円高による収益への負担
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025。
新日本理化がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。158社中74社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに37社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差損 2 26」
為替差損は前期の2百万円から26百万円へ増加し、為替変動の損益影響が実績として現れている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また連結財務諸表の作成のために、在外連結子会社及び在外持分法適用会社の財務諸表は円換算されています。換算時の為替相場により、円換算後の価値が影響を受ける可能性があります。」
従来の外貨決済による業績影響に加え、在外子会社・持分法適用会社の財務諸表換算による純資産等への影響も為替リスクとして明示されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 19 3」
為替差損は前年同期の19百万円から3百万円へ減少しており、為替変動による損益影響は縮小している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、急激な為替変動やエネルギー価格をはじめとする物価の上昇などから消費の下振れが懸念され、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
円高・円安の一方向の影響ではなく、急激な為替変動と物価上昇が消費環境に影響するリスクとして継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「欧米における金利上昇を背景にした急激な円安の進行やエネルギー価格をはじめとする物価の上昇が景気回復のペースを鈍化させる状況にありました。」
従来の円安による原料価格上昇に加え、急激な円安が物価上昇と景気回復鈍化につながる要因として記載されている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「為替差損 － 19」
従来の円高による輸出負担から、急激な円安による物価上昇などへ為替影響の焦点が移り、当第1四半期には為替差損19百万円を計上している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 5 1」
為替差損は前年同期の5百万円から1百万円へ減少している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 4 1」
為替差損は前年同期の4百万円から1百万円へ減少している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「輸入原料の増加等に伴い、当社グループの支払に占める外貨決済額は増加しており、為替相場の変動が当社の業績に与える影響は増大しつつあります。」
外貨決済額の増加により為替変動の業績影響が大きいとの認識を継続し、為替予約等のヘッジ策にも言及している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 9 4」
為替差損は前年同期の9百万円から4百万円へ減少している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 1 10」
為替差損10百万円を計上しており、前回の8百万円から損益影響が増加している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 - 8」
当第2四半期連結累計期間に為替差損8百万円を計上し、為替変動による損益影響が数値として現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 0 9」
当第1四半期に為替差損9百万円を計上しており、為替変動による損益影響が数値として現れている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「輸入原料の増加等に伴い、当社グループの支払に占める外貨決済額は増加しており、為替相場の変動が当社の業績に与える影響は増大しつつあります。」
為替変動リスクについて、外貨決済額の増加により業績への影響が増大しつつあると記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「為替相場の変動が売上高および利益の押し下げ要因となったほか」
為替変動が通期の売上高・利益の押し下げ要因として実績面で記載されている。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「原料市況や為替相場の急激な変動による影響が大きく、厳しい事業環境となりました。」
従来の円高による負担という表現から、為替相場の急激な変動全般による影響へとリスクの表現が広がっている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、年初来の円高が輸出比率の高い製造業を中心に業績悪化をもたらすなど、予断を許さない状況が続きました。」
年初来の円高が輸出比率の高い製造業の業績悪化要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「年初から続く円高基調の影響もあり苦戦を強いられました。」
円高が実際に業績への負担として現れたと記載されている。