メディカルシステムネットワーク（4350）・リスク対処
将来キャッシュ・フロー減少による減損リスク
FY2016に初出。18回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
18記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）417社が書いているテーマ・逆風425社・追い風0社
メディカルシステムネットワークがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。121社中72社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに42社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの425件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「減損損失529」
減損損失は529百万円となり、前年度の752百万円から減少した。ただし、店舗資産・のれん等について減損損失の計上は継続している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失 223 142」
当中間連結会計期間にも142百万円の減損損失を計上したが、前年同期の223百万円からは減少した。将来キャッシュ・フロー減少に伴うリスクは継続している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当初予定していた収益を見込めなくなったことにより減損損失を認識しております。」
当年度の減損損失は752百万円となり、前年度の426百万円から増加した。内訳にはのれん552百万円が含まれており、将来キャッシュ・フロー減少に伴うリスクが実際の損失として拡大した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 5 223」
当中間連結会計期間に223百万円の減損損失を計上し、前年同期の5百万円から増加した。将来キャッシュ・フローの減少等を前提とする減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 18 5」
減損損失は前年同期の18百万円から5百万円となったが、当第2四半期連結累計期間にも減損損失が計上され、リスクは引き続き実際の損失として現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 90 18」
当第2四半期連結累計期間に18百万円の減損損失を計上し、将来キャッシュ・フローの減少等に伴う減損リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当初予定していた収益を見込めなくなったことにより減損損失を認識しております。」
当年度に土地、建物及び構築物、のれん等について合計392百万円の減損損失を計上し、将来キャッシュ・フロー減少に伴うリスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 90」
当第2四半期連結累計期間に90百万円の減損損失を計上し、将来キャッシュ・フローの減少等を前提とする減損リスクが引き続き損失として発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当初予定していた収益を見込めなくなったことにより減損損失を認識しております。」
店舗資産やのれん等について合計360百万円の減損損失を計上し、将来キャッシュ・フロー減少に伴う減損リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 21 143」
当第3四半期連結累計期間に143百万円の減損損失を計上し、将来キャッシュ・フローの減少等を前提とする減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 143」
当第2四半期連結累計期間に143百万円の減損損失を計上し、将来キャッシュ・フローの減少等を前提とする減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 17 21」
当第3四半期連結累計期間にも21百万円の減損損失を計上しており、将来キャッシュ・フローの減少等を前提とする減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 6」
当第2四半期連結累計期間にも6百万円の減損損失を計上しており、将来キャッシュ・フローの減少等を前提とする減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当初予定していた収益を見込めなくなったことにより減損損失を認識しております。」
店舗資産等について55百万円の減損損失を計上し、将来キャッシュ・フローの減少を前提とする減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 17」
当第２四半期連結累計期間にも17百万円の減損損失を計上しており、将来キャッシュ・フローの減少等を前提とする減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当初予定していた収益を見込めなくなったことにより減損損失を認識しております。」
当連結会計年度に店舗資産、土地、のれん等について合計727百万円の減損損失を計上し、将来キャッシュ・フロー減少を前提とする減損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後の環境変化により将来キャッシュ・フロー見込額が減少した場合には、追加の減損処理により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗不動産、サービス付き高齢者向け住宅、不動産、のれん等の減損リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後の環境変化により将来キャッシュ・フロー見込額が減少した場合には、追加の減損処理により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります」
店舗不動産、サービス付き高齢者向け住宅、不動産、のれん等の長期性資産を対象としている。