Komori
Jストリーム(4308)・施策前進

パートナー連携による動画ソリューションのエコシステム創造

FY2019に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-06-22。

19記載
8年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2022-Q2 – FY2024-Q22019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 120232024: 020242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「今回、アイ・ピー・エルのサービスや保有する動画・AIに関する技術ノウハウは、当社が保有する配信インフラや関連する技術ノウハウ、営業力との親和性・相乗効果が高いと判断し、子会社化を目的としたアイ・ピー・エルHDの取得を決定しました。今後、両社技術の相互活用とサービスへの組み込みを進めるとともに、Jストリームのリソースを活かした営業展開・管理面の支援等を通じて、新たな市場の効率的な獲得に向け協業を進めてまいります。」

    新たなパートナーとしてアイ・ピー・エルを加え、動画・AI技術と配信インフラ、技術ノウハウ、営業力の相互活用、サービス組み込み、営業・管理支援を進める方針を示している。
  2. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「VideoStepは、「動画をあらゆる現場に実装し、働きかたを変える」という事業ミッションを定め、現在、動画マニュアルを容易に作成できるSaaS『VideoStep』の自社開発・販売を主業務としております。VideoStepのサービスや保有する動画・AIに関する技術ノウハウは、当社が保有する配信インフラや関連する技術ノウハウ、営業力との親和性・相乗効果が高いと判断しております。今後、両社技術の相互活用とサービスへの組み込みを進めるとともに、当社のリソースを活かした営業展開・管理面の支援等を通じて、新たな市場の効率的な獲得に向け協業を進めてまいります。」

    VideoStepの動画・AI技術と自社の配信インフラ、技術、営業力を組み合わせ、技術の相互活用、サービス組み込み、営業・管理支援を進める協業方針を継続している。
  3. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「オンラインやハイブリッドイベントの開催に関連する各種サービスを提供する企業との協業・連携をすすめ、共同して市場開拓を図るとともに、顧客企業の多様な利用シーンとニーズに応えるより高品質なサービスの開発を進めました。」

    オンライン・ハイブリッドイベント関連企業との協業、共同市場開拓、高品質サービス開発を継続している。
  4. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「オンラインやハイブリッドイベントの開催に関連する各種サービスを提供する企業との協業・連携をすすめ、共同して市場開拓を図るとともに、顧客企業の多様な利用シーンとニーズに応えるより高品質なサービスの開発を進めました。」

    オンライン・ハイブリッドイベント関連企業との協業、共同市場開拓、高品質サービス開発を継続している。
  5. FY2022再掲有価証券報告書

    「顧客の成果に最大限コミットできるよう、自社サービスだけではなく、顧客の求めるソリューションを持つパートナーとの連携も推進し、あらゆる動画ニーズに応えられるエコシステムを創造して事業基盤の拡大に邁進いたします。」

    自社サービスに加えてパートナーとの連携を進め、動画ニーズ全般に対応するエコシステムを構築する方針を継続している。
  6. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「引き続きオンラインやリアルイベントの開催に関連する各種サービスを提供する企業との協業・連携をすすめ、共同して市場開拓を図るとともに、顧客企業の多様な利用シーンとニーズに応える、より高品質なサービス提供を行える体制整備を進めました。」

    オンライン・リアルイベント関連企業との協業、共同市場開拓、高品質なサービス提供体制の整備を継続している。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「引き続きオンラインやリアルイベントの開催に関連する各種サービスを提供する企業との協業・連携をすすめ、共同して市場開拓を図るとともに、顧客企業の多様な利用シーンとニーズに応える、より高品質なサービス提供を行える体制整備を進めました。」

    オンライン・リアルイベント関連企業との協業、共同市場開拓、高品質サービス提供体制の整備を継続している。
  8. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「“バーチャル株主総会”に関するニーズが大きな伸びを見せ、信託銀行と協働して販売にあたった結果、ライブ配信売上、関連するWeb制作を中心に売上増加要因となりました。」

    パートナー連携について、信託銀行と協働したバーチャル株主総会関連サービスの販売という具体的な展開を記載している。
  9. FY2021再掲有価証券報告書

    「同時に、オンラインやリアルイベントの開催に関連する各種サービスを提供する企業との協業・連携をすすめ、共同して市場開拓を図るとともに、顧客企業の多様な利用シーンとニーズに応える、より高品質なサービス提供を行える体制整備を進めました。」

    オンライン・リアルイベント関連企業との協業、共同市場開拓、高品質サービス提供体制の整備を継続している。
  10. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「同時に、オンラインやリアルイベントの開催に関連する各種サービスを提供する企業との協業・連携をすすめ、共同して市場開拓を図るとともに、顧客企業の多様な利用シーンとニーズに応えるより高品質なサービス提供を行える体制整備を進めました。」

    オンライン・リアルイベント関連企業との協業、共同市場開拓、高品質なサービス提供体制の整備を継続している。
  11. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「同時に、オンラインやリアルイベントの開催に関連する各種サービスを提供する企業との協業・連携をすすめ、共同して市場開拓を図るとともに、顧客企業の多様な利用シーンとニーズに応えるより高品質なサービス提供を行える体制整備を進めました。」

    ビッグエムズワイとの連携に加え、オンライン・リアルイベント関連企業との協業、市場共同開拓、高品質サービス提供体制の整備へ展開している。
  12. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「同時に、オンラインやリアルイベントの開催に関連する各種サービスを提供する企業との協業・連携をすすめ、共同して市場開拓を図るとともに、顧客企業の多様な利用シーンとニーズに応えるより高品質なサービス提供を行える体制整備を進めました。」

    パートナー連携について、オンライン・リアルイベント関連企業との協業、市場共同開拓、高品質サービス提供体制の整備へと具体的な展開を記載している。
  13. FY2020再掲有価証券報告書

    「更に動画配信機能だけでは解決できない顧客課題に対応するために、有力なSaaS(Software as a Service)、各種サービスプラットフォームとの連携を強化して、課題解決の実績を積み重ねると同時に販路の拡大を実現します。」

    自社サービスに加え、SaaSや各種プラットフォームとの連携を強化して動画ニーズ全般に対応する方針を継続している。
  14. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「8月には医薬系等の市場開拓・サービス力強化のため、持分法適用会社であったビッグエムズワイの株式を全部取得、連結子会社として連携を強化しております。」

    ビッグエムズワイとの医薬系ライブ配信、制作・開発領域の連携について、完全子会社化後も連携強化を進めていると記載している。
  15. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「2018年7月18日付で開示しましたとおり、当社はビッグエムズワイへの出資を行い、その後当社においても主力領域であります医薬業界向けのライブ映像配信事業と、同社のCLMコンテンツ制作およびCRMデータの活用におけるコンサルティングなど協働して展開、更なる成長実現のための体制づくりを進めてまいりました。両社の経営資源をより緊密に組み合わせ、当社グループとして機動性の高い経営を行い、成長性のある市場において一層の成長を遂げて企業価値を向上させることを企図し、2019年8月に同社を完全子会社化しました。」

    パートナー連携の具体例であるビッグエムズワイとの医薬業界向けライブ配信、CLMコンテンツ制作、CRMデータ活用を協働展開したうえで、同社の完全子会社化により連携を強化した。
  16. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「2018年7月18日付で開示しましたとおり、当社はビッグエムズワイへの出資を行い、その後当社においても主力領域であります医薬業界向けのライブ映像配信事業と、同社のCLMコンテンツ制作およびCRMデータの活用におけるコンサルティングなど協働して展開、更なる成長実現のための体制づくりを進めてまいりました。」

    パートナー連携の具体例として、ビッグエムズワイと医薬業界向けライブ映像配信、CLMコンテンツ制作、CRMデータ活用コンサルティングを協働展開している。さらに子会社化による連携強化へ進んでいる。
  17. FY2019初出有価証券報告書

    「顧客の成果に最大限コミットできるよう、自社サービスだけではなく、顧客の求めるソリューションを持つパートナーとの連携も推進し、あらゆる動画ニーズに応えられるエコシステムを創造して事業基盤の拡大に邁進いたします。」

    自社サービスに限定せず、パートナー連携によって動画ニーズ全般に対応するエコシステムを創造する施策を記載している。
一緒に動いた変遷

「Equipmedia・動画広告等の成長市場開拓と販売注力」は、この変遷が動いた19回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

554433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1Equipmedia・動画広告等の成長市場開拓と販売注力5回
  3. 2労務費・外注費の増加5回
  4. 3医薬系オンライン講演会等のライブ配信需要4回
  5. 4M&Aを含む新領域の開拓4回
  6. 5法人向け動画配信サービスの需要拡大見込み3回
  7. 64Kテレビ・VR関連市場への注目3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
Jストリームの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-22の経営計画で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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