配信技術の陳腐化・競争激化・サービス契約継続リスク
FY2017に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「クラウドソリューションは自社運営のクラウドゲームサービス「Gクラスタ」が2025年２月にサービスを終了するにあたり、上期に新規販売を終了したこと等により減収となり、赤字幅が拡大いたしました。」
提携先プラットフォームの終了に続き、自社運営サービス「Gクラスタ」も新規販売終了及びサービス終了となり、サービス継続・販売未達のリスクが実際の事業終了と業績悪化として表れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「クラウドソリューションは提携先プラットフォームのサービスが前期第２四半期に終了したことや、自社運営のクラウドゲームサービス「Gクラスタ」が2025年２月末日をもってサービスを終了するにあたり新規販売を終了したこと等により、減収となり、赤字幅が拡大いたしました。」
提携先プラットフォームのサービス終了に加え、自社運営クラウドゲームの新規販売終了・サービス終了予定が実際に開示され、サービス継続・販売未達リスクが業績悪化として表れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「クラウドソリューションは提携先プラットフォームのサービスが終了したこと等により、赤字幅が拡大いたしました。」
提携先プラットフォームのサービス終了が実際に発生し、クラウドソリューションの赤字幅拡大として業績に表れた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「クラウドソリューションはアプリ販売が減少し、減収となりました。」
クラウドゲームのアプリ販売減少と減収が続き、サービス販売が期待どおりに進まない状況を再確認している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「デジタルシネマサービスやCMオンラインサービスは小規模ながらも着実に伸長いたしました。」
デジタルシネマサービス及びCMオンラインサービスについて、着実な伸長が記載されており、サービス販売が期待どおりに進まない状況は一部緩和している。ただし、クラウドゲーム等を含むリスク全体が解消したとの記載ではない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「クラウドゲームサービスはアプリ販売や開発受注が減少し、減収となりました。デジタルシネマサービスは低調に推移いたしました。」
クラウドゲームの販売・開発受注の減少に加え、デジタルシネマサービスの低調な推移が続いており、サービス販売・受注が期待どおりに進まない状況を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「クラウドゲームサービスはアプリ販売や開発受注が減少し、減収となりました。」
クラウドゲームのアプリ販売減少に加えて開発受注の減少も記載され、サービス販売・受注が期待どおりに進まない状況が続いている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「クラウドゲームサービスはアプリ販売が減少した一方、コスト削減の効果により赤字幅が縮小いたしました。」
クラウドゲームでアプリ販売の減少が実際の業績に表れており、サービス販売が期待どおりに進まないリスクが継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「クラウドゲームサービスはアプリ販売が減少した一方、コスト削減の効果により赤字幅が縮小いたしました。」
クラウドゲームでアプリ販売の減少が実際の業績に表れており、サービス販売が期待どおりに進まないリスクが継続している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「クラウドゲームサービスはアプリ販売が減少した一方、コスト削減の効果により赤字幅が縮小いたしました。」
クラウドゲームのアプリ販売減少が実際の業績状況として表れ、サービス販売が期待どおりに進まないリスクが継続している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「クラウドソリューションはアプリ販売等が堅調だったものの、開発案件の受注が減少したことに加え、提携先プラットフォームからの収益が期待を下回ったことから、減収減益となりました。」
提携先プラットフォームからの収益が期待を下回り、クラウドソリューションが減収減益となった。サービス販売・収益の期待未達が実際の業績に表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらのサービスや配信技術が陳腐化して競争力が失われた場合や、販売が期待通りに進まない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
CDN等の配信技術の陳腐化、販売未達、競争激化及び提携先との契約継続困難による収益性低下を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「これらのサービスや配信技術が陳腐化して競争力が失われた場合や、販売が期待通りに進まない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
CDN・デジタルシネマ等の技術陳腐化、販売未達、競争激化、提携先との契約継続困難による収益性低下をリスクとしている。