新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2021に初出。15回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
網屋がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加4,516,000株は株式分割による増加4,321,600株、新株予約権の権利行使による増加194,400株によるものです。」
新株予約権の権利行使により194,400株が増加し、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として進行した。期末時点の潜在株式数の割合は0.15％となっている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2025年1月から6月に新株予約権の行使により7,200株が増加し、希薄化が実際の株式発行として継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当社は、当社の役員及び従業員に対するインセンティブを目的として新株予約権を付与しており、発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は3.24％となっております。」
新株予約権の行使により当期に32,800株が増加した一方、期末時点の潜在株式数の割合は3.24％となっており、希薄化が引き続き実際の株式発行として進行している。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「20,800」
2024年1月から6月に新株予約権の行使により20,800株が増加し、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続している。発行済株式総数は4,302,400株となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社は、当社の役員及び従業員に対するインセンティブを目的として、新株予約権を付与しており、発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は4.20％となっております。」
新株予約権の行使により2023年中に130,400株が発行された一方、期末時点の潜在株式数の割合は4.20％と開示している。希薄化は実際の株式発行として継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年７月１日～2023年９月30日 4,000 4,270,400 150 60,492 150 10,492 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第３四半期に新株予約権の行使により4,000株が増加し、潜在株式による希薄化が引き続き実際の株式発行として発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2023年４月から６月に新株予約権の行使により112,800株が増加し、発行済株式総数は4,266,400株となった。潜在株式による希薄化が引き続き実際の株式発行として発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2023年1月から3月に新株予約権の行使により2,400株が増加し、潜在株式による希薄化が引き続き実際の株式発行として発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加145,600株は新株予約権の行使によるものです。」
2022年中に新株予約権の行使により145,600株が発行され、潜在株式による希薄化リスクが実際の株式発行として進行した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2022年７月から９月に新株予約権の行使により800株が増加し、潜在株式による希薄化リスクの一部が引き続き実際の株式発行として発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2022年４月から６月に新株予約権の行使により116,800株が増加し、発行済株式総数は4,131,200株となった。希薄化リスクの一部が実際の株式発行として進行している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当四半期に発行済株式数が8,800株増加し、潜在株式による希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は、当社の役員及び従業員に対するインセンティブを目的として、新株予約権を付与する予定であり、発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は12.52%となっております。」
新株予約権行使時の既存株主の株式価値・議決権割合の希薄化リスク。