給食事業のコスト・安全・品質改善とエリア拡大
FY2016に初出。34回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-11-10。
メディカルシステムネットワークがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「慢性化した人手不足への対応で完全調理済み品の導入を図るほか、価格の見直しなど収益性の改善に取り組んだものの、材料費・人件費などの上昇もあり、売上高2,289百万円（前年同期比3.0％減）、営業損失18百万円（前年同期は営業利益10百万円）となりました。」
完全調理済み品の導入や価格見直しを進めたが、材料費・人件費上昇により、営業利益から営業損失へ転じた。 - 2026-05-29悪化株主総会
「慢性化した人手不足への対応で完全調理済み品の導入を図るほか、価格の見直しなど収益性の改善に取り組んだものの、材料費・人件費などの上昇もあり、売上高2,289百万円（前年同期比3.0％減）、営業損失18百万円（前年同期は営業利益10百万円）となりました。」
収益性改善策を進めた一方、材料費・人件費上昇により給食事業は営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「慢性化した人手不足への対応で完全調理済み品の導入を図るほか、価格の見直しなど収益性の改善に取り組んだものの、材料費・人件費などの上昇もあり、売上高は1,161百万円（前年同期比1.4％減）、営業損失８百万円（前年同期は営業損失７百万円）となりました。」
人手不足への対応として完全調理済み品の導入を図り、価格見直しも進めた。一方、材料費・人件費上昇により営業損失は前年同期より拡大した。 - FY2025前進有価証券報告書
「前期に不採算施設を撤退した影響により売上高は前年を下回ったものの、契約単価の見直しによる売上総利益率の改善等から、売上高は2,359百万円（前年同期比0.0％減）、営業利益10百万円（前年同期は営業損失43百万円）となりました。」
不採算施設撤退による減収の一方、契約単価見直し等により売上総利益率が改善し、営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「前期に不採算施設を撤退した影響により売上高は前年を下回ったものの、契約単価の見直しによる売上総利益率の改善等から、売上高は1,177百万円（前年同期比1.0％減）、営業損失７百万円（前年同期は営業損失23百万円）となりました。」
不採算施設撤退により減収となった一方、契約単価の見直し等による売上総利益率の改善により、営業損失は23百万円から7百万円へ縮小した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「本事業に関しましては、契約単価の見直し等により売上高は増加したものの、仕入価格上昇に伴う売上総利益率の低下等により、売上高は1,189百万円（前年同期比4.8％増）、営業損失23百万円（前年同期は営業損失33百万円）となりました。」
契約単価の見直しにより増収となり、営業損失も前年同期の33百万円から23百万円へ縮小した。ただし仕入価格上昇による利益率低下と赤字は継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「本事業に関しましては、契約単価の見直し等により売上高は増加したものの、仕入価格上昇に伴う売上総利益率の低下等により、売上高590百万円（前年同期比3.0％増）、営業損失14百万円（前年同期は営業損失11百万円）となりました。」
契約単価の見直しにより増収となったが、仕入価格上昇に伴う売上総利益率低下により営業損失は前年同期の11百万円から14百万円へ拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「本事業に関しましては、新型コロナウイルス感染症の影響による給食提供数の減少や、仕入価格上昇に伴う売上総利益率の低下等により、売上高は1,701百万円（前年同期比2.9％減）、営業損失55百万円（前年同期は営業利益７百万円）となりました。」
給食提供数の減少に加え、仕入価格上昇による売上総利益率低下が生じ、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「本事業に関しましては、新型コロナウイルス感染症の影響による給食提供数の減少や、仕入価格上昇に伴う売上総利益率の低下等により、売上高は1,135百万円（前年同期比2.7％減）、営業損失33百万円（前年同期は営業利益１百万円）となりました。」
給食提供数の減少に加え、仕入価格上昇による売上総利益率低下が発生し、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「本事業に関しましては、不採算施設の撤退等により給食提供数が減少したことから、売上高573百万円（前年同期比2.2％減）、営業損失11百万円（前年同期は営業損失１百万円）となりました。」
不採算施設の撤退等により減収となり、営業損失は前年同期の1百万円から11百万円へ拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により給食提供数は減少いたしましたが、仕入先の変更等により売上総利益が改善したことから、売上高は2,322百万円（前年同期比6.1％減）、営業利益１百万円（前年同期は営業損失21百万円）となりました。」
給食提供数の減少が続く一方、仕入先変更等による売上総利益の改善により、通期で営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「本事業に関しましては、新型コロナウイルス感染症の影響により給食提供数は減少いたしましたが、仕入先の変更等により売上総利益が改善したことから、売上高は1,752百万円（前年同期比6.5％減）、営業利益７百万円（前年同期は営業損失２百万円）となりました。」
給食提供数の減少で減収となった一方、仕入先変更等による売上総利益の改善により、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により給食提供数は減少いたしましたが、仕入先の変更等により売上総利益が改善したことから、売上高は1,166百万円（前年同期比6.5％減）、営業利益１百万円（前年同期は営業損失13百万円）となりました。」
給食提供数の減少は続いたが、仕入先変更等による売上総利益の改善により、営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「本事業に関しましては、新型コロナウイルス感染症の影響により給食提供数が減少したことや、不採算施設の撤退及び仕入業者変更による収益改善等により、売上高586百万円（前年同期比4.4％減）、営業損失１百万円（前年同期は営業損失19百万円）となりました。」
給食提供数の減少で減収となった一方、不採算施設の撤退や仕入業者変更による収益改善等により、営業損失は前年同期の19百万円から1百万円へ縮小した。 - FY2021前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により給食提供数が減少したことや、不採算施設の撤退等により、売上高は2,474百万円（前年同期比11.6％減）、営業損失21百万円（前年同期は営業損失43百万円）となりました。」
給食提供数の減少や不採算施設の撤退により減収となった一方、営業損失は前年の43百万円から21百万円へ縮小した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により給食提供数が減少したことや、不採算施設の撤退等により、売上高は1,874百万円（前年同期比11.9％減）、営業損失２百万円（前年同期は営業損失38百万円）となりました。」
給食提供数の減少と不採算施設の撤退等により減収となった一方、営業損失は前年同期の38百万円から2百万円へ縮小した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「本事業に関しましては、新型コロナウイルス感染症の影響により給食提供数が減少したことや、不採算施設の撤退等により、売上高は1,248百万円（前年同期比13.0％減）、営業損失13百万円（前年同期は営業損失34百万円）となりました。」
新型コロナウイルス感染症等により売上高は減少した一方、不採算施設の撤退等により営業損失は前年同期の34百万円から13百万円へ縮小した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「本事業に関しましては、新型コロナウイルス感染症の影響により給食提供数が減少したことや、不採算施設の撤退等により、売上高612百万円（前年同期比16.1％減）、営業損失19百万円（前年同期は営業損失12百万円）となりました。」
給食提供数の減少と不採算施設の撤退等により、売上高が減少し、営業損失は前年同期の12百万円から19百万円へ拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「本事業に関しましては、不採算施設の撤退や契約単価の見直し等を進めておりますが、人員不足による人材派遣の利用により労務費が増加したこと等により、売上高は2,128百万円（前年同期比10.7％減）、営業損失38百万円（前年同期は営業利益28百万円）となりました。」
不採算施設の撤退や契約単価の見直しを進めている一方、人員不足による派遣利用・労務費増加により、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「本事業に関しましては、不採算施設の撤退や契約単価の見直し等を進めておりますが、人員不足による人材派遣の利用により労務費が増加したこと等により、売上高は1,434百万円（前年同期比9.6％減）、営業損失34百万円（前年同期は営業利益18百万円）となりました。」
不採算施設の撤退や契約単価の見直しを進めている一方、人員不足による派遣利用・労務費増加により、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「本事業に関しましては、不採算施設の撤退や契約単価の見直し等を進めておりますが、人員不足による人材派遣の利用により労務費が増加したこと等により、売上高730百万円（前年同期比7.3％減）、営業損失12百万円（前年同期は営業利益１百万円）となりました。」
不採算施設の撤退や契約単価の見直しを進めている一方、人員不足による派遣利用・労務費増加により、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「本事業に関しましては、2017年10月以降、不採算施設の撤退を進めたことや一部施設における労務費の増加等により、売上高は3,161百万円（前年同期比23.0％減）、営業利益34百万円（同22.7％減）となりました。」
不採算施設の撤退と一部施設の労務費増加が続き、売上高・営業利益が前年同期を下回った。営業利益は黒字を維持したが減少した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「本事業に関しましては、2017年10月以降、不採算施設の撤退を進めたことや一部施設における労務費の増加等により、売上高は2,382百万円（前年同期比27.3％減）、営業利益28百万円（同41.9％減）となりました。」
不採算施設の撤退に加え、一部施設の労務費増加が続き、売上高と営業利益が前年同期を下回った。営業利益は黒字を維持したが、前年同期比41.9％減となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「本事業に関しましては、2017年10月以降、不採算施設の撤退を進めたことや一部施設における労務費の増加等により、売上高は1,586百万円（前年同期比31.0％減）、営業利益18百万円（同46.1％減）となりました。」
不採算施設の撤退を進めた一方、一部施設の労務費増加もあり、売上高と営業利益が前年同期を下回った。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「本事業に関しましては、2017年10月以降、不採算施設の撤退を進めたことや一部施設における労務費の増加等により、売上高は788百万円（前年同期比31.9％減）、営業利益１百万円（同74.8％減）となりました。」
不採算施設の撤退を進めた一方、一部施設の労務費増加もあり、売上高と営業利益が前年同期を下回った。営業利益は黒字を維持したが、前年同期比で74.8％減少している。 - FY2018前進有価証券報告書
「不採算施設の撤退を進めたこと等により、売上高は4,103百万円（前年同期比12.1％減）となりました。利益面につきましては、契約単価の見直しや食材費の適正化を進めたこと等により、営業利益45百万円（前年同期は営業損失129百万円）となりました。」
不採算施設の撤退、契約単価の見直し、食材費の適正化により、前年の営業損失129百万円から営業利益45百万円へ転換した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「本事業に関しましては、不採算施設の撤退を進めたこと等により、売上高は3,279百万円（前年同期比6.0％減）となりました。利益面につきましては、契約単価の見直しや食材費の適正化を進めたこと等により、営業利益49百万円（前年同期は139百万円の損失）となりました。」
不採算施設の撤退、契約単価の見直し、食材費の適正化を進め、前年同期の営業損失139百万円から営業利益49百万円へ改善した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「本事業に関しましては、契約単価の見直しや食材費の適性化を進めたこと等により、売上高は2,298百万円（前年同期比0.7％減）、営業利益34百万円（前年同期は営業損失102百万円）となりました。」
契約単価の見直しと食材費の適性化を進め、営業損失102百万円から営業利益34百万円へ改善した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、人員不足による人材派遣の利用により労務費が増加したこと等により、営業損失129百万円（前年同期は営業損失89百万円）となりました。なお、不採算施設の見直しや契約単価の引上げ及び食材費の適正化を進めており、営業損失は当第３四半期連結累計期間と比べ縮小しております。」
不採算施設の見直し、契約単価の引上げ、食材費の適正化を進めた結果、四半期累計から損失は縮小したが、通期営業損失は前年の89百万円から129百万円へ拡大した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、食材仕入コストの増加及び人員不足による人材派遣の利用により労務費が増加したこと等により営業損失139百万円（前年同期は56百万円の損失）となりました。」
食材仕入コストの増加と人員不足による派遣利用・労務費増加が続き、営業損失は前年同期の56百万円から139百万円へ拡大した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、食材仕入コストの増加及び人員不足による人材派遣の利用により労務費が増加したこと等により、営業損失102百万円（前年同期は24百万円の損失）となりました。」
従来掲げていた食材仕入コストの削減に対し、当四半期は食材仕入コスト増加と人員不足による派遣利用・労務費増加が給食事業の損失要因となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「食材仕入コストの削減、安全衛生の一層の強化、従業員への教育研修を強化し更なるサービスの品質向上に取り組み、活動エリアの拡大を図ります」
コスト削減、安全衛生、教育研修、品質向上、営業エリア拡大を一体の施策としている。