原油安による可塑剤売上への影響
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
新日本理化がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「化学業界におきましては、生成AIの普及に伴う半導体材料需要の拡大が見られた一方、ナフサ価格の高騰や、中国市場の需要停滞による汎用製品の市況悪化が、収益を圧迫する要因となりました。」
ナフサ価格の高騰が汎用製品の市況悪化と収益圧迫の要因として明示され、原料価格変動の負担が継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「国内需要の緩やかな回復と、原料価格の上昇に対応した価格転嫁が進んだ結果、数量、売上高ともに前年並みとなりました。」
原料価格上昇への価格転嫁が進み、海外市況下落による輸出低迷がある中でも可塑剤の数量・売上高は前年並みとなった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境においては、原材料である原油・油脂相場は下落基調にあったものの、エネルギー価格の高騰が影響し、厳しい事業運営を強いられました。」
原油・油脂相場は下落基調となった一方、エネルギー価格高騰が別の負担として記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境においては、原油・油脂相場は下落基調にあったものの、サプライチェーンの混乱による原料調達先の変更、円安の進行による原料価格の上昇などに見舞われたことから、厳しい事業運営を強いられました。」
原油・油脂相場が下落基調でも、調達先変更と円安による原料価格上昇が重なり、事業運営への負担が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、業績面におきましては、原料価格高騰に対応すべく製品価格への転嫁を進めておりますが、原料の調達難と相まって、十分な水準の転嫁に至っておらず、収益性が低下する結果となりました。」
原料価格高騰への価格転嫁を進めているものの、原料調達難も重なり十分な転嫁に至らず、収益性低下として影響が現れている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「原油相場高騰の影響が天然油脂相場にも及んだ結果、当社グループ製品の多くについて、原料価格上昇の影響を受けました。」
従来の原油安・原料価格低下による売上影響から、原油相場高騰が天然油脂を含む原料価格を押し上げる構図へ焦点が移っている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「さらに、ナフサ価格の高騰に伴う価格改定を進めた結果、売上高は前年を上回りました。」
ナフサ価格高騰に対する価格改定を進め、住宅産業向け可塑剤の売上高が前年を上回ったと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「原料価格も一時的な高騰はあったものの、通期では低価格で推移したことから販売単価が低下し、売上高は前年を下回りました。」
原料価格の低位推移が販売単価低下とオレオケミカル製品の売上高減少として現れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「オレオケミカル製品は、界面活性剤や不飽和アルコールについては好調を維持する一方でグリセリンは低迷する状況が続いており、原料価格も低位安定が続いたため、売上高は前年を下回りました。」
原料価格が低位安定するなか、グリセリン低迷と前年割れが続いている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「オレオケミカル製品は、界面活性剤や不飽和アルコールについては好調に推移しましたが、グリセリンについては低調となったほか、製品群全体的に原料価格動向の影響を受けて販売単価が下落したため、売上高は前年を下回りました。」
原料価格動向により製品群全体の販売単価が下落し、オレオケミカル製品の売上高減少として現れている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「オレオケミカル製品は、油脂製品・アルコール製品ともに、原料相場の変動を受け販売価格が低下したため、売上高は前年を下回りました。」
原油安や製品価格改定の効果から、原料相場の変動により販売価格が低下し、オレオケミカル製品の売上高が減少する構図へ焦点が移っている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「可塑剤は、主要販売先である住宅資材用途で電線分野の需要低迷が続き、販売数量は伸び悩んだものの、原材料価格高騰に応じた製品価格改定の効果もあり、売上高は前年を上回りました。」
原材料価格高騰への対応として製品価格改定を実施し、需要低迷・数量伸び悩みを補って売上高が前年を上回ったと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「可塑剤は、主要販売先である住宅資材用途で電線分野の需要が回復せず、販売数量が落ち込んだものの、原材料価格高騰に伴う製品価格改定を実施したため、売上高は増加しました。」
原材料価格高騰への対応として製品価格改定を実施し、売上高を増加させたとの記載を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「原材料価格上昇に伴う製品価格の見直しを進めたため、売上高は増加しました。」
原材料価格上昇への対応として製品価格の見直しを進め、可塑剤の売上高を増加させたとの記載を継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「可塑剤は、主要販売先である住宅資材用途が好調に推移し販売数量が増加したことに加え、原材料価格上昇に伴う製品価格の見直しに取り組んだ結果、前年を上回る売上高となりました。」
原材料価格上昇に対する製品価格の見直しを進め、可塑剤の売上高が前年を上回ったと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「可塑剤は、主要販売先である住宅資材用途が堅調に推移し販売数量を伸ばしたほか、原材料価格上昇に伴う製品価格の見直しを進めたことにより売上高も増加しました。」
原材料価格上昇への対応として製品価格の見直しを進め、可塑剤の売上高が増加したと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、原材料価格変動に応じた製品価格の見直しを進めたことにより、売上高は前年並みとなりました。」
原材料価格変動への対応として製品価格の見直しを進める取り組みを継続している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「可塑剤は、原料価格変動に応じた製品価格見直しを実施したことに加え、主要販売先である住宅資材用途の需要が持ち直しの傾向にあることから前年を上回る結果となりました。」
原料価格変動に応じた製品価格見直しを実施し、可塑剤の売上高が前年を上回ったと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原料価格の変動に応じた価格対応に遅れが出たことや為替相場の変動が売上高および利益の押し下げ要因となった」
原油安そのものから、原料価格変動への価格転嫁の遅れによる売上高・利益への影響として記載を継続している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「また直近では原料価格が上昇傾向にあり、採算面でも厳しい状況となりました。」
従来の原油安による可塑剤売上減少から、原料価格上昇と製品価格低迷による可塑剤の採算悪化へと、価格変動の影響の焦点が変化している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「可塑剤は、原油安の影響を受けたほか、住宅関連資材および電線向けの需要回復の動きが鈍く、売上高は前年を下回りました。」
原油安が可塑剤の売上減少要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「原油安の影響を受け、売上高は前年を大きく下回りました。」
原油安が可塑剤の売上減少に結び付いたと説明している。