新日本理化（4406）・リスク再掲
エネルギーコスト高騰による事業運営負担
FY2023-Q3に初出。5回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
エネルギー価格・物価上昇による営業費用増加13社が書いているテーマ・逆風13社・追い風0社
新日本理化がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。10社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「化学業界におきましては、生成AIの普及に伴う半導体材料需要の拡大が見られた一方、ナフサ価格の高騰や、中国市場の需要停滞による汎用製品の市況悪化が、収益を圧迫する要因となりました。」
エネルギー・原料価格の高騰が収益圧迫要因として引き続き記載されている。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「国際情勢の緊迫化を背景としたエネルギー価格の変動が続いているほか」
前期の原材料・エネルギーコストの大幅上昇という表現から、当中間期はエネルギー価格の変動が続くという表現に変化している。ただし、先行き不透明感は残っている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大や原材料・エネルギーコストの大幅上昇、中国経済の長期停滞など厳しい事業環境を背景に、収益構造の変革に遅れが生じたことから、2025年度の経営目標を下方修正するに至りました。」
原材料・エネルギーコストの大幅上昇が収益構造改革の遅れと中期目標の下方修正要因として明記された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「収益面においても、燃料価格の高止まりによる採算性の悪化や資材価格の高騰による設備保全コストの増加等により、厳しい事業運営を強いられました。」
エネルギーコスト高騰が燃料価格の高止まりによる採算性悪化として継続・具体化し、資材価格高騰による設備保全コスト増加も加わっている。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境においては、原材料である原油・油脂相場は下落基調にあったものの、エネルギー価格の高騰が影響し、厳しい事業運営を強いられました。」
原油・油脂相場の下落とは別に、エネルギー価格の高騰が実際の事業運営への負担として初めて独立して明示されている。