リクルートホールディングスの求人広告媒体への依存
FY2016に初出。16回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
クイックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、リクルーティング事業において、Indeed Japan社の求人広告掲載枠を主に取り扱っております。」
従来のリクルート社中心の依存リスクから、Indeed Japan社の求人広告掲載枠を主な取扱対象とする依存構造へ記載が改められた。 - 2026-04-30対処決算
「リクルート社の掲載課金型の採用メディアの販売終了に伴い、今期より本格的に拡販している業界特化型やアルバイト・パート採用特化型、社員領域などの各メディアも順調に拡大しました。」
リクルート社の掲載課金型メディア販売終了後、複数の他メディアを拡販し、依存構造への対応を進めた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「また、リクルート社の掲載課金型の採用メディアの販売終了に伴い、業界特化型やアルバイト・パート採用特化型など他メディアの拡販も進めたことで、競争環境が厳しい中でも求人広告全体の取り扱いは堅調に推移しました。」
リクルート社の掲載課金型メディア販売終了を受け、業界特化型・アルバイト・パート特化型など他メディアの拡販を進め、従来の取引依存構造への対応を進めた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これに対し当社グループでは、顧客企業の採用戦略構築のためのコンサルティングや採用サイトをはじめとする採用ツールの制作、採用実務請負、入社後の社員研修等、求人広告取り扱い以外のサービスの充実、営業強化により、リクルート社の求人広告掲載枠取り扱いへの依存度の軽減に取り組んでまいります。」
リクルート社の求人広告枠への依存を軽減するため、採用コンサルティング、採用ツール制作、採用実務請負、研修等の非広告サービスと営業を強化する方針を継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「これに対し当社グループでは、顧客企業の採用戦略構築のためのコンサルティングや採用サイトをはじめとする採用ツールの制作、採用実務請負、入社後の社員研修等、求人広告取り扱い以外のサービスの充実、営業強化により、リクルート社の求人広告掲載枠取り扱いへの依存度の軽減に取り組んでまいります。」
リクルート社の求人広告枠への依存を軽減するため、採用コンサルティング、採用ツール制作、採用実務請負、社員研修等の非広告サービスと営業を強化している。 - FY2021対処有価証券報告書
「株式会社リクルート 305,131 95.2 219,359 92.2」
求人広告掲載枠取扱額に占めるリクルートの割合が95.2％から92.2％へ低下し、取扱枠ベースの依存度が低下した。ただし依存度はなお高水準である。 - FY2020対処有価証券報告書
「株式会社リクルート 305,131 95.2」
求人広告掲載枠取扱額に占めるリクルートの割合が前年度の97.6％から95.2％へ低下し、取扱枠ベースの依存度はわずかに低下した。一方、依存度はなお高水準である。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、派遣登録スタッフ募集のための一部メディアにつきまして、2018年12月より契約形態が代理店形態から販売委託形態に変更され、取扱手数料のみの売上計上となったため、前年同期と比較して売上高が減少しましたが、仕入原価である広告掲載費を差し引いた粗利は順調に拡大しております。」
リクルート関連メディアの契約形態変更により売上高は減少する一方、広告掲載費控除後の粗利は順調に拡大したと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、派遣登録スタッフ募集のための一部メディアにつきまして、求人広告の取り扱い自体は順調でしたが、2018年12月より契約形態が代理店形態から販売委託形態に変更され、取扱手数料のみの売上計上となったため、前年同期と比較して売上高が減少しました。」
リクルートとの契約形態変更により、求人広告の取り扱い自体は順調である一方、取扱手数料のみの計上となり前年同期比で売上高が減少した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「株式会社リクルート 954,308 96.2 742,471 97.6」
求人広告掲載枠取扱額に占める株式会社リクルートの割合が前連結会計年度の96.2％から97.6％へ上昇し、取扱枠ベースの依存度がさらに高まった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社はリクルーティング事業に関し、平成30年４月１日付で株式会社リクルートホールディングスとの間で下記の契約を締結しております。」
リクルートホールディングスとの広告取次ぎ・代理店または販売委託契約を平成30年4月1日から平成31年3月31日まで締結し、取引関係を継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「株式会社リクルートホールディングスの割合は、前連結会計年度の95.0％から当連結会計年度は96.2％となりました。」
求人広告掲載枠取扱額に占めるリクルートホールディングスの割合が95.0％から96.2％へ上昇し、取扱枠ベースの依存度がさらに高まった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社はリクルーティング事業に関し、平成29年４月１日付で株式会社リクルートホールディングスとの間で下記の契約を締結しております。」
リクルートホールディングスとの広告取次ぎ・代理店または販売委託契約を平成29年4月1日から平成30年3月31日まで締結し、取引関係を継続している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「求人広告掲載枠取扱額に占める株式会社リクルートホールディングスの割合は、前連結会計年度の91.4％から当連結会計年度は95.0％となりました。」
リクルートホールディングスの求人広告掲載枠取扱額に占める割合が91.4％から95.0％へ上昇し、取扱枠ベースの依存度が高まった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社はリクルーティング事業に関し、平成28年４月１日付で株式会社リクルートホールディングスとの間で下記の契約を締結しております。」
リクルートホールディングスとの広告取次ぎ・代理店または販売委託契約を平成28年4月1日から平成29年3月31日まで締結しており、既存の取引依存関係が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「リクルーティング事業において取り扱う求人広告掲載枠は、一部を除きリクルート社の求人広告媒体に掲載されるものであり、当該事業における同社に対する依存度は高い水準にあるといえ、同社の営業戦略・販促施策の変更（契約形態の変更を含む）や同社求人広告媒体の優位性低下等が生じた場合、当社グループの事業展開、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
求人広告掲載枠取扱額に占めるリクルートホールディングスの割合は91.4％、販売実績に占める割合は16.3％と記載されている。