天然油脂系・石化系原材料価格の変動
FY2016に初出。26回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- 2026-08-05再掲決算
「原燃料価格の高騰やナフサなど原油由来の原材料の供給不安の影響による下振れリスクなど、中東情勢の影響を注視する状況が継続しております。」
原燃料価格の高騰と原油由来原材料の供給不安を、引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、国内の景気は緩やかに回復しているものの、原燃料価格の高止まりや米国の関税措置の影響による下振れリスクが懸念される状況にありました。」
原燃料価格の高止まりを引き続き事業環境上のリスクとして記載し、米国の関税措置による下振れリスクも併記している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当上半期は、ウクライナ危機や米中の対立、原燃料価格の高止まり、世界的なインフレ継続、金融情勢の混乱等の懸念もあり、世界経済の先行きは不透明な状況が続きました。」
原燃料価格の高止まりを含む先行き懸念が引き続き記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ウクライナ危機や米中の対立、原燃料価格の高止まり、世界的なインフレ継続、金融情勢の混乱等の懸念もあり、世界経済の先行きは不透明な状況が続きました。」
原燃料価格の高止まりを含む先行き懸念を引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、世界的な原燃料価格の高騰、半導体供給不足の継続、ウクライナ危機等の地政学的リスクが懸念される状況が継続しましたが、全般に国内外の需要は堅調に推移しました。」
原燃料価格高騰への懸念が継続する一方、国内外需要は堅調と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、世界的な原燃料価格の高騰、半導体供給不足の継続、ウクライナ危機等の地政学的リスクが懸念される状況が継続しましたが、全般に国内外の需要は堅調に推移しました。」
原燃料価格の高騰、半導体供給不足、ウクライナ危機等の懸念が継続する一方、国内外需要は堅調と記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、世界的な原燃料価格の高騰継続、半導体の供給不足、ウクライナ危機等の地政学的リスクに影響を受けたものの、全般に国内外の需要は堅調に推移しました。」
原燃料価格について、従来の上昇懸念から「高騰継続」と記載され、価格上昇要因が事業環境に引き続き現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症については、変異株による感染の再拡大の恐れはあるものの、今後のワクチン接種のさらなる普及や社会経済活動との両立に向けた政策によって、徐々にその影響は小さくなるものと見込んでおります。しかしながら、ウクライナ危機や半導体の供給不足によるサプライチェーンの混乱、原燃料価格の高止まり等の懸念もあり、世界経済の先行きは不透明な状況が継続すると想定されます。」
原燃料価格の高止まりが、ウクライナ危機や半導体不足によるサプライチェーン混乱と並ぶ先行き懸念として示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、世界的な半導体の供給不足およびサプライチェーンの不安定化等のリスク要因に加え、原燃料価格の上昇等の影響が懸念される状況が継続しましたが、ヘルスケアや自動車等関連分野における需要は、回復基調で推移しました。」
原燃料価格上昇への懸念を事業環境上のリスクとして引き続き記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、コロナ禍の影響による前年度の大幅な需要減少からは回復しつつあります。一方、半導体の供給不足や原料価格上昇等の懸念があり、先行きは不透明な状況が継続しております。」
原料価格上昇への懸念を引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「しかしながら、変異株の影響に加え、米中対立長期化によるサプライチェーンの不安定化や原燃料価格の上昇への懸念もあり、先行きは不透明な状況が継続するものと想定されます。」
原燃料価格の上昇への懸念が、翌期以降の事業環境上のリスクとして明示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然油脂系・石化系原材料価格の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然油脂系・石化系原材料価格の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然油脂系・石化系原材料価格の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然油脂系・石化系原材料価格の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、原燃料価格上昇や通商問題の影響などが懸念されましたが、国内外需要に支えられ比較的堅調に推移しました。」
原燃料価格上昇が当期の事業環境における実際の下押し要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、原燃料価格上昇の下押し要因や通商問題の影響などが懸念されましたが、国内外需要に支えられ比較的堅調に推移しました。」
原燃料価格上昇が引き続き事業環境の下押し要因として記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、原燃料価格上昇の下押し要因や通商問題の影響などが懸念されましたが、国内外需要に支えられ比較的堅調に推移しました。」
原燃料価格上昇が引き続き事業環境の下押し要因として記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、原燃料価格上昇や化薬製品の需要減少などの下押し要因がありましたが、堅調な国内外需要に支えられ、概ね順調に推移しました。」
原燃料価格上昇が引き続き事業環境の下押し要因として実際に記載されている一方、堅調な国内外需要も併記されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、国内需要および欧米やアジアなどの海外需要に支えられ比較的堅調に推移しましたが、化薬製品の需要減少や原燃料価格上昇などの下押し要因がありました。」
原燃料価格上昇が引き続き事業環境の下押し要因として記載され、化薬製品の需要減少も併記されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、国内需要および欧米やアジアなどの海外需要に支えられ比較的堅調に推移しましたが、化薬製品の需要減少や原燃料価格上昇などの下押し要因がありました。」
原燃料価格上昇が当上半期の事業環境における実際の下押し要因として記載され、化薬製品の需要減少も併記されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、底堅い国内需要に支えられたものの、原燃料価格上昇や化薬製品需要の一時的な減少などの下押し要因がありました。」
原燃料価格の上昇が当四半期の事業環境における実際の下押し要因として記載され、従来のリスク認識が当期の事業環境に現れている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループを取巻く事業環境は、原燃料価格の上昇や為替変動による影響に加え、化薬製品の一時的な需要減少も予測され、厳しさを増すものと想定しております。」
原燃料価格の上昇による影響が加わり、事業環境が厳しさを増すとの見通しを示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然油脂系・石化系原材料価格の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは原材料として、天然油脂系原料や、石化系原料を使用しております。これらの原材料価格は国際市況の影響を受けやすく、使用原料多様化等の施策を講じておりますが、原材料価格の変動をタイムリーかつ十分に製品価格に転嫁できなかった場合、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
使用原料多様化を対策として挙げている一方、製品価格への転嫁遅れをリスクとしている。