2018年12月期～2020年12月期の中期計画
FY2018に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期計画等の経営方針・経営戦略について重要な変更はないと説明している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、次年度を初年度とする中期計画（2026年12月期～2028年12月期）を定め、基本方針として１）経営基盤の強化、２）本業であるＳＩビジネスの競争力強化、３）ストック型ビジネスの強化・拡大、４）海外マーケットの開拓をテーマとして掲げております。」
中期計画の期間を2026年12月期から2028年12月期へ更新し、経営基盤、SI、ストック型ビジネス、海外市場の4テーマを維持している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと説明している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、次年度を初年度とする中期計画（2025年12月期～2027年12月期）を定め、基本方針として１）経営基盤の強化、２）本業であるＳＩビジネスの競争力強化、３）ストック型ビジネスの強化・拡大、４）海外マーケットの開拓をテーマとして掲げております。」
中期計画の期間を2025年12月期～2027年12月期へ更新し、4つの基本テーマを維持した。一方、経営成績分析では2024年12月期～2026年12月期を当連結会計年度を初年度とする中期計画として記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2022年12月期から2024年12月期の中期計画等について、経営方針・経営戦略の重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと説明している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当連結会計年度を初年度とする中期計画（2022年12月期～2024年12月期）においては、基本方針として１）経営基盤の強化、２）本業であるＳＩビジネスの競争力強化、３）ストック型ビジネスの強化・拡大、４）海外マーケットの開拓をテーマとして推進しております。」
中期計画の対象期間が2022年12月期～2024年12月期へ更新され、経営基盤、SI、ストック型、海外市場という4テーマは維持された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの説明を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと説明している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「その様な情勢のもと、当社グループでは当連結会計年度を初年度とする中期計画（2019年12月期～2021年12月期）においては、基本方針として１）経営基盤の強化、２）本業であるＳＩビジネスの競争力強化、３）ストック型ビジネスの強化・拡大、４）海外マーケットの開拓をテーマとして推進してまいりました。」
中期計画の対象期間が、前回の2018年12月期～2020年12月期から2019年12月期～2021年12月期へ更新された。基本方針の4テーマは維持している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度を初年度とする中期計画（2018年12月期～2020年12月期）においては、基本方針として１）経営基盤の強化、２）本業であるＳＩビジネスの競争力強化、３）ストック型ビジネスの強化・拡大、４）海外マーケットの開拓をテーマとして推進してまいりました。」
2018年12月期から2020年12月期までの中期計画を初めて明示し、経営基盤、SIビジネス、ストック型ビジネス、海外マーケットの4テーマを基本方針として推進している。