デジタル人材の獲得・育成・定着
FY2021に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1後退有価証券報告書
「採用面では、近年の急速なAIの進化を背景にエンジニア等の採用を一時的に抑制、その後要件をAI技術活用と事業理解の両面で引き上げたこともあり、結果的にエンジニア数の増加ピッチが当初想定よりも鈍化いたしました。また、中長期的に事業競争力を高めるため、AI専門部署に追加で人員をシフトしており、案件稼働人員数が減少。」
AIの進化を背景に採用を一時的に抑制し、採用要件を引き上げた結果、エンジニア数の増加ペースが当初想定より鈍化したと記載。AI専門部署への追加人員シフトも行っている。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「エンジニア数は、前期末比＋7名と概ね順調に伸長。」
エンジニア数が2026年12月期第1四半期に前期末比7名増加したほか、2026年新卒採用38名など、デジタル人材の獲得・育成の進捗を具体化した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社では、「人はそれぞれ独自の個性と才能(強み)を持っていて、その人にふさわしい『場』(機会や役割)を提供することでその才能が発現する」という信念のもとに、採用・教育・組織づくりの３つの施策を戦略的に行っております。 指標 実績（当連結会計年度末） 目標 エンジニア数 ※1 384 人 2026年12月期末まで に 470 人 AWSの認定資格取得数 ※2 530 個 2026年12月期末まで に 600 個」
デジタル人材の目標を、エンジニア数384人から2026年12月期末470人、AWS認定資格530個から600個へ更新。前回の2025年12月期末目標391人・450個から期限と目標水準が変更された。 - 2026-02-27前進経営計画
「2025年度は約220件の新規資格取得 AWSの認定資格取得数は500を突破」
デジタル人材の育成について、2025年度の新規資格取得件数とAWS認定資格数の具体的な実績が示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、採用活動等のデジタル人材確保に向けた取組みも順調に進捗しましたが、それに伴う労務費・人件費や採用費の増加に加えて、オフィス拡張に伴う家賃等の費用も増加しました。」
デジタル人材確保の取組みが順調に進捗した一方、労務費・人件費、採用費、オフィス拡張に伴う家賃等の費用増加を併記。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「エンジニア数 329人 2025年12月期末までに391人 AWSの認定資格取得数 390個 2025年12月期末までに450個」
エンジニア数329人、AWS認定資格390個の実績と、2025年12月期末までに391人・450個とする新たな目標を開示。前回の2024年12月期末目標321人・300個から目標水準が引き上げられた。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「また、採用活動等のデジタル人材確保に向けた取組みを積極的に推進しました。」
採用活動等によるデジタル人材確保の取組みを継続。新たな採用人数や資格数の実績は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、採用活動等のデジタル人材確保に向けた取組みを積極的に推進しました。」
採用活動等によるデジタル人材確保の取組みを継続。新たな採用人数や資格数の実績はこの記載では示されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「エンジニア数 274人 2024年12月期末までに321人 AWSの認定資格取得数 241個 2024年12月期末までに300個」
デジタル人材施策について、エンジニア数274人、AWS認定資格241個の実績と、2024年12月期末までの321人・300個という具体的な目標を開示。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、採用活動等のデジタル人材確保に向けた取組みを積極的に推進しました。デジタル人材確保の取組みは順調に進捗し、エンジニア数は増加しましたが、大口案件の開始時期延期等に伴い第２四半期及び第３四半期は稼働率が低下し、人件費率が上昇しました。」
採用活動等によるデジタル人材確保の取組みを継続し、エンジニア数の増加と、第2・第3四半期の稼働率低下および人件費率上昇を併記。エンジニア数の増加自体は前四半期にも記載されており、新たな達成数値はない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、採用活動等のデジタル人材確保に向けた取組みを積極的に推進しました。デジタル人材確保の取組みは順調に進捗し、エンジニア数は増加しましたが、大口案件の開始時期延期等に伴い第２四半期は稼働率が低下し、人件費率が上昇しました。」
採用活動等によるデジタル人材確保の取組みが順調に進捗し、エンジニア数が増加したと記載。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、採用活動等のデジタル人材確保に向けた取組みを積極的に推進しました。」
採用活動等によるデジタル人材確保の取組みを積極的に継続。採用人数等の新規数値は記載されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、採用活動等のデジタル人材確保に向けた取組みを積極的に推進しました。」
採用活動等によるデジタル人材確保の取組みを積極的に継続。採用人数等の新規数値は記載されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、採用活動等のデジタル人材確保に向けた取組みを積極的に推進しました。」
採用活動等によるデジタル人材確保の取組みを積極的に継続。採用人数等の新規数値は記載されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、採用活動等のデジタル人材確保に向けた取組みを積極的に推進しました。」
採用活動等によるデジタル人材確保の取組みを積極的に継続。具体的な採用人数等の新規数値は記載されていない。 - FY2021初出有価証券報告書
「社員紹介制度等のリファラル採用の強化や、社外のITエンジニアが参加可能な勉強会等のイベント開催による採用母集団の形成等、今後益々採用に力を入れ、人材を獲得してまいります。また、採用後の人材育成も重要な課題と捉えております。外部の著名な講師（ITエンジニア）を招いた技術研修等の社内研修制度の充実や、社外セミナーへの参加等の外部研修制度の有効活用により、技術力の向上を図ってまいります。」
リファラル採用、採用母集団形成、技術研修および外部研修を人材施策として記載。