大型・複雑化する案件の採算悪化リスク
FY2018に初出。19回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
システムサポートホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 693 3,099」
受注損失引当金の残高が前連結会計年度末の693千円から3,099千円へ増加し、大型・複雑化する案件の採算悪化リスクが引当金の増加として表れている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 693 837」
受注損失引当金の残高が前連結会計年度末の693千円から837千円へ増加し、大型・複雑案件の採算悪化リスクが引当金の増加として再び表れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金繰入額 －千円 693千円」
受注損失引当金693千円を計上し、前年度ゼロだった案件採算悪化に対応する引当が再び発生した。大型・複雑化する案件の採算悪化リスクが会計上具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら案件が複雑化・大型化・短納期化するなかで、契約受注時に採算性が見込まれ、上記手法で管理を行っているプロジェクトであっても、開発中に大幅な仕様変更等が発生し、作業工数が当初の見積り以上に増加することにより、計画どおりの品質を確保できない場合や開発期間内に完了しないことによるコスト増加の可能性があります。」
大型・複雑化・短納期化する案件における仕様変更、工数増加、品質・納期・採算悪化のリスクと管理手法を継続して記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「受注損失引当金繰入額 103千円 －千円」
受注損失引当金の期末残高が前期末103千円からゼロとなり、案件採算悪化リスクに対応する引当残高が低下した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 103 974」
受注損失引当金の残高が前連結会計年度末の103千円から974千円へ増加し、大型・複雑案件の採算悪化リスクが引当金の増加として再び表れている。quantifiedはtrue、materializedはtrueと判定する。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「受注損失引当金 103 －」
受注損失引当金の残高が前連結会計年度末の103千円から当第2四半期末にはゼロとなり、案件採算悪化リスクへの対応状況は前回開示より改善している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 103 863」
受注損失引当金の残高が前連結会計年度末の103千円から863千円へ増加し、大型・複雑案件の採算悪化リスクが引当金の増加として表れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「受注損失引当金繰入額 4,144千円 103千円」
受注損失引当金の期末残高が前期末4,144千円から103千円へ減少し、Q3時点で8,378千円だった引当残高も低下した。案件採算悪化リスクへの対応状況は前回開示より改善している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 4,144 8,378」
受注損失引当金の残高が前連結会計年度末の4,144千円から8,378千円へ増加し、大型・複雑案件の採算悪化リスクが引当金の増加として再び強く表れている。なお、quantifiedはtrue、materializedはtrueと判定する。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「受注損失引当金 4,144 149」
受注損失引当金の残高が前連結会計年度末の4,144千円から149千円へ減少し、案件採算悪化リスクに対応する引当残高が低下した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「受注損失引当金 4,144 582」
受注損失引当金の残高が前連結会計年度末の4,144千円から582千円へ減少し、案件採算悪化リスクに対応する引当残高がさらに低下している。 - FY2021対処有価証券報告書
「受注損失引当金繰入額 2,575千円 4,144千円」
受注損失引当金繰入額は前連結会計年度の2,575千円から4,144千円となった一方、期末残高は5,425千円から4,144千円へ減少した。案件採算悪化リスクは残るが、引当残高は前期末比で低下している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「受注損失引当金 5,425 499」
受注損失引当金の残高が前連結会計年度末の5,425千円から499千円へ減少し、前回開示時点で具体化していた案件採算悪化に伴う引当の残高が低下している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金の増減額（△は減少） 7,160」
受注損失引当金の増加額7,160千円が計上され、貸借対照表残高も前連結会計年度末の5,425千円から12,585千円へ増加している。案件の採算悪化リスクが引当金計上として具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「近年は当社グループの方針として、大型案件が増加しており、より緻密なプロジェクト管理が求められております。」
大型・複雑化する案件について、採算悪化、納期遅延および損害賠償の可能性を引き続き記載している。500万円超・3,000万円超の管理基準も継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「開発中に大幅な仕様変更等が発生し、作業工数が当初の見積り以上に増加することにより、計画どおりの品質を確保できない場合や開発期間内に完了しないことによるコスト増加の可能性があります。」
大型化・複雑化・短納期化する案件で、仕様変更や見積り誤差により低採算・採算割れ、遅延損害金または損害賠償が発生する可能性を記載している。500万円超・3,000万円超の管理基準も示している。