新日本理化（4406）・リスク対処
世界的な半導体不足による自動車生産制限
FY2022-Q1に初出。5回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2024。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
半導体不足による顧客の生産調整145社が書いているテーマ・逆風144社・追い風2社
新日本理化がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。42社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに65社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている145社のうち14社を表示しています。上の文は145社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024対処有価証券報告書
「自動車産業向け製品及び電子材料向け製品においては、メーカー需要の回復により堅調に推移し、数量、売上高ともに前年を上回りました。」
半導体不足等による自動車生産制限の影響が残る中、自動車・電子材料向け製品の需要は回復し、数量・売上高が前年を上回った。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「自動車産業向け製品においては、自動車生産台数が順調に回復したことから、数量、売上高ともに前年を上回りました。」
半導体不足を背景とした自動車生産制限が続いていたが、自動車生産台数の回復に伴い、自動車向け製品の数量・売上高が前年を上回っている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「自動車産業向け製品においては、半導体不足に起因する自動車生産台数の伸び悩みを受け、売上高、数量ともに前年を下回りました。」
半導体不足が自動車生産台数の伸び悩みを通じて、自動車産業向け製品の売上高・数量の前年割れとして現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、半導体不足による自動車業界の減速が、当社グループ製品の需要にも影を落としました。」
世界的な半導体不足が自動車業界の減速を通じて製品需要に影響したと記載している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「後半では世界的な半導体不足による自動車生産の制限などが見られました。」
世界的な半導体不足が自動車生産の制限として実際に発生していると記載している。