営業利益率・ROE・自己資本比率の改善
FY2018に初出。29回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
- 2026-08-06その他決算説明資料
「取得資金を借入で調達したことから自己資本比率は低下したものの、財務基盤は引き続き健全」
ReNova事業の取得資金を借入で調達した結果、自己資本比率は2026年3月期末の53.5％から第1四半期末の40.2％へ13.3ポイント低下した。 - FY2026前進有価証券報告書
「営業利益率 2.8％ 3.5％ ROE（自己資本利益率） － 3.8％ 自己資本比率 51.1％ 53.5％」
営業利益率は2.8％から3.5％、ROEは前期の記載なしから3.8％、自己資本比率は51.1％から53.5％となった。第14次中期経営計画の2028年3月期目標に対する当年度の実績が示されている。 - FY2026-H1自己資本比率の前年同期比低下と期末比上昇有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 56.52 55.15 51.08」
自己資本比率は前年同期の56.52％から55.15％へ低下した一方、前連結会計年度末の51.08％からは上昇した。中間純利益は前年同期の201百万円から958百万円へ増加している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度（2025年３月期）は、中国とアジアにおける主要顧客の減産に加えて、不採算部門の整理に伴う特別損失の計上も重なり、両指標とも未達となりました。」
第13次中期経営計画の最終年度目標である営業利益率7.7％以上、ROE9.0％以上に対し、営業利益率は2.8％となり、ROEは当期純損失のため記載されなかった。自己資本比率も53.4％から51.1％へ低下した。 - FY2025-H1自己資本比率上昇と営業利益改善・経常減益有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 51.62 56.52 53.44」
自己資本比率は前年同期の51.62％、前連結会計年度末の53.44％に対し、当中間連結会計期間末は56.52％へ上昇した。営業利益は原価低減・生産性向上により前年同期比54.9％増となった一方、為替差損の計上により経常利益は前年同期比64.7％減、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期比79.4％減となった。 - FY2024-Q3自己資本比率低下と業績回復有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 52.41 51.33 52.60 以上の結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は106,085百万円（前年同期比2.0％減）、営業利益は3,529百万円（前年同期比197.7％増）、経常利益は3,908百万円（前年同期比187.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,706百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失585百万円）となりました。」
自己資本比率は前年同期の52.41％から51.33％へ低下した。一方、営業利益・経常利益は大幅に増加し、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期の損失から2,706百万円の利益へ回復した。 - FY2024-Q2自己資本比率改善と業績回復有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 50.76 51.62 52.60 以上の結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は66,969百万円（前年同期比3.5％減）、営業利益は1,049百万円（前年同期は営業損失42百万円）、経常利益は1,594百万円（前年同期比381.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は976百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失615百万円）となりました。」
自己資本比率は前年同期の50.76％から51.62％へ改善した一方、売上高は3.5％減少した。営業利益は前年同期の営業損失から1,049百万円の利益へ、親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期の損失から976百万円の利益へ回復した。 - FY2024-Q1自己資本比率の改善と営業利益減少有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 50.97 52.45 52.60」
自己資本比率は前年同期の50.97％から52.45％へ改善した一方、営業利益は前年同期比49.5％減、経常利益は18.0％減となった。親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期の損失から414百万円の利益へ回復している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 51.50 52.41 51.55 以上の結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、主要顧客の減産はあったものの、円安による為替影響等により、売上高は108,247百万円（前年同期比13.2％増）となりました。利益面では、減産影響に加えて、インフレ影響や北米の人件費高騰に伴うコスト増が響き、営業利益は1,185百万円（前年同期比21.6％減）、為替差益を計上した関係で経常利益は1,361百万円（前年同期比23.7％減）となりました。また、前年同期に多額の投資有価証券売却益を計上した反動に加えて、海外子会社における減損損失の計上により、親会社株主に帰属する四半期純損失は585百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益2,540百万円）となりました。」
自己資本比率は前年同期の51.50％から52.41％へ上昇した一方、営業利益・経常利益は減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益は585百万円の損失に転じた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 53.51 50.76 51.55 以上の結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は、主要顧客の減産はあったものの、円安による為替影響等により、69,378百万円（前年同期比10.2％増）となりました。利益面では、減産影響に加えて、インフレや北米の人件費高騰に伴うコスト増が響き、営業損失は42百万円（前年同期は営業利益953百万円）、為替差益を計上した関係で経常利益は330百万円（前年同期比71.4％減）となりました。また、前年同期に投資有価証券売却益を計上した反動により、親会社株主に帰属する四半期純損失は615百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益2,419百万円）となりました。」
自己資本比率は前年同期53.51％、前連結会計年度末51.55％に対し50.76％へ低下した。増収ではあるものの、営業損失42百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失615百万円となり、収益性と財務安定性の指標が悪化している。 - FY2023-Q1自己資本比率低下と第1四半期の赤字化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 52.58 50.97 51.55」
自己資本比率は前年同期の52.58％、前連結会計年度末の51.55％に対し、当第1四半期末は50.97％となった。また、親会社株主に帰属する四半期純損失23百万円を計上している。 - FY2022-Q3自己資本比率低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 51.66 51.50 51.78」
自己資本比率は前年同期の51.66％、前連結会計年度末の51.78％に対し、当第3四半期末は51.50％となった。前四半期までの上昇基調から低下へ更新されている。 - FY2022-Q2自己資本比率上昇有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 50.89 53.51 51.78」
自己資本比率は前年同期の50.89％、前連結会計年度末の51.78％から53.51％へ上昇した。 - FY2022-Q1自己資本比率上昇と業績回復有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 51.69 52.58 51.78」
自己資本比率は前年同期の51.69％、前連結会計年度末の51.78％から52.58％へ上昇した。また、前年同期の経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失から、当四半期は経常利益1,020百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益381百万円へ回復している。 - FY2021-Q3自己資本比率低下と業績混在有価証券報告書
「自己資本比率（％）52.24 51.66 53.25」
自己資本比率は前年同期の52.24％、前連結会計年度末の53.25％から51.66％へ低下した。売上高は前年同期比12.4％減、営業利益は15.0％増、経常利益は3.2％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は64.5％減となり、業績は項目ごとに異なる動きを示している。 - FY2021-Q2自己資本比率低下と四半期純損失有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 54.76 50.89 53.25 以上の結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は66,976百万円（前年同期比22.0％減）、営業利益は1,830百万円（同27.4％減）、経常利益は1,025百万円（同60.6％減）となりました。また、工場の操業・営業休止期間中の固定費（人件費・減価償却費等）および当感染症に対処するために直接要した費用総額2,189百万円を特別損失に計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,472百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益1,376百万円）となりました。」
自己資本比率は前年同期54.76％、前連結会計年度末53.25％から50.89％へ低下した。売上高・営業利益・経常利益が減少し、親会社株主に帰属する四半期純損失1,472百万円を計上しており、収益性の悪化と財務安定性指標の低下が進んでいる。 - FY2021-Q1自己資本比率低下と利益悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 53.18 51.69 53.25 しかしながら、新型コロナウイルス感染症影響による生産台数の減少等により、当第１四半期連結累計期間における売上高は26,426百万円（前年同期比40.1％減）、営業利益は130百万円（同91.7％減）、経常損失は761百万円（前年同期は経常利益1,568百万円）となりました。」
自己資本比率は前年同期53.18％、前連結会計年度末53.25％に対し51.69％へ低下した。売上高・営業利益が大幅に減少し、経常損失へ転じている。 - FY2020収益性・資本効率悪化と自己資本比率改善有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益率は3.2％（前連結会計年度比1.4ポイント悪化）、ROE（自己資本利益率）は5.4％（同3.9ポイント悪化）、自己資本比率は53.3％（同1.5ポイント改善）となりました。引き続きこれらの指標について、改善されるよう取り組んでまいります。」
営業利益率とROEは前期から悪化した一方、自己資本比率は53.3％へ改善した。3指標の改善に引き続き取り組むとしている。 - FY2020-Q3自己資本比率の上昇と利益悪化の継続有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 51.72 52.24 51.77 こうした事業環境のもと、当第３四半期連結累計期間における経営成績は、生産台数の減少や製品構成の変化等により、連結売上高は127,996百万円（前年同期比10.8％減）となりました。利益面では、減収の影響に加え、米国工場の収益正常化の遅れ等により、営業利益は3,558百万円（同46.3％減）、経常利益は3,604百万円（同47.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,070百万円（同61.6％減）となりました。」
自己資本比率は前年同期51.72％、前連結会計年度末51.77％に対し52.24％となった。一方、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で減少し、利益悪化が続いている。 - FY2020-Q2自己資本比率の改善と利益悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 51.51 54.76 51.77 こうした事業環境のもと、当第２四半期連結累計期間における経営成績は、生産台数の減少や製品構成の変化に加えて、円高による為替の影響等により、連結売上高は85,901百万円（前年同期比9.8％減）となりました。利益面では、減収の影響に加え、米国工場の収益正常化の遅れ等により、営業利益は2,522百万円（同45.0％減）、経常利益は2,605百万円（同43.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,376百万円（同64.1％減）となりました。」
自己資本比率は前年同期51.51％、前連結会計年度末51.77％から54.76％へ改善した。一方、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期比で減少し、利益悪化が進んでいる。 - FY2020-Q1自己資本比率の改善と利益悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 50.64 53.18 51.77 これらの結果、当第１四半期連結累計期間における経営成績は、売上高は44,131百万円（前年同期比8.1％減）、営業利益は1,563百万円（同45.0％減）、経常利益は1,568百万円（同50.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は654百万円（同71.3％減）となりました。」
自己資本比率は前年同期50.64％、前連結会計年度末51.77％から53.18％へ改善した。一方、売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期比で減少し、収益性の悪化が続いている。 - FY2019収益性・資本効率悪化と財務安定性改善有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益率は4.6％（前連結会計年度比0.6ポイント悪化）、ＲＯＥ（自己資本利益率）は9.3％（同2.3ポイント悪化）、自己資本比率は51.8％（同2.7ポイント改善）となりました。引き続きこれらの指標について、改善されるよう取り組んでまいります。」
営業利益率とROEは悪化した一方、自己資本比率は改善した。3指標の改善に引き続き取り組むとしている。 - FY2019-Q3自己資本比率の上昇有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 47.82 51.72 49.06」
自己資本比率は前年同期の47.82％、前連結会計年度末の49.06％から、当第3四半期末には51.72％となっている。 - FY2019-Q2自己資本比率の上昇有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 45.98 51.51 49.06」
主要な経営指標に関連して、自己資本比率は前年同期の45.98％、前連結会計年度末の49.06％から、当第2四半期連結会計期間末には51.51％となっている。 - FY2019-Q1自己資本比率の上昇有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 50.64 49.06」
主要な経営指標に関連して、自己資本比率は前連結会計年度末の49.06％から当第1四半期末には50.64％となっている。営業利益率やROEの目標変更については記載していない。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループでは主な経営指標として、企業の事業活動の成果を示す営業利益に注視し、収益性判断の指標に営業利益率を掲げているほか、資本及び資産の効率性判断の指標にＲＯＥ（自己資本利益率）、財務の安定性判断の指標に自己資本比率を掲げております。」
営業利益率、ROE、自己資本比率を経営上の主要指標として掲げている。当連結会計年度の数値はそれぞれ5.2％、11.6％、48.9％であった。