現場代理人リピーター10,000人の獲得
FY2016に初出。33回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026リピート率70.0％へ0.1ポイント低下有価証券報告書
「また、リピート率につきましては、クラウドストレージサービス等のサブスクリプションサービスの提供拡大及び現場単位取引の法人契約化（ＢtoＢ取引化）等が進んだものの、既存顧客の工事受注動向の影響もあり、70.0％（前期比0.1pt減）となりました。」
2026年3月期のリピート率90％超目標を掲げる中、実績は70.0％となり、前期の70.1％から0.1ポイント低下した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「・リピート率（※） 90％超 また、リピート率（※３）につきましては、クラウドストレージサービス等のサブスクリプションサービスの提供拡大及び現場単位取引の法人契約化（ＢtoＢ取引化）の増加により、64.4％（前年同期比0.5pt増）となりました。」
2026年3月期のリピート率90％超目標を継続する中、当中間期のリピート率は64.4％となり、前年同期比0.5ポイント上昇した。 - FY2025-H1リピート率0.4ポイント低下有価証券報告書
「また、リピート率につきましては、クラウドストレージサービス等のサブスクリプションサービスの提供拡大及び現場単位取引の法人契約化（ＢtoＢ取引化）が進んでいるものの、公共工事件数動向の若干の鈍さもあり、63.9％（前年同期比0.4pt減）となりました。」
2026年3月期のリピート率90％超目標を掲げる中、当中間期のリピート率は63.9％となり、前年同期から0.4ポイント低下した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「・リピート率（※） 90％超 また、リピート率につきましては、クラウドストレージサービス等のサブスクリプションサービスの提供拡大及び現場単位取引の法人契約化（ＢtoＢ取引化）の増加により、68.7％（前年同期比0.7pt増）となりました。」
2026年3月期のリピート率90％超目標を継続する中、当第3四半期累計のリピート率は68.7％となり、前年同期比0.7ポイント上昇した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「・リピート率（※） 90％超 また、リピート率につきましては、クラウドストレージサービス等のサブスクリプションサービスの提供拡大及び現場単位取引の法人契約化（ＢtoＢ取引化）の増加により、64.3％（前年同期比0.5pt増）となりました。」
2026年3月期のリピート率90％超目標を継続する中、当第2四半期累計のリピート率は64.3％となり、前年同期比0.5ポイント上昇した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、リピート率につきましては、クラウドストレージサービス等のサブスクリプションサービスの提供拡大及び現場単位取引の法人契約化（ＢtoＢ取引化）の増加により、57.7％（前年同期比1.0pt増）となりました。」
リピート率が前年同期の56.7％から57.7％へ1.0ポイント上昇した。サブスクリプションサービスの提供拡大と現場単位取引の法人契約化を要因として示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「その中で、支店営業活動においては直接的なユーザーとなる現場代理人の管理によるリピート率向上と水平展開による効率的な顧客開拓を行ってまいります。」
従来の現場代理人リピーター人数目標から、現場代理人を対象とするリピート率へ指標を再構成し、新中期経営計画では2026年3月期にリピート率90％超を目標としている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客を中心に受注が堅調に推移したことにより、売上高は5,268百万円（前年同期比4.8％増）となりました。」
既存顧客を中心とする主力商品・サービスの受注が堅調に推移し、売上高は5,268百万円、前年同期比4.8％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客を中心に受注が堅調に推移したことにより、売上高は3,337百万円（前年同期比5.0％増）となりました。」
既存顧客を中心とする主力商品・サービスの受注が堅調に推移し、売上高は3,337百万円、前年同期比5.0％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客を中心に受注が堅調に推移したことにより、売上高は1,573百万円（前年同期比4.4％増）となりました。」
主力商品・サービスの売上高が1,573百万円、前年同期比4.4％増となり、既存顧客を中心とする受注の堅調な推移を数値で示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主にＤＤＳ事業における商品・サービスの拡充により、売上高は6,706百万円（前期比10.9％増）となりました。」
主力商品・サービス売上高が6,706百万円、前期比10.9％増となり、既存顧客を中心としたリピート・レンタル中心の収益拡大が通期で進んだ。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主にＤＤＳ事業における商品・サービスの拡充により、売上高は5,025百万円（前年同期比11.8％増）となりました。」
既存顧客を中心とする主力商品・サービスの受注が伸長し、商品・サービスの拡充を背景に売上高が5,025百万円、前年同期比11.8％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、既存顧客によるリピート利用が伸長し、主にＤＤＳ事業における商品・サービスの拡充により、売上高は3,178百万円（前年同期比12.3％増）となりました。」
既存顧客のリピート利用が伸長し、主力商品・サービス売上高は3,178百万円、前年同期比12.3％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客によるリピート利用が伸長し、売上高は1,507百万円（前年同期比12.8％増）となりました。」
既存顧客のリピート利用が伸長し、主力商品・サービス売上高は1,507百万円、前年同期比12.8％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客によるリピート利用が伸長し、レンタル稼働数が増加したことに伴い、売上高は6,047百万円（前期比13.6％増）となりました。」
既存顧客のリピート利用とレンタル稼働数の増加が通期でも進み、主力商品・サービス売上高が6,047百万円、前期比13.6％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客によるリピート利用が伸長し、レンタル稼働数が増加したことに伴い、売上高は4,496百万円（前年同期比14.1％増）となりました。」
既存顧客のリピート利用とレンタル稼働数の増加が続き、主力商品・サービス売上高は4,496百万円、前年同期比14.1％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客によるリピート利用が伸長し、レンタル稼働数が増加したことに伴い、売上高は2,831百万円（前年同期比15.0％増）となりました。」
既存顧客によるリピート利用とレンタル稼働数が増加し、主力商品・サービス売上高は2,831百万円、前年同期比15.0％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主にレンタルを中心に既存顧客によるリピート利用が伸長し、売上高は1,336百万円（前年同期比15.3％増）となりました。」
主にレンタルを中心とした既存顧客のリピート利用が伸長し、主力商品・サービス売上高が1,336百万円、前年同期比15.3％増となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「リピーター獲得のための営業体制、及びそれらを支える直接・遠隔でのサポート体制の構築と営業ネットワークの全国展開を推進してまいります。」
従来の人数目標ではなく、営業体制と直接・遠隔サポートによるリピーター獲得の方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「さらに、マーケティングオートメーション等のツールの活用により、顧客のリピート率向上に努めてまいります。」
従来のリピーター人数目標から再構成された、マーケティングオートメーション等による顧客リピート率向上の方針を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「さらに、マーケティングオートメーション等のツールの活用により、顧客のリピート率向上に努めてまいります。」
従来の「現場代理人リピーター10,000人」という人数目標の再掲から、新中期経営計画ではマーケティングオートメーション等を活用した顧客リピート率向上へと、表現と達成手段が変化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「その中核方針は、「システム・測量計測事業を中心に「建設ＩＣＴ」（※）分野の専門企業として全国ネットワークを構築する」及び「レンタル取引を主体とした、現場代理人リピーター10,000人の獲得を目指す」であります。」
レンタル取引を主体とする現場代理人リピーター10,000人の獲得目標を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成27年３月期から平成30年３月期までの４ヵ年を対象にした中期経営計画を策定し、その中核方針は、「システム・測量計測事業を中心に「建設ＩＣＴ」（※）分野の専門企業として全国ネットワークを構築する」及び「レンタル取引を主体とした、現場代理人リピーター10,000人の獲得を目指す」であります。」
レンタル取引を主体とする現場代理人リピーター10,000人の獲得目標を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成27年３月期から平成30年３月期までの４ヵ年を対象にした中期経営計画を策定し、その中核方針は、「システム・測量計測事業を中心に「建設ＩＣＴ」（※）分野の専門企業として全国ネットワークを構築する」及び「レンタル取引を主体とした、現場代理人リピーター10,000人の獲得を目指す」であります。」
レンタル取引を主体とする現場代理人リピーター10,000人の獲得目標を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「レンタル取引を主体とした、現場代理人リピータ―10,000人の獲得を目指す」」
レンタル取引を主体とする現場代理人リピーター10,000人の獲得目標を年次報告書でも再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「その中核方針は、「システム・測量計測事業を中心に「建設ＩＣＴ」（※）分野の専門企業として全国ネットワークを構築する」及び「レンタル取引を主体とした、現場代理人リピーター10,000人の獲得を目指す」であります。」
レンタル取引を主体とする現場代理人リピーター10,000人の獲得目標を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成27年３月期から平成30年３月期までの４ヵ年を対象にした中期経営計画を策定し、その中核方針は、「システム・測量計測事業を中心に「建設ＩＣＴ」（※）分野の専門企業として全国ネットワークを構築する」及び「レンタル取引を主体とした、現場代理人リピーター10,000人の獲得を目指す」であります。」
レンタル取引を主体とする現場代理人リピーター10,000人の獲得目標を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「平成27年３月期から平成30年３月期までの４ヵ年を対象にした中期経営計画を策定し、その中核方針は、「システム・測量計測事業を中心に「建設ＩＣＴ」（※）分野の専門企業として全国ネットワークを構築する」及び「レンタル取引を主体とした、現場代理人リピーター10,000人の獲得を目指す」であります。」
現場代理人リピーター10,000人の獲得目標とレンタル主体の方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成27年３月期から平成30年３月期までの４ヵ年を対象にした中期経営計画を策定し、その中核方針は「システム・測量計測事業を中心に「建設ＩＣＴ」分野の専門企業として全国ネットワークを構築する」及び「レンタル取引を主体とした、現場代理人リピーター10,000人の獲得を目指す」であります。」
レンタル取引を軸にした顧客の反復利用拡大を数値目標としている。