感染症影響を抑えるオンライン調査・リモートワーク対応
FY2020-Q3に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2025前進有価証券報告書
「チームや一人ひとりが、それぞれ最適な働き方で価値を発揮し、働きがいを実感しながら活躍できる土壌をつくるため、オフィスの継続的な見直しに加え、リモートワークやフルフレックス勤務といった、働く場所や時間を自律的に選べる働き方の中で、オフィス等での対面のコミュニケーションも効果的に取り入れたハイブリッドワークを推進しております。」
感染症対応として始まったリモートワーク・オンライン化が、フルフレックス勤務、対面コミュニケーションを組み合わせたハイブリッドワークとして制度・運用面で拡張されている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループでは、従業員のリモートワークと出社のハイブリッド形式での新しい働き方による安定的な事業基盤のもと、新型コロナウイルス感染症に加え、様々な社会情勢の変化を受けたお客様ビジネスの課題や生活者の実態を捉えるためのリサーチニーズを着実にキャッチアップしております。」
従来のリモートワーク中心の対応から、リモートワークと出社を組み合わせたハイブリッド形式の新しい働き方へ表現を整理している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、従業員のリモートワークへの移行やオフライン系業務のオンライン化を実施することで、ビジネスを安定的に継続させてまいりました。特にリモートワークについては、そのメリットを活かした新しい働き方が定着しつつあり、生産性向上に寄与しました。」
リモートワークとオフライン業務のオンライン化が事業継続策にとどまらず、新しい働き方の定着と生産性向上に寄与する段階に進んだ。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループでは、従業員のリモートワークへの移行やオフライン系業務のオンライン化を実施することで、ビジネスを安定的に継続させてまいりました。特にリモートワークについては、そのメリットを活かした新しい働き方が定着しつつあり、生産性向上に寄与しました。」
リモートワーク移行とオフライン業務のオンライン化により事業を継続する対応が、安定運営に加え、新しい働き方の定着と生産性向上への寄与という成果を伴う段階に進んだ。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、従業員のリモートワークへの移行やオフライン系業務の積極的なオンライン化を実施することで、With Coronaの対応力をつけ、コロナ禍による変化に対応するビジネス基盤の構築を行っております。」
リモートワークへの移行とオフライン業務のオンライン化を継続し、With Coronaへの対応力と事業基盤の構築を進めている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は当社グループのビジネスにも引き続き影響を及ぼしておりますが、グループインタビューを中心とした定性調査のオンライン化など業務の見直しや従業員のリモートワークへの移行をより進展させ、在宅による業務の生産性を担保する取り組みにより、ビジネスを安定的に継続させてまいりました。」
定性調査のオンライン化とリモートワーク移行を進展させ、感染症影響下でも事業を安定的に継続した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は当社グループのビジネスにも引き続き影響を及ぼしておりますが、グループインタビューを中心とした定性調査のオンライン化など業務の見直しや従業員のリモートワークへの移行をより進展させ、在宅による業務のサステナビリティを担保する取り組みにより、ビジネスを安定的に継続させてまいりました。」
定性調査のオンライン化と従業員のリモートワーク移行をさらに進展させ、在宅環境下での事業継続を実行している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は当社グループのビジネスにも影響を及ぼし、オフライン調査を中心に調査の中止や縮小を余儀なくされましたが、グループインタビューを中心とした定性調査のオンライン化など業務の見直しを積極的に進めました。また以前より働き方改革の一環で進めておりました従業員のリモートワークへの移行をより進展させ、在宅による業務の生産性を担保する取り組みにより、ビジネスを安定的に継続させてまいりました。」
定性調査のオンライン化と従業員のリモートワーク移行を実際に進展させ、感染症下での事業継続策を実行した。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「感染症の影響を最小限にとどめるべく、オンライン調査へ手法を変更するなど業務の見直しに加え、従業員のリモートワークの促進による業務の生産性を担保する取り組みなど各種の対応策を講じてまいります。あわせて感染症の影響によるお客様の事業状況の変化を踏まえた各種の対応策を講じてまいります。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、調査手法をオンラインへ変更する業務見直し、従業員のリモートワーク促進、生産性確保、顧客の事業状況に応じた対応策を講じる方針を初めて具体的に示している。