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ニックス(4243)・施策前進

グローバル生産本部のプラスチック製品製造設備

FY2016-Q3に初出。7回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2022。

7記載
7年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2016 – FY20222016: 220162017: 120172018: 120182019: 020192020: 120202021: 120212022: 12022
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製造設備の増強・合理化376社が書いているテーマ・逆風0社・追い風415社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに126社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている182社のうち14社を表示しています。上の文は182社すべてから計算しています。このテーマの415件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資等の総額は123,988千円であります。主なものは、津久井事業所における工業用プラスチック・ファスナー及びプラスチック精密部品事業の技術力強化・合理化を目的とした生産設備(成形機、成形付帯設備及び金型等)に対する投資であります。」

    津久井事業所を中心に生産設備投資を継続し、2023年9月完了予定でプラスチック製品製造設備159,480千円、R&Dセンターの開発機器4,498千円を自己資金で計画している。
  2. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資等の総額は197,782千円であります。主なものは、津久井事業所における工業用プラスチック・ファスナー及びプラスチック精密部品事業の技術力強化・合理化を目的とした生産設備(成形機、成形付帯設備及び金型等)に対する投資であります。提出会社 津久井事業所 プラスチック製品の製造設備 318,804千円 2021年10月 2022年9月 生産性向上」

    当年度の設備投資額が197,782千円となり、津久井事業所の生産設備投資を継続した。さらに、2022年9月完了予定の318,804千円のプラスチック製品製造設備を計画している。
  3. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資等の総額は157,718千円であります。主なものは、津久井事業所における工業用プラスチック・ファスナー及びプラスチック精密部品事業の技術力強化・合理化を目的とした生産設備(成形機、成形付帯設備及び金型等)に対する投資であります。」

    津久井事業所で157,718千円の設備投資を実施し、さらにプラスチック製品製造設備101,482千円を2021年9月完了予定で計画している。
  4. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資等の総額は120,371千円であります。主なものは、津久井事業所における工業用プラスチック・ファスナー及びプラスチック精密部品事業の技術力強化・合理化を目的とした生産設備(成形機、成形付帯設備及び金型等)に対する投資であります。」

    当年度に120,371千円の設備投資を実施し、平成31年9月完了予定の津久井事業所のプラスチック製品製造設備131,837千円も計画している。
  5. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資等の総額は74,798千円であります。主なものは、津久井事業所における工業用プラスチック・ファスナー及びプラスチック精密部品事業の技術力強化・合理化を目的とした生産設備(成形機、成形付帯設備及び金型等)に対する投資であります。」

    生産設備への当年度投資を実施し、さらに津久井事業所のプラスチック製品製造設備187,396千円を平成30年9月完了予定として計画している。
  6. FY2016前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資等の総額は105,794千円であります。主なものは、グローバル生産本部における工業用プラスチック・ファスナー及びプラスチック精密部品事業の技術力強化・合理化を目的とした生産設備(成形機および金型等)に対する投資であります。」

    グローバル生産本部で生産設備への投資を実施し、翌期のプラスチック製品製造設備について投資予定額174,468千円、完了予定平成29年9月を示している。
  7. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「提出会社 グローバル生産本部(神奈川県相模原市緑区) 工業用プラスチック部品事業 プラスチック製品の製造設備 平成28年9月期の完了予定が翌期に変更になっております。」

    製造設備の完了予定が平成28年9月期から翌期へ変更されたことを記載している。
一緒に動いた変遷

「主要販売先の製品需要減少と設備投資意欲の低下」は、この変遷が動いた7回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3332★1234
  1. ★この変遷
  2. 1主要販売先の製品需要減少と設備投資意欲の低下3回
  3. 2利益剰余金を原資とする配当3回
  4. 3研究開発活動の継続3回
  5. 4コーポレート・ガバナンスと内部監査体制の強化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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