400年企業に向けた第11次中期計画と変革
FY2018に初出。22回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは2026年３月期から2028年３月期までの中期経営計画を策定しており、最終年度である2028年３月期の目標値を営業利益70億円、ROE（自己資本利益率）6.5％以上に設定しております。」
第14次中期経営計画の対象期間と、2028年3月期の営業利益70億円・ROE6.5％以上という目標を再確認している。 - 2026-05-14再定義経営計画
「第14次中期経営計画公表時には、営業利益目標を「初年度実績比10％伸長」としておりましたが、単年度ごとに明確な目標値を設定し、着実な進捗管理を行うため、営業利益伸長率ベースの目標から営業利益額ベースの目標へ見直しております。」
第14次中期経営計画の営業利益目標が、伸長率ベースから年度別の金額ベースへ変更され、2027年3月期60億円、2028年3月期70億円と明示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2035年ビジョンの実現に向けた中間ステップとして、2026年３月期よりスタートした第14次中期経営計画（2026年３月期～2028年３月期）を「戦略実行フェーズ」と位置づけ、変化に敏捷かつ柔軟に対応するアジリティ経営を通じて、組織の適応力と競争力を高めます。」
第13次中期経営計画から、2035年ビジョンに向けた中間段階である第14次中期経営計画へ移行した。新計画は「戦略実行フェーズ」とされ、アジリティ経営、重点投資、事業構造高度化を掲げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第13次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第13次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、2022年５月、2023年３月期から2025年３月期までの３年間を対象とする第13次中期経営計画を発表しました。本中計では「強みのある事業の強化・成長分野の絞り込み」をテーマとし、「Ⅰ 安定した財務基盤の確立・収益力の強化」、「Ⅱ 研究開発の強化による価値創造と2030年に向けた種まき」、「Ⅲ サステナビリティ活動の推進による経営のレジリエンス向上」を基本戦略に掲げた取り組みを開始しております。」
第13次中期経営計画を継続し、2023年3月期から2025年3月期までの期間、「強みのある事業の強化・成長分野の絞り込み」と3つの基本戦略に基づく取り組みを進めている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、2022年５月、2023年３月期から2025年３月期までの３年間を対象とする第13次中期経営計画を発表しました。本中計では「強みのある事業の強化・成長分野の絞り込み」をテーマとし、「Ⅰ 安定した財務基盤の確立・収益力の強化」、「Ⅱ 研究開発の強化による価値創造と2030年に向けた種まき」、「Ⅲ サステナビリティ活動の推進による経営のレジリエンス向上」を基本戦略に掲げた取り組みを開始しております。」
第12次中期経営計画から、2023年3月期から2025年3月期までを対象とする第13次中期経営計画へ更新された。テーマは強みのある事業の強化・成長分野の絞り込みとされ、3つの基本戦略が示されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第12次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第12次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第12次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている 経営方針・経営戦略等 について重要な変更はありません。」
第12次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第12次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは新たな経営体制の下、第12次中期経営計画『MI400（2019年度～2021年度）』を推進しております。400年企業として勝ち残るために、2017年12月の上場後、最初の３カ年中期経営計画にもとづき、モビリティーの機能・市場変化に対する新技術開発、および、ＩoＴ・スマート化の進展から求められる新たなビジネス創造に向け、事業戦略を推進してまいります。」
第12次中期経営計画MI400を継続し、400年企業に向けた新技術開発と新たなビジネス創造を進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第12次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第12次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2020年３月期をスタートとする第12次中期経営計画（2020年３月期～2022年３月期）を新たに策定し、当該計画に基づき、高効率製造体制の強化と更なる品質向上、車両の軽量化ニーズに対応した新製品の研究開発を進めている」
第12次中期経営計画の対象期間を2020年3月期から2022年3月期として再掲し、その下での高効率製造、品質向上、新製品研究開発を記載している。前回の「2019年度～2021年度」という表記と実質的な対象期間・内容に変更はない。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、2019年度（2020年３月期）をスタートとする第12次中期経営計画を新たに策定しました。2017年12月の上場後、最初の３カ年中期経営計画であります『MI400（2019年度～2021年度）』では、モビリティーの機能・市場変化に対する新技術開発、および、ＩoＴ・スマート化の進展から求められる新たなビジネス創造に向け、事業戦略を推進してまいります。」
第11次中期計画から、第12次中期経営計画『MI400（2019年度～2021年度）』へ計画が更新された。400年企業に向けた変革という大枠を維持しつつ、新技術開発、新事業創造、事業構造変革を重点化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について、前事業年度から重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について、前事業年度から重要な変更がないとしている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、平成29年３月期からの中長期的な経営指針として、「第11次中期計画（平成29年３月期～平成31年３月期）」をスタートいたしました。『Moriroku Innovation 400；400年企業に向けた変革の実現』」
400年企業として存続するため、平成29年3月期から平成31年3月期までの第11次中期計画を開始し、変革の実現を掲げている。