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、2020年４月１日付で、当社を株式交換完全親会社、株式会社教育デジタルソリューションズを株式交換完全子会社とする株式交換を行い、当第３四半期連結会計期間より、同社を連結の範囲に含めております。これにより、のれんを報告セグメントの「e-Testing／e-Learning事業」で110,205千円計上しております。」
完了済みの株式交換について、第3四半期連結会計期間から教育デジタルソリューションズを連結範囲に含め、e-Testing／e-Learning事業にのれん110,205千円を計上した。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「当社は2020年２月20日開催の取締役会において、株式会社教育デジタルソリューションズ（以下「教育デジタルソリューションズ」といいます。）を当社の完全子会社とする株式交換（以下「本株式交換」といいます。）を行うことを決議し、同日付で株式交換契約を締結いたしました。その後、効力発生日となる2020年４月１日に株式交換を実施いたしました。本株式交換により、当社は大学入試広報領域におけるメディア事業を強化するだけでなく、今後当社の教育プラットフォーム会員370万人のデータベースとAIレコメンドエンジン「CAERA（※）」を掛け合わせた、付加価値の高い新たなサービスを創出していく予定です。すでに先行した取り組みとして、当社と教育デジタルソリューションズは大学受験パスナビにおける大学出願情報表示の個別最適化をCAERAを使って行うプロジェクトを共同で実施しており、CAERA導入後のクリック数が昨年対比で255％増加（2020年２月13日現在）という実績が出ております。」
教育デジタルソリューションズを株式交換により完全子会社化し、大学入試広報メディアの強化、会員370万人のデータベースとCAERAを組み合わせた新サービス創出、先行プロジェクトでのクリック数255％増加を示している。