資産収益性悪化・減損会計適用リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書に記載した、新型コロナウイルス感染症の影響の収束時期等を含む仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響を前提とする繰延税金資産の回収可能性や固定資産減損判定に関する仮定について、重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書に記載した、新型コロナウイルス感染症の影響の収束時期等を含む仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期等を前提とする繰延税金資産の回収可能性や固定資産減損判定の仮定について、重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書に記載した新型コロナウイルス感染症の収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期等を前提とする会計上の見積りについて、重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書に記載した、新型コロナウイルス感染症の影響の収束時期等を含む仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症を前提とする繰延税金資産の回収可能性や固定資産減損判定の仮定について、重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、2021年３月期の第２四半期から徐々に売上高は回復に向かうものの、下期も影響が残るものと仮定し、繰延税金資産の回収可能性の見積りや固定資産の減損の判定を行っております。なお、将来における実績値に基づく結果が、これらの見積り及び仮定と異なる可能性があります。」
新型コロナウイルスの影響を前提に、2021年3月期第2四半期からの売上回復と下期までの影響残存を仮定して、繰延税金資産の回収可能性と固定資産の減損を判定している。実績が仮定と異なる可能性も継続して記載された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大のペースが現状以上に深刻化せず、下期は徐々に収束に向かうとの仮定に基づき今後の業績見通しを策定し、繰延税金資産の回収可能性の見積りや固定資産の減損の判定を行っております。なお、新型コロナウイルス感染症拡大の状況及びその影響は日々刻々と変化しており、それに伴って実際の業績は業績見通しと大きく異なる可能性があります。」
新型コロナウイルスの影響が繰延税金資産の回収可能性や固定資産減損判定の前提に入り、見積り結果が実績と大きく異なる可能性が示された。 - FY2019対処有価証券報告書
「前期に計上した東邦化学（上海）有限公司に係る固定資産の減損が当期はなかった」
前期に693百万円計上した上海子会社の固定資産減損損失は当期には発生しなかった。ただし、同社の通期黒字化は未達であり、収益性リスクが解消したとは記載されていない。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「東邦化学（上海）有限公司\n中国上海市\n事業用資産\n機械装置\n273」
東邦化学（上海）有限公司の収益性低下等により、投資額の回収が見込めなくなったとして、固定資産の減損損失273百万円を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの資産の時価が著しく下落した場合、又は事業資産の収益性が悪化し、回復の可能性が見込めない場合には、減損会計の適用により当該固定資産について減損処理を行うこととなり、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
当年度に減損損失9百万円を計上している。