高品質・高効率製造体質と品質保証体制の強化
FY2018に初出。28回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
森六がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業利益は、5,562百万円（同35.7％増）となりました。減収の影響や物価高騰に伴う調達コストの増加はあったものの、日本や北米を中心に販売価格の適正化やコスト改善が進展したほか、日本におけるモデルミックスの改善等により増益となりました。」
減収や調達コスト増加が残る一方、販売価格の適正化、コスト改善、モデルミックス改善により樹脂加工製品事業の営業利益は5,562百万円、前年同期比35.7％増となった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「営業利益は、減収の影響や物価高騰による調達コストの増加はあったものの、日本や北米を中心に販売価格の適正化やコスト改善が進展しました。さらに、MTDMの売却による損失の解消に加えて、中国では前期に減損損失を計上したことに伴う減価償却費の減少や金型補償益の計上もあり、増益となりました。」
減収や調達コスト増加が残る中、日本・北米を中心とする販売価格の適正化とコスト改善が進展し、樹脂加工製品事業の営業利益は2,076百万円、前年同期比59.7％増となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「一方、営業利益は、原価低減や生産性向上などのコスト改善を進めたものの、中国やアジアの減産に加えて、北米で顧客の生産変動に伴う対応コストの増加や、メキシコ子会社の業績悪化などが影響し、前期を下回りました。」
原価低減・生産性向上を進めた一方、中国・アジアの減産、北米の顧客生産変動対応コスト、メキシコ子会社の業績悪化により、樹脂加工製品事業の営業利益は前期比25.2％減となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業利益は、減産の影響もありましたが、生産現場における原価低減や生産性の向上等のコスト改善努力により、前年同期を上回りました。」
中国・アジアの減産影響が残る中、原価低減と生産性向上によるコスト改善努力により、樹脂加工製品事業の営業利益は前年同期を上回った。製造体質・収益性の改善が継続して記載されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、中国の減産や、北米でモデルチェンジの谷間による金型売上の減少があったものの、生産の正常化に伴う稼働ロスの縮小、高付加価値車種の増産、コスト改善努力により、前年同期比で増益となりました。 このような結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は85,793百万円（前年同期比0.0％増）、営業利益は2,596百万円（前年同期は営業利益126百万円）となりました。」
中国減産や北米の金型売上減少があったものの、生産正常化に伴う稼働ロス縮小、高付加価値車種の増産、コスト改善努力により、営業利益は前年同期の126百万円から2,596百万円へ改善した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、中国の減産影響や、北米の人件費上昇があったものの、生産の正常化に伴う稼働ロスの縮小、合理化による収益改善努力により、前年同期比で増益となりました。 このような結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は53,509百万円（前年同期比2.0％減）、営業利益は448百万円（前年同期は営業損失884百万円）となりました。」
中国の減産や北米の人件費上昇があったものの、生産正常化に伴う稼働ロスの縮小と合理化努力により、営業利益は前年同期の884百万円の損失から448百万円の利益へ改善した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、生産性の向上や、需要変動に対応したフレキシブルな生産・供給体制の構築を進め、収益確保に努めるとともに、次世代自動車の安全性、快適性、環境性能の向上に繋がる技術、製品、材料開発を推進してまいりました。 利益面では、生産変動によるロスは縮小したものの、中国における減産影響や、北米を中心に要員確保のための労務費が負担となり、営業損失となりました。」
生産性向上や柔軟な生産・供給体制の構築を進め、生産変動によるロスは縮小したものの、中国の減産と北米を中心とする要員確保の労務費負担により、樹脂加工製品事業は営業損失となった。製造効率化の取り組みと収益面の課題が併存している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、市況影響等の価格転嫁に向けた交渉を進めていますが、減産影響や生産計画の変動に伴う稼働ロス、原材料やエネルギー価格の上昇、北米の人件費高騰や要員確保のための労務費負担など生産コストの増加が重なり、前年同期比で減益となりました。」
価格転嫁に向けた交渉を進めているものの、減産、生産計画変動による稼働ロス、原材料・エネルギー価格上昇、北米の人件費・労務費負担増が重なり、製造体質と収益性への圧力が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、生産計画の変動により適正な生産体制の構築が困難であったことや、インフレによる生産コストの増加、北米の人件費高騰や要員確保のための労務費負担の増加等により、前年同期比で減益となりました。」
生産計画の変動により適正な生産体制の構築が困難となり、インフレによる生産コスト増、北米の人件費・労務費負担増も加わった。高効率製造体質の課題が継続・深刻化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、生産計画の変動により適正な生産体制の構築が困難であったことや、北米を中心に要員確保のための労務費負担が増加したこと等により、前年同期比で減益となりました。」
生産計画の変動により適正な生産体制の構築が困難となり、北米を中心に労務費負担も増加した結果、樹脂加工製品事業が営業損失となった。 - FY2022-Q3自動化・省人化による生産性向上有価証券報告書
「利益面では、自動化・省人化をはじめとする生産性の向上に努めたものの、挽回生産を念頭においた従業員の雇用維持により北米を中心に固定費が増加したこと等により、前年同期比で減益となりました。」
自動化・省人化による生産性向上を進めていると記載している。雇用維持に伴う固定費増加があり、収益改善の効果が利益全体を押し上げるには至っていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、需要変動に応じたフレキシブルな生産・供給体制を整えつつ、生産性の向上や経費削減等により収益確保に努めてまいりました。」
需要変動に応じた柔軟な生産・供給体制、生産性向上、経費削減による収益確保の取り組みを継続している。新たな設備完成や品質指標の改善などの具体的なマイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、増収効果と生産の効率化により、前年同期比で増益となりました。」
生産の効率化が増収効果とともに増益要因となったと記載しており、高効率製造体質・収益性の改善を示している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、北米を中心に生産工程改善などの原価低減、人件費抑制、経費削減等が進んだ結果、収益性が向上しました。」
北米を中心に生産工程改善、原価低減、人件費抑制、経費削減が進み、収益性が向上したと記載している。従来の北米生産体制・収益正常化の問題に対する改善を再確認している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「また、需要変動に応じた最適生産体制の維持や次世代自動車に向けた研究開発への取り組みを継続するとともに、経費抑制および原価低減等の収益改善施策を推進してまいりました。 特に、早期に経済回復が進んだ中国では、生産台数が前年を上回る水準で推移し、北米では生産体質の改善が進んだ結果、収益性が向上しました。」
最適生産体制の維持、経費抑制、原価低減を継続する中、北米では生産体質の改善が進み、収益性が向上したと記載している。従来の北米生産体制・収益正常化の問題に対する改善が示されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、高効率生産体制の見直しや次世代自動車に向けた研究開発への取り組みを継続するとともに、徹底した諸経費の抑制および原価低減に努めてまいりました。」
高効率生産体制の見直し、諸経費抑制、原価低減を継続している。新たな生産設備完成や品質指標の改善など、名指しできる新規マイルストーンは示していない。 - FY2020北米生産体質向上と収益正常化遅延有価証券報告書
「北米では、前連結会計年度に比べて生産体質の向上は見られたものの、新型コロナウイルス影響による工場の生産休止や、高原単位車種の減産が影響しました。」
北米の生産体質には前期比で向上が見られたが、工場の生産休止や高原単位車種の減産が新たな減収要因となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、最適生産体制の見直しや原価低減に努めましたが、減収の影響に加えて、中国における製品構成の変化、米国工場の収益正常化の遅れと高付加価値車種の減産等により、前年同期比で減益となりました。」
最適生産体制の見直しや原価低減を継続しているが、米国工場の収益正常化の遅れなどが引き続き減益要因となっている。前四半期から実質的な新しい変化は示されていない。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、最適生産体制の見直しや原価低減に努めましたが、減収の影響に加えて、米国工場の収益正常化の遅れと高付加価値車種の減産等により、前年同期比で減益となりました。」
最適生産体制の見直しや原価低減に取り組んでいるものの、米国工場の収益正常化の遅れが継続し、減収・減益要因となっている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「なお、昨年第３四半期から収益に影響を与えていた米国工場の生産混乱は収束したものの、利益正常化に時間を要していることから、繰延税金資産を取り崩し、法人税額が増加しております。」
米国工場の生産混乱自体は収束したと記載され、前回までの生産混乱リスクは軽減方向にある。一方、利益の正常化にはなお時間を要し、北米の生産体制安定化費用も増加している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「北米では、売上高は好調に推移しましたが、米国インディアナの拠点において、要員不足により一時的に生産性の低下と経費増大が発生し、利益を下押ししました。」
北米拠点の要員不足による生産性低下・経費増大が通期の利益を下押ししたと記載しており、前四半期までの改善・収束傾向に対して、影響の実績を年次で確認している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループでは顧客の生産台数が総じて堅調に推移する中、高効率製造体制の強化と更なる品質向上に努めてまいりました。北米拠点においては、現地雇用難からくる要員不足により一時的に生産性の低下と経費増大が発生しておりましたが、現在は収束に向かっております。」
高効率製造体制の強化と品質向上を継続する中、前四半期に記載された北米拠点の要員不足による生産性低下・経費増大は、現在は収束に向かっているとしている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループでは顧客の生産台数が総じて堅調に推移する中、高品質・高効率製造体質の更なる向上に努めてまいりました。樹脂加工製品事業では、アジア地域で新車販売が堅調に推移していることに加え、国内の生産台数も前年同期比で上回った結果、自動車用樹脂成形部品の受注・販売が順調に拡大しました。その一方、北米拠点においては生産台数は横ばいとなり、新機種の量産時における要員不足や生産トラブルの影響により費用が増加しました。」
高品質・高効率製造体質の向上を継続する一方、北米拠点では新機種量産時の要員不足と生産トラブルにより費用が増加したと記載している。 - FY2019-Q1生産効率・品質の改善傾向有価証券報告書
「このような中、当社グループでは顧客の生産台数が総じて堅調に推移する中、高品質・高効率製造体質の更なる向上に努めてまいりました。一方、米国では新機種の量産等にかかる費用の増加があったものの、グループを挙げて生産効率・品質向上に取り組み、現在は改善傾向にあります。」
高品質・高効率製造体質の向上を継続し、米国で新機種量産等の費用増加があった一方、生産効率・品質は改善傾向にあると記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「国内製造工場を中心に製造工程の自動化、無人化、省エネ化などによる高効率な製造体質及びグローバルでの品質保証体制を強化してまいります。」
自動化、無人化、省エネ化による製造効率向上と、グローバル品質保証体制の強化を重点課題としている。