デジタルマーケティングを通じた新事業創造
FY2016に初出。30回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当セグメントは、顧客のビジネス変革や業務プロセス刷新を支援するため、高度化するニーズへの的確な対応に努めています。コンサルティングと最先端のAI実装力を持つITソリューションの連携を更に強化することで新たな事業領域の拡大に取り組んでいます。」
従来のDX支援を、コンサルティングとAI実装力を持つITソリューションの連携による企業変革・業務プロセス刷新支援として引き続き進めている。 - FY2026再定義有価証券報告書
「この領域に対し、当社は戦略コンサルティングの提案力、AIインテグレーション力、大規模かつ複雑なシステムの構築力といった強みを活かし、事業基盤の拡大を目指します。」
従来のDX1.0~3.0の整理に加え、AIインテグレーション力と大規模・複雑なシステム構築力を活用するAIビジネス変革へ重点を移している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「(2) DX進化:顧客の業務プロセス変革・インフラ変革(DX1.0)、ビジネスモデルそのものの変革(DX2.0)に加え、企業や産業を超えて社会にインパクトをもたらすDX3.0に挑戦」
DX支援をDX1.0、DX2.0、DX3.0の段階的な変革領域として捉え、社会にインパクトをもたらすDX3.0への挑戦を引き続き示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「顧客の業務プロセス変革・インフラ変革(DX1.0)、ビジネスモデルそのものの変革(DX2.0)に加え、企業や産業を超えて社会にインパクトをもたらすDX3.0に挑戦」
DX支援をDX1.0、DX2.0、DX3.0の段階的な変革領域として捉え、社会へのインパクトを含むDX3.0への挑戦を引き続き示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「加えて、脱炭素等の社会課題の解決や生成AIに関する新たなコンサルティングサービスの創出に向けた取組みを推進しています。」
従来のDX支援に加え、脱炭素等の社会課題および生成AIに関する新たなコンサルティングサービスの創出を進めている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「顧客の業務プロセス変革・インフラ変革(DX1.0)からビジネスモデルそのものの変革(DX2.0)、さらには単独の企業では実現が難しい社会課題解決のためのパラダイム変革(DX3.0)にも取り組みます。」
従来のDX支援を、DX1.0、DX2.0、DX3.0という段階的な変革領域として明確化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「(1) DX戦略:当社グループは、顧客のビジネスプロセス及びビジネスモデルの変革に対して、戦略策定からソリューションまで、テクノロジーを活用し、総合的に支援しています。」
顧客のビジネスプロセス・ビジネスモデルの変革を、戦略策定からソリューション提供まで総合支援するDX戦略を引き続き示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「(1) DX戦略:当社グループは、顧客のビジネスプロセス及びビジネスモデルの変革に対して、戦略策定からソリューションまで、テクノロジーを活用し、総合的に支援しています。」
顧客のビジネスプロセス・ビジネスモデルの変革を、戦略策定からソリューション提供まで総合支援するDX戦略を引き続き掲げている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「(1) DX戦略:当社グループは、顧客のビジネスプロセス及びビジネスモデルの変革に対して、戦略策定からソリューションまで、テクノロジーを活用し、総合的に支援しています。」
顧客のビジネスプロセス・ビジネスモデルの変革を、戦略策定からソリューション提供まで総合支援するDX戦略を引き続き示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「(1) DX戦略:当社グループは、顧客のビジネスプロセス及びビジネスモデルの変革に対して、戦略策定からソリューションまで、テクノロジーを活用し、総合的に支援しています。」
顧客のビジネスプロセス・ビジネスモデルの変革を、戦略策定からソリューション提供まで総合支援するDX戦略を引き続き示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「(1) DX戦略:当社グループは、顧客のビジネスプロセス及びビジネスモデルの変革に対して、戦略策定からソリューションまで、テクノロジーを活用し、総合的に支援しています。」
顧客のビジネスプロセス・ビジネスモデルの変革を、戦略策定からソリューション提供まで総合支援するDX戦略を引き続き示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「(1) DX戦略:当社グループは、顧客のビジネスプロセス及びビジネスモデルの変革に対して、戦略策定からソリューションまで、テクノロジーを活用し、総合的に支援しています。」
顧客のビジネスプロセス・ビジネスモデルの変革を、戦略策定からソリューション提供まで総合支援するDX戦略を引き続き示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客のDXを支援するDXコンサルティングを強化し、顧客ニーズへの的確な対応に努めるとともに、グローバル領域においては、欧米等の先進国におけるDX関連の知的資産を探索し、国内外拠点の連携を通じた提案力の強化に努めました。」
DXコンサルティングの強化、欧米等のDX関連知的資産の探索、国内外拠点連携による提案力強化を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「(1) DX戦略:当社グループは、顧客のビジネスプロセス及びビジネスモデルの変革に対して、戦略策定からソリューションの実装まで、テクノロジーを活用し、総合的に支援しています。クラウド戦略においては、顧客のレガシーシステムのモダナイゼーション(※1)やクラウドネイティブ(※2)のアプリケーション開発などを通じて、顧客のビジネスのアジリティ(機敏性)を高め、ITコストの最適化を実現していきます。」
顧客のビジネス変革を戦略策定から実装まで支援するDX戦略と、クラウドによるレガシーシステム刷新・クラウドネイティブ開発を引き続き示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「(1) DX戦略:当社グループは、顧客のビジネスプロセス及びビジネスモデルの変革に対して、戦略策定からソリューションの実装まで、テクノロジーを活用し、総合的に支援しています。」
顧客のビジネスプロセス・ビジネスモデルの変革を、戦略策定から実装まで総合支援するDX戦略を引き続き掲げている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客のDXを支援するDXコンサルティングを強化し、顧客ニーズへの的確な対応に努めるとともに、グローバル領域においては、欧米等の先進国におけるDX関連の知的資産を探索し、グローバル・プラクティス活動を通じた提案力の強化に努めていきます。」
DXコンサルティングの強化に加え、欧米等のDX関連知的資産の探索とグローバル・プラクティスによる提案力強化を引き続き掲げている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「日本航空㈱との合弁会社JALデジタルエクスペリエンス㈱においては、当第3四半期より多様な業界のパートナー企業と提携し、サービスを開始しました。」
日本航空との合弁会社JALデジタルエクスペリエンスにおいて、多様な業界のパートナー企業との提携およびサービス開始というデジタル事業化の進展を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「(1) DX戦略:当社グループは、顧客のビジネスプロセス及びビジネスモデルの変革に対して、戦略策定からソリューションの実装まで、テクノロジーを活用し、総合的に支援していきます。」
デジタルビジネス・デジタルトランスフォーメーションを、戦略策定から実装まで総合支援する方針を再確認している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「DX戦略:当社グループは、顧客のビジネスプロセス及びビジネスモデルの変革に対して、戦略策定からソリューションの実装まで、テクノロジーを活用し、総合的に支援していきます。クラウド戦略においては、顧客のレガシーシステムのモダナイゼーション(※1)やクラウドネイティブ(※2)のアプリケーション開発などを通じて、顧客のビジネスのアジリティ(機敏性)を高め、ITコストの最適化を実現していきます。」
デジタルマーケティング・デジタルビジネス中心の記載を、顧客のビジネス変革を戦略策定から実装まで支援するDX戦略として再構成し、クラウドによるレガシーシステム刷新やクラウドネイティブ開発を明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、デジタルマーケティングを始めとするデジタル・トランスフォーメーションの新事業の開発や、AIを活用した顧客業務の効率化と高度化を支援するサービスの開発に取り組んでいます。」
デジタル・トランスフォーメーションの新事業開発に加え、AIを活用した顧客業務支援サービスの開発を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループはコンサルティングとITソリューションを生かして、顧客のデジタル・トランスフォーメーションを支援していきます。」
クラウド、AI、IoT等を活用した顧客のデジタル・トランスフォーメーション支援を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループはコンサルティングとITソリューションを生かして、顧客のデジタル・トランスフォーメーションを支援していきます。」
従来のデジタルビジネス・デジタルマーケティング関連の取組みを、クラウド、AI、IoT等を活用した顧客のデジタル・トランスフォーメーション支援として継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、当第3四半期には、KDDI㈱と共同出資により、企業のデジタル変革を支援するKDDIデジタルデザイン㈱を設立し、関連会社としました。」
KDDIとの共同出資により、企業のデジタル変革を支援する関連会社を設立し、デジタルビジネスの事業化を具体化した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「デジタルビジネスにおいては、顧客のIT活用が、新たな事業を創出しビジネスの拡大に直結する投資(ビジネスIT)へ広がる中、新たな事業の創出を進めています。」
ビジネスITの拡大を背景に、デジタルビジネスを通じた新事業創出を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「デジタルビジネスにおいては、顧客のIT活用が、新たな事業を創出しビジネスの拡大に直結する投資(ビジネスIT)へ広がる中、新たな事業の創出を進めています。」
顧客のビジネスIT活用を背景に、デジタルビジネスを通じた新事業創出を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「デジタルビジネスにおいては、当社グループの総合力をデジタル領域に結集し、顧客の事業変革を支援するため、デジタルビジネスを専門とするNRIデジタル㈱を設立しました。」
NRIデジタル㈱を通じたデジタル領域での顧客事業変革支援を、事業実績として再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第2四半期には、当社グループの総合力をデジタル領域に結集し、顧客の事業変革を支援するため、デジタルビジネスを専門とするNRIデジタル㈱を設立しました。」
第2四半期に設立したNRIデジタル㈱を通じたデジタル領域での顧客事業変革支援を、実績として再掲している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期には、当社グループの総合力をデジタル領域に結集し、顧客の事業変革を支援するため、デジタルビジネスを専門とするNRIデジタル㈱を設立しました。」
デジタルビジネスを専門とするNRIデジタル㈱を設立し、デジタル領域の顧客事業変革支援を具体化した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、デジタルマーケティングを始めとするビジネスIT関連の新事業の開発に取り組んでいます。」
デジタルマーケティングを含むビジネスIT関連の新事業開発を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、デジタルマーケティング分野でのサービス提供を担当する組織を設置し、顧客の事業拡大のみならず新事業創造への貢献を目指します。」
専門組織の設置を通じ、顧客支援に加えて新事業創造への貢献を狙っている。