電通グループ（4324）・事実前進
インターネットへのメディア接触シフト
FY2016-Q2に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2020。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
インターネットへのメディア接触シフト3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020前進有価証券報告書
「新型コロナウイルスの世界的蔓延は、生活者の行動様式と価値観を大きく変化させ、Eコマースへの急速な傾倒に代表される消費行動、メディア接触行動などに顕著な変化が認められます。」
コロナ禍によりEコマース、消費行動、メディア接触行動の変化が加速し、広告市場のデジタル化が生活者・企業双方の行動変化としてさらに具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「生活者を取り巻くメディア環境は、インターネットおよびデジタルデバイスの技術革新を背景に、グローバルレベルで大きくデジタルへとシフトしています。」
インターネットおよびデジタルデバイスを背景とするメディア環境のデジタルシフトを、グローバルな構造変化としてより明確に位置づけた。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年の「日本の広告費」(当社調べ)は前年比2.2％増と、７年連続のプラス成長となりました。」
インターネット広告費が伸長を続け、新聞・雑誌・ラジオの広告費を上回る構造変化に加え、2018年の日本の広告費が7年連続のプラス成長となった。 - FY2016前進有価証券報告書
「インターネット広告費は1996年の調査開始以来、伸長を続けており、マス四媒体広告費（新聞、雑誌、ラジオ、テレビの４つのマス媒体に掲出される広告費）のうち新聞、雑誌、ラジオの広告費を上回る規模になっております。」
インターネット広告費が1996年の調査開始以来伸長し、新聞・雑誌・ラジオの広告費を上回る規模になったと説明しており、メディア接触・広告市場の構造変化がより具体化している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「近年、インターネットの普及が進み、すでに家庭内のメディア接触時間では、インターネットがテレビに次ぐメディアとなっています。」
家庭内のメディア接触時間でインターネットがテレビに次ぐ媒体となったとの構造認識を継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「近年、インターネットの普及が進み、すでに家庭内のメディア接触時間では、インターネットがテレビに次ぐメディアとなっています。」
家庭内のメディア接触時間でインターネットがテレビに次ぐ媒体となったと説明している。