環境・社会・人（命）に関わる課題への挑戦
FY2022-Q1に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
新日本理化がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは経営理念「もの創りを通して広く社会の発展に貢献します」のもと、事業を通じた社会価値の創造を目指します。2050年度のカーボンニュートラル達成に向けた環境対応や、人権・環境に配慮したCSR調達を進めることで、持続可能な社会と当社グループの持続的な成長を実現してまいります。」
環境・社会・人への挑戦という従来の表現に加え、カーボンニュートラル、CSR調達、社会価値創造を新中期計画の持続可能性施策として位置づけている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「CSR重要課題の各項目に対してKPIを設定し、取組みを進めております。」
環境・社会・企業統治に関するCSR重要課題をKPI化し、各部門の業務計画へ落とし込んで進捗管理する枠組みを継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、事業を通して社会価値を創造することが経営理念の実現そのものであり、企業と社会の持続的な成長に繋がると考え、以下のとおりCSR方針及びCSR目標を策定しております。」
環境・社会・人への挑戦という中期経営計画の概念が、CSR方針・目標、重要課題、KPIを含むサステナビリティ経営の枠組みへ広がっている。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2022年３月期～2026年３月期）に基づき、サステナブル経営の実現に向けた事業構造の改革を推し進めております。」
従来の「環境・社会・人（命）に関わる課題への挑戦」という表現から、サステナブル経営を実現するための事業構造改革という表現へ重点が移っている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「中期経営計画（2022年３月期～2026年３月期）に基づき、サステナビリティを核に事業構造の改革を推し進めております。」
環境・社会・人に関わる課題への挑戦という従来の表現から、サステナビリティを事業構造改革の中核に置く表現へ重点が移っている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおきましては、2021年度よりスタートした中期経営計画に掲げる目標「環境・社会・人(命)に関わる課題に果敢にチャレンジし、価値創造企業を目指す」の達成に向けて取組みを進めております。」
環境・社会・人（命）に関わる課題への挑戦と価値創造企業を目指す方針を継続して掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2021年度よりスタートした中期経営計画に掲げる目標「環境・社会・人(命)に関わる課題に果敢にチャレンジし、価値創造企業を目指す」の達成に向けて取組みを進めております。」
環境・社会・人（命）に関わる課題への挑戦と価値創造企業を目指す中期経営計画の目標を継続して掲げている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「事業活動における環境負荷を低減させるため、再生可能エネルギーの調達を開始したほか、環境課題へアプローチする分野に開発資源を集中するなど、研究開発プロセスの改革を進めております。」
環境・社会・人に関わる課題への対応が、再生可能エネルギーの調達開始、環境分野への開発資源集中、研究開発プロセス改革として具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「環境課題の解決や地球環境との共存を目指した製品開発を進めております。」
環境・社会・人に関わる課題への対応として、環境課題の解決と地球環境との共存を目指す製品開発を継続している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「環境・社会・人(命)に関わる課題にチャレンジするというコンセプトのもと」
中期経営計画の基本コンセプトとして、環境・社会・人（命）に関わる課題への挑戦を初めて明示している。