広告宣伝・プロモーションによる認知度向上
FY2021に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-06-12。
CINCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- 2026-06-12後退決算
「具体的には、新規採用の一時停止、広告宣伝費やシステム開発投資の精査、人員体制の適正化などを行い、収益性を重視した運営体制へと移行しております。」
M&A仲介事業で新規採用を一時停止し、広告宣伝費・システム開発投資を精査する収益性重視の運営へ移行した。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「具体的には、新規採用の一時停止、広告宣伝費やシステム開発投資の精査、人員体制の適正化などを行い、収益性を重視した運営体制へと移行しております。」
M&A仲介事業において、広告宣伝費やシステム開発投資を精査し、従来の投資拡大型の記載から収益性重視へ方針を移した。 - 2026-03-13後退決算説明資料
「特にM&A仲介事業は、広告宣伝費を大幅に削減。」
M&A仲介事業の広告宣伝投資を抑制する方針を再確認した。 - FY2025後退有価証券報告書
「M&A仲介事業については、今期、認知度向上のため広告宣伝投資を強化いたしました。その結果、一定の成果は見られたものの、市場環境や獲得効率を鑑み、今後は投資額を抑制し、費用対効果を最優先した厳選投資へと転換いたします。」
認知度向上のための広告投資を強化した後、M&A仲介事業では投資額を抑制し、費用対効果重視の選択的投資へ方針転換した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「マーケティングDXコンサルティングサービスにおいては、ウェビナーや顧問サービスを活用したマーケティング施策が順調に推移し、新規獲得案件が順調に進捗しました。」
ウェビナー及び顧問サービスを活用したマーケティング施策と新規案件獲得の進捗を再確認。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「マーケティングDXコンサルティングサービスにおいては、ウェビナーや顧問サービスを活用したマーケティング施策が順調に推移し、新規獲得案件が順調に進捗しました。」
ウェビナーに加えて顧問サービスを活用したマーケティング施策を実施し、新規獲得案件が順調に進捗した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社ブランド及びサービスのより一層の認知の獲得が必要と考えており、広告宣伝及びプロモーション活動による認知度の向上を図ってまいります。」
広告宣伝・プロモーションによりブランド及びサービスの認知度を高める方針を再掲。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「既存のDXコンサルティングサービスにおいては、ウェビナーやSNSを活用したマーケティング施策が順調に推移したものの、営業人員の人材育成が計画通りに進捗しなかったことで受注率が鈍化し、新規獲得案件が減少しました。」
ウェビナーやSNSを活用した施策は順調だった一方、営業人員の育成遅延により受注率と新規案件獲得が鈍化した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「アナリティクス事業は、ウェビナーやSNSを活用したマーケティング施策が順調に推移したことにより、新規獲得案件が増加しました。」
ウェビナーやSNSを活用したマーケティング施策が順調に進み、新規獲得案件が増加したことを再確認。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「Keywordmap」の営業部員の増員及び人材育成が進んだこと、展示会の出展、オウンドメディア「Keywordmap Academy」やウェビナーを活用したマーケティング施策などが順調に進捗しており、新規案件の獲得が堅調に推移しました。」
営業人員、展示会、オウンドメディア、ウェビナーを用いた認知・案件獲得施策の進捗を再確認。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「「Keywordmap」の営業部員の増員及び人材育成が進んだこと、展示会の出展、オウンドメディア「Keywordmap Academy」やウェビナーを活用したマーケティング施策などが順調に進捗しており、新規案件の獲得が堅調に推移しました。」
営業部員の増員・育成に加え、展示会、オウンドメディア、ウェビナーを活用した集客施策の進捗と新規案件獲得を記載。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「オウンドメディア「Keywordmap Academy」やウェビナーを活用したマーケティング施策などが順調に進捗しており、新規案件の獲得が堅調に推移しました。」
オウンドメディアとウェビナーを用いた集客施策及び新規案件獲得の進展を再掲。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「オウンドメディア「Keywordmap Academy」やウェビナーを活用したマーケティング施策などが功を奏したことなどから、新規案件の獲得が堅調に推移しました。」
オウンドメディアとウェビナーを具体的な集客手段として活用し、新規案件獲得に寄与したと記載。 - FY2021初出有価証券報告書
「広告宣伝及びプロモーション活動による認知度の向上を図ってまいります。」
従来は大規模な広告宣伝費投資を行わず顧客を獲得してきたが、さらなる拡大に向け認知獲得を掲げる。