収益力の向上
FY2017-Q1に初出。41回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
新日本理化がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。101社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに45社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「＜経営目標（連結）＞ 2030年度目標 売上高 350億円 営業利益 17.5億円」
新中期経営計画で2030年度の売上高350億円、営業利益17.5億円という数値目標を設定した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、当連結会計年度を最終年度とする５か年の中期経営計画（2021年度～2025年度）に基づき、モノづくり力の向上と事業ポートフォリオの組換えに注力しております。当中間連結会計期間におきましては、在庫管理や品質管理の徹底による基礎力向上とともに、適正価格の維持による基盤事業の収益力強化と成長分野へのリソース集中を加速させ、収益性向上にも取り組んでまいりました。」
中期経営計画の最終年度において、在庫・品質管理、適正価格の維持、成長分野への資源集中を進めた。売上高は前年同期比1.9％減だった一方、営業利益は18.6％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は、327億３百万円（前期比0.5％減）となり、損益面では、営業利益８億２千９百万円（前期比129.2％増）、経常利益11億９千５百万円（前期比53.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益５億２千２百万円（前期比136.5％増）となりました。」
減収ながら、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前期を上回り、営業利益は829百万円まで回復した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間における当社グループの売上高は、161億１千万円（前年同期比2.9％増）となり、損益面では、営業利益２億８千７百万円（前年同期は営業損失１億２千２百万円）、経常利益３億７千５百万円（前年同期比291.1％増）、親会社株主に帰属する中間純利益２億９千２百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純損失１億１千４百万円）となりました。」
前年同期の営業損失から営業黒字へ転じ、増収、経常増益、親会社株主帰属中間純利益の黒字化を記載している。 - FY2024減収ながら営業黒字回復・経常大幅増益有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は、328億６千３百万円（前期比0.7％減）となり、損益面では、営業利益３億６千１百万円（前期は営業損失４億３千９百万円）、経常利益７億８千万円（前期比641.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益２億２千万円（前期は親会社株主に帰属する当期純損失４億４千４百万円）となりました。」
減収は続いたものの、営業損益は前期の赤字から黒字に回復し、経常利益と親会社株主帰属当期純利益も黒字化した。不採算事業の見直し、コスト削減、在庫適正化が収益改善策として記載されている。 - FY2024-Q3減収継続・営業損失縮小有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおいては、自動車産業の堅調な推移やインバウンド需要の増加などの好要因があったものの、欧州経済や中国経済の停滞による輸出不振や可塑剤の海外市況下落による価格競争力の低下などの影響が大きく、販売数量は伸び悩み、収益を圧迫する結果となりました。この結果、当第３四半期連結累計期間における当社グループの売上高は240億８千万円（前年同四半期比5.1％減）となり、損益面では、営業損失９千５百万円（前年同四半期は２億２千６百万円の損失）、経常利益３億４百万円（前年同四半期比16.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純損失８千３百万円（前年同四半期は２億３千５百万円の損失）を計上する結果となりました。」
売上高は前年同期比5.1％減となり、販売数量の伸び悩みと可塑剤の価格競争力低下が収益を圧迫した。一方、営業損失は前年同期の226百万円から95百万円へ縮小し、経常利益は増加、親会社株主に帰属する四半期純損失も縮小している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおいては、自動車産業の堅調な推移やインバウンド需要を中心とした化粧品業界の需要増などの好要因があったものの、欧州経済や中国経済の停滞による輸出不振や可塑剤の海外市況下落による価格競争力の低下などの影響が大きく、販売数量が落ち込みました。収益面においても、燃料価格の高止まりによる採算性の悪化や資材価格の高騰による設備保全コストの増加等により、厳しい事業運営を強いられました。」
好要因があった一方、輸出不振、可塑剤の価格競争力低下、燃料価格高止まり、資材価格高騰により販売数量と採算性が悪化し、収益面で厳しい状況が続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における当社グループの売上高は、79億５千２百万円（前年同四半期比6.9％減）となり、損益面では、営業利益１百万円（前年同四半期比93.0％減）、経常利益１億８千３百万円（前年同四半期比4.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億２千６百万円（前年同四半期比137.8％増）となりました。」
売上高が減少し、営業利益は前年同期比93.0％減の1百万円まで縮小した。経常利益と親会社株主帰属四半期純利益は増加したが、収益力全体では営業面の悪化が記載されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、業績面におきましては、コスト削減など採算性向上に努めたものの、エネルギーコストが想定以上に高騰したほか、需給バランスの悪化などによる販売数量の伸び悩みも重なり、計画を下回る結果となりました。」
採算性向上策を進めたものの、想定以上のエネルギーコスト高騰と販売数量の伸び悩みにより、計画未達となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、業績面におきましては、原料価格高騰に対応すべく製品価格の見直しを進めるなど採算性向上に努めましたが、需給バランスの悪化などによる販売数量の伸び悩みも重なり、収益面で計画を下回る結果となりました。」
製品価格の見直しなど採算性向上策を進めたものの、販売数量の伸び悩みが重なり、収益面で計画未達となった。 - FY2022-Q3原料高による収益性低下と前年からの回復有価証券報告書
「業績面では、原料価格高騰の影響により収益性が低下する結果となりましたが、新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた前年度からは回復しました。」
原料価格高騰により収益性は低下した一方、感染症の影響を受けた前年度からは回復したと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、原料価格の高騰に応じた価格改定を実施したほか、モビリティや電子材料向けの樹脂原料や医療器具向けの樹脂改質剤など機能性素材の積極的な拡販に努め、販売増につなげました。」
原料価格への対応と機能性素材の拡販を通じた収益力向上の取り組みを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2021年４月よりスタートした中期経営計画の目標達成に向けた事業戦略に取り組んでおります。環境・社会・人(命)に関わる課題にチャレンジするというコンセプトのもと、パーム油の持続可能な生産・利用の促進を目的とするＲＳＰＯ認証の取得を拡大したほか、バイオマス由来の原料の探索や高付加価値製品の拡販に注力してまいりました。」
収益力向上に向けた施策として、中期経営計画の目標達成、RSPO認証、バイオマス原料探索、高付加価値製品拡販を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおきましては、在宅勤務などにより継続して新型コロナウイルスの感染予防対応を行いつつ、製造・販売活動の維持・向上、高付加価値の新製品開発に取り組みました。」
感染症拡大下でも、製造・販売活動の維持・向上と高付加価値新製品の開発を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおきましては、在宅勤務や時差出勤などを積極的に活用して新型コロナウイルスの感染予防を行うとともに生産性の維持・向上や高付加価値の新製品開発に取り組みました。」
感染症拡大下でも、生産性の維持・向上と高付加価値の新製品開発を収益力向上に関わる取り組みとして継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「コア技術の進化で次の100年に向けた新規事業を創出し、高収益体質を目指します。」
収益力向上・高収益体質の構築を、コア技術の進化と新規事業創出によって進める方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおきましては、収益改善に向けた取り組みを進めるとともに、水素化技術をはじめとするコア技術を用いた新製品の研究開発のスピードアップに努めました。」
収益改善を継続し、水素化技術等のコア技術を用いた新製品研究開発のスピードアップを施策として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおきましては、既存事業および受託事業の拡大、収益力強化のための取り組みを進めるとともに、水素化技術をはじめとするコア技術を用いた新製品の研究開発を加速するなど高収益体質の構築を進めました。」
既存事業・受託事業の拡大、収益力強化、コア技術を用いた新製品研究開発を通じた高収益体質の構築を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおきましては、既存事業および受託事業の収益力強化、水素化技術をはじめとするコア技術を応用した高付加価値製品の開発加速、成長の見込める事業分野への重点投資など、高収益体質の構築に向けた取り組みを進めました。」
収益力強化と高収益体質の構築を引き続き掲げ、既存事業・受託事業の強化、コア技術を応用した製品開発、成長分野への投資を施策として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおきましては、高付加価値製品の事業拡大を図るべく、コア技術である水素化技術を応用した新製品開発に注力しました。また、個人および組織の生産性向上を目指し、システムの活用による業務効率化をはじめとする業務プロセスの見直し・改善を推進しました。」
高付加価値製品の事業拡大、新製品開発、生産性向上および業務プロセス改善を通じた収益力向上の方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおきましては、コア技術である水素化技術を応用した新製品開発や他社との協業に積極的に取り組むなど、社内外のリソースを活用した高付加価値製品の事業拡大を推進しました。また、部門横断的にシステムの活用による業務効率化を進めるなど、個人および組織の生産性向上に向けた施策を実施しました。」
高付加価値製品の事業拡大と、部門横断的なシステム活用による生産性向上を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「コア技術である水素化技術を応用した新製品開発や他社との協業に積極的に取り組むなど、社内外のリソースを活用した高付加価値製品の事業拡大を推進しました。」
水素化技術を応用した新製品開発、他社との協業、社内外のリソース活用による高付加価値製品の事業拡大を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「製造および調達コストの削減により収益構造を改善し、外部環境に影響されない強い企業体質を作ります。」
収益力向上を、製造・調達コスト削減による収益構造改善と強い企業体質の構築として継続して掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループでは、水素化関連製品をはじめとする高付加価値製品の販売に注力したほか、全社的な生産性向上の取組みにより、収益力強化を図りました。また、次の事業の柱とすべく、特殊油剤や新規可塑剤など新製品の早期市場投入を目指し開発を加速させました。」
高付加価値製品の販売、生産性向上、新製品開発を通じた収益力強化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループでは、水素化関連製品をはじめとする高機能材料の拡販、各部門での業務見直しによる生産性向上の取組みにより収益構造の改善を図りました。また、次の事業の柱構築に向け、特殊油剤や新規可塑剤をはじめとする新製品の開発を加速させました。」
高機能材料の拡販、生産性向上、新製品開発を通じた収益構造改善を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおいては、企業基盤の強化を図るべく、既存事業におけるシェア拡大及び海外顧客への販売拡大に向け積極的に取り組みました。また、顧客のニーズに柔軟に応える高機能製品の開発に注力し、収益力向上に努めました。」
収益力向上を継続して掲げ、企業基盤強化、販売拡大、高機能製品開発を関連施策として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「製造および調達コストの削減により収益構造を改善し、外部環境に影響されない強い企業体質を作ります。」
収益力の向上を、製造・調達コスト削減による収益構造改善と強い企業体質の構築として具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループでは、高付加価値製品の拡販やコスト削減など収益力強化に注力してまいりましたが、原料市況や為替相場の急激な変動による影響が大きく、厳しい事業環境となりました。」
収益力強化を引き続き掲げ、高付加価値製品の拡販とコスト削減を手段として記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループでは、既存事業の営業基盤強化や高付加価値製品の拡販に加え、業務効率向上およびコスト削減による収益力強化に努めてまいりました。」
収益力強化を継続的な経営目標として掲げ、営業基盤強化、製品拡販、業務効率向上、コスト削減を手段として記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「収益力向上に努めました」
収益力向上を経営上の目標として掲げている。