有価証券・固定資産の評価変動
FY2017に初出。9回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
カーリットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、シリコンウェーハ分野の資産グループは、顧客の在庫過多や生産調整の継続、高利益製品の販売の伸び悩み、および在庫調整に伴う工場稼働率の低下により、継続的に営業損失を計上しております。これに伴い、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
シリコンウェーハ分野で継続的営業損失が続き、長野県佐久市の製造設備等について132百万円の減損損失を計上した。前年度の943百万円に続く減損の発生である。 - 2026-05-15顕在化決算
「当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日） 減損損失 132 － － － － 132」
シリコンウェーハ分野の事業用資産について、当期も132百万円の減損損失が計上された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「長野県佐久市 シリコンウェーハ製造設備等 建物・機械装置他 121百万円」
長野県佐久市のシリコンウェーハ製造設備等について、建物・機械装置等の帳簿価額全額を減額し、121百万円の減損損失を計上した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「シリコンウェーハ分野の資産グループに属する減損損失 943百万円」
シリコンウェーハ分野について、半導体市場低迷に伴う顧客の在庫過多・生産調整が継続し、継続的な営業損失を理由に943百万円の減損損失を計上した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社は、セラミック材料分野において保有している土地について、市場価格が著しく下落していることから減損の兆候があると判断し、割引前将来キャッシュ・フローの総額が当該資産又は資産グループの固定資産の帳簿価額を超えているため、減損損失は認識しておりません。」
セラミック材料分野の有形固定資産616百万円について、市場価格の著しい下落による減損の兆候が認識された。ただし、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回ったため、減損損失は計上されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 45」
投資有価証券評価損45百万円の計上が引き続き確認される。有価証券価格下落等による評価変動リスクについて、新たな重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 45」
有価証券・固定資産の評価変動リスクについて、当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損4,500万円を計上したという実績が記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、時価のある有価証券等を保有しているため、株式相場が大幅に下落した場合、また、固定資産について回収可能額を測定した結果が帳簿価額を下回る場合、これらの資産評価により、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
有価証券価格下落および固定資産の回収可能額低下による評価変動リスクが継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「株式相場が大幅に下落した場合、また、固定資産について回収可能額を測定した結果が帳簿価額を下回る場合、これらの資産評価により、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
時価のある有価証券と固定資産の回収可能額低下による評価影響をリスクとして記載している。