優秀な人材の確保・育成と専門家ネットワークの構築
FY2018に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026従業員減少とBtoB営業人材への重点化有価証券報告書
「当社グループは、提供価値の「Growth＆Finance」への移行およびBtoBビジネスモデルへの変革を強力に推進しております。この経営戦略の達成に向け、これまでの専門性に加え、BtoB領域における営業力の強化と、それを担う人財の確保・育成を最重要課題と位置付けております。」
連結従業員数は前期の121人から96人へ減少した一方、人材方針ではBtoB営業力の強化、若手採用、営業メンバー育成を最重要課題として明示している。 - 2026-05-18再定義決算説明資料
「事業シフトに伴って、退職者も発⽣し、単体従業員65名（33名減少）、連結従業員96名（25名減少）とスリム化。」
人材施策の記述が、従業員数の拡大から、事業シフトに伴う人員適正化と営業人材への転換を含む内容へ変化した。 - FY2025連結従業員数減少有価証券報告書
「合計 121 ( 27 )」
連結従業員数は前連結会計年度の149人から121人となった。人的資本の採用・育成方針自体は継続して記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、今後の事業拡大や継続的な成長を目指す上で、社内外の優秀な人材（“人財”）の採用と育成が極めて重要な課題であると認識しております。」
人材の採用・育成、専門家ネットワーク、研修制度を継続して重視し、連結従業員数は前期の126人から140人へ増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「そのため、能力のみならず、当社の経営理念と企業文化を共有できる人材の採用強化を心掛け、また、社外の優秀な専門家との良好な人的ネットワークの構築・維持も図って参ります。加えて、既存社員の能力及びスキルの向上のため、各種研修等の人材育成制度を充実させることによって、企業と人材が共に成長することのできる体制の整備・維持・改善を積極推進して参ります。 合計 126 ( 56 )」
採用、専門家ネットワーク、研修制度による人材基盤強化を継続し、連結従業員数は前期の110人から126人へ増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「一方で当連結会計年度前半は今後の事業拡大に向けた成長投資段階と位置付けており、金融系プラットフォーム及びSaaS開発人材の確保、金融サービスのシステム開発等を積極的に実施いたしました。」
金融系プラットフォーム・SaaS開発人材の確保と金融サービスのシステム開発を実施した。連結従業員数は前期の96人から110人へ増加している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方で当連結会計年度前半は今後の事業拡大に向けた成長投資段階と位置付けており、金融系プラットフォーム及びSaaS開発人材の確保、金融サービスのシステム開発等を積極的に実施いたしました。」
金融系プラットフォーム・SaaS開発人材の確保と金融サービスのシステム開発を、成長投資として引き続き実施している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方で当連結会計年度前半は今後の事業拡大に向けた成長投資段階と位置付けており、金融系プラットフォーム及びSaaS開発人材の確保、金融サービスのシステム開発等を積極的に実施いたしました。」
金融系プラットフォーム及びSaaS開発人材の確保、金融サービスのシステム開発を成長投資として継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「一方で当連結会計年度前半は今後の事業拡大に向けた成長投資段階と位置付けており、金融系プラットフォーム及びSaaS開発人材の確保、金融サービスのシステム開発等を積極的に実施いたしました。」
金融系プラットフォーム及びSaaS開発人材の確保を、成長投資の一環として引き続き進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「さらに、来期以降の高成長ステージへの突入を見据え、「ZUU online」アプリ版のリリース、有料会員コンテンツの制作、組織体制強化のための人材採用、等を積極的に行っております。」
組織体制強化のための人材採用を積極的に行っており、連結従業員数も前期の57人から96人へ増加している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのため、能力のみならず、当社の経営理念と企業文化を共有できる人材の採用強化を心掛け、また、社外の優秀な専門家との良好な人的ネットワークの構築・維持も図って参ります。」
理念・企業文化を共有する人材の採用、外部専門家ネットワーク、研修制度を組み合わせた人材基盤強化を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「能力のみならず、当社グループの経営理念と企業文化を共有できる人材の採用強化を心掛け、また、社外の優秀な専門家との良好な人的ネットワークの構築・維持も図って参ります。加えて、既存社員の能力及びスキルの向上のため、各種研修等の教育・研修制度を充実させることによって、企業と人材が共に成長することのできる体制の整備・維持・改善を積極推進して参ります。」
採用、専門家ネットワーク、既存社員の研修を組み合わせて人材基盤を強化する方針である。