特定の大口顧客への高い売上依存
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
ビーマップがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、売上高の大きい有力顧客上位１社が占める割合は17.4％（2025年3月期は20.8％）と、依存度が非常に高い状況であります。」
上位1社の売上構成比は前期の20.8％から17.4％へ低下した。ただし、会社は依存度をなお非常に高いと記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、売上高の大きい有力顧客上位１社が占める割合は20.8％（2024年3月期は36.6％）と、依存度が非常に高い状況であります。」
上位1社の売上構成比は36.6％から20.8％へ低下した。ただし、会社は依存度をなお非常に高いと記載し、顧客深耕・他業種の大口顧客開拓を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、売上高の大きい有力顧客上位１社が占める割合は36.6％（2023年3月期は50.1％）と、依存度が非常に高い状況であります。」
上位1社の売上構成比は50.1％から36.6％へ低下した。ただし、会社は依存度がなお非常に高いと記載し、顧客ニーズの深耕や他業種の大口顧客開拓を継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、売上高の大きい有力顧客上位１社が占める割合は50.1％（2022年3月期は52.8％）と、依存度が非常に高い状況であります。」
比較対象が上位2社から上位1社へ変更されているが、上位1社の構成比は52.8％から50.1％へ低下した。ただし、依存度はなお非常に高いと記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、売上高の大きい有力顧客上位２社が占める割合は65.4％（2020年3月期は74.3％）と、依存度が非常に高い状況であります。」
上位2社への売上集中度は74.3％から65.4％へ低下した。ただし、依存度はなお非常に高いと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、売上高の大きい有力顧客上位２社が占める割合は74.3％（2019年3月期は74.0％）と、依存度が非常に高い状況であります。」
上位2社への売上集中度が74.0％から74.3％へ上昇し、依存度がわずかに高まった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、売上高の大きい有力顧客上位２社が占める割合は74.0％（2018年3月期は68.4％）と、依存度が非常に高い状況であります。」
上位2社への売上集中度が68.4％から74.0％へ上昇し、依存度が再び高まった。多様なサービス提案や他業種の大口顧客開拓を対応策としている。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、売上高の大きい有力顧客上位２社が占める割合は68.4％（平成29年3月期は74.0％）と、依存度が非常に高い状況であります。」
上位2社への売上集中度は74.0％から68.4％へ低下したが、依然として高い依存度が残っている。 - FY2017対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、売上高の大きい有力顧客上位２社が占める割合は74.0％（平成28年3月期は81.5％）と、依存度が非常に高い状況であります。」
上位2社の売上構成比は81.5％から74.0％に低下したが、依然として依存度は非常に高い。多様なサービス提案や他業種の大口顧客開拓を対応策としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、売上高の大きい有力顧客上位２社が占める割合は81.5％（平成27年3月期（個別）は81.1％）と、依存度が非常に高い状況であります。」
上位2社への売上集中を数値で示し、多様なサービス提案や他業種の大口顧客開拓を対応策としている。