HR事業と教育事業の二本柱
FY2022-Q3に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-13。
Institution for a Global Societyがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「翌連結会計年度より「プラットフォーム/Web3事業」の名称を「グローバルプラットフォーム事業」へと変更し、グループ内のグローバル展開を一元的に集約・牽引する事業区分として再定義することといたしました。」
3事業体制は維持しつつ、プラットフォーム/Web3事業をグローバル展開の中核として再定義する方針を示した。 - 2026-06-16再定義適時開示
「当該セグメントの名称を「グローバルプラットフォーム事業」へと変更し、グループ内のグローバル展開を一元的に集約・牽引する事業区分として再定義することといたしました。」
従来の「プラットフォーム/Web3事業」を「グローバルプラットフォーム事業」へ改称し、HR事業・教育事業の海外市場向けサービス及び教育サービスの一部を移管する事業区分として再定義した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、「ＨＲ事業」「教育事業」「プラットフォーム/Web3事業」の３区分であります。」
3事業セグメントによる事業運営・開示を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、「ＨＲ事業」「教育事業」「プラットフォーム/Web3事業」の３区分であります。」
3事業セグメントによる開示を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、ONGAESHI Corporationは報告セグメント区分のプラットフォーム/Web3事業に含めております。」
HR事業、教育事業、プラットフォーム/Web3事業の3区分を継続し、ONGAESHI Corporationをプラットフォーム/Web3事業に含めて開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「③ プラットフォーム/Web3事業」
HR事業、教育事業に加え、プラットフォーム/Web3事業を含む3区分での報告を継続。ONGAESHI Corporationは同区分に含めて連結された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「報告セグメントを「ＨＲ事業」「教育事業」「プラットフォーム/Web3事業」の３区分に変更しております。」
HR事業、教育事業、プラットフォーム/Web3事業の3区分で事業を開示している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「なお、当第３四半期会計期間より、「ＨＲ事業」に含まれていた新規事業について、翌事業年度の事業化に向けた取り組みを開始したことにより「プラットフォーム/Web3事業」と名称を変更し、報告セグメントを「ＨＲ事業」「教育事業」「プラットフォーム/Web3事業」の３区分に変更しております。」
従来のHR事業・教育事業の2区分から、HR事業、教育事業、プラットフォーム/Web3事業の3区分へ報告セグメントを変更。HR事業に含まれていた新規事業を独立した区分として整理。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「① ＨＲ事業 ② 教育事業」
HR事業と教育事業の二つの報告セグメントを継続。第2四半期累計期間はHR事業が前年同期比20.7％減、教育事業が前年同期比23.6％増となり、両事業の業績に差が生じている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「① ＨＲ事業 ② 教育事業」
HR事業と教育事業の二つの報告セグメントを継続。第1四半期の売上高はHR事業57,585千円、教育事業44,302千円。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社の報告セグメントは、「ＨＲ事業」及び「教育事業」であります。」
HR事業と教育事業の二本柱を継続。売上高はHR事業437,247千円、教育事業283,463千円。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「① ＨＲ事業 ② 教育事業」
報告セグメントとしてHR事業と教育事業の2区分を開示。第3四半期累計期間の売上高はHR事業273,644千円、教育事業167,257千円。