メタ・ナショナルなグループへの変革
FY2018-Q3に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2023-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、2023年１月１日より、事業変革の加速と経営の更なる高度化を実現し、事業成長と持続的な企業価値の向上を実現するため、グローバル経営を推進するワン・マネジメント・チーム「グループ・マネジメント・チーム」を組成し、世界の４事業地域を直接統括する経営体制になりました。」
2023年1月1日より、グローバル・マネジメントを推進するワン・マネジメント・チームを組成し、4地域を直接統括する体制を実施した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「国内事業である電通ジャパンネットワーク（以下、DJN）及び海外事業である電通インターナショナル（以下、DI）の２事業体制を解消し、今後は世界の４事業地域（日本、Americas、EMEA、APAC）を直接統括して事業運営を行います。」
グローバル経営体制を、国内DJNと海外DIの2事業体制から、日本、Americas、EMEA、APACの4地域を直接統括する「グループ・マネジメント・チーム」体制へ改めた。 - FY2019達成有価証券報告書
「当社は、2020年１月より純粋持株会社体制に移行しました。」
純粋持株会社体制への移行が2020年1月1日に実施され、旧会社は株式会社電通グループとなった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「こうした課題認識に基づき、日本市場における事業変革の推進、および海外本社「電通イージス・ネットワーク」を中核とするグループ海外事業の成長モメンタムの維持と一層の発展、そしてこれらを包含する当社グループ総体としての持続的成長を図る上で、純粋持株会社体制に移行することといたしました。 吸収分割効力発生日 2020年１月１日（予定）」
純粋持株会社体制への移行方針が、吸収分割契約の株主総会承認まで進展した。移行後の効力発生日は2020年1月1日を予定している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、急速に変化する環境下、中長期視点で迅速に意思決定できる体制の構築が重要であることから、純粋持株会社体制への移行を進めてまいります。」
メタ・ナショナルなグループへの変革の具体策として、純粋持株会社体制への移行を進める段階に入った。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「当社グループは特定の国の優位性に依拠するのではなく、世界中に点在する多様なケーパビリティを臨機応変に組み合わせるという発想に立ったメタ・ナショナルなグループへと自らを変革することが必要であると考えております。」
特定の国の優位性に依拠せず、世界中の多様なケーパビリティを組み合わせるメタ・ナショナルなグループへの変革を、持続成長に向けたグループ全体の方向性として示した。