ストック・オプションによる将来の株式価値希薄化
FY2016に初出。24回の記載のうち19回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025。
アテクトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。78社中43社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに56社。
- FY2025対処有価証券報告書
「③ 【その他の新株予約権等の状況】該当事項はありません。」
当期の新株予約権等の状況に該当事項がなく、前回までの新株予約権残高に基づく希薄化対象の追加は記載されていない。 - FY2023対処有価証券報告書
「第17回新株予約権の消滅（消滅日 2022年４月15日 株式数 44,500株） 第18回新株予約権の消滅（消滅日 2022年９月30日 株式数 73,500株）」
第17回44,500株と第18回73,500株の新株予約権が消滅し、当期末の新株予約権残高はゼロとなった。将来の希薄化対象は減少した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「第17回新株予約権の消滅 （消滅日 2022年４月15日 株式数 44,500株） 第18回新株予約権の消滅 （消滅日 2022年９月30日 株式数 73,500株）」
第17回および第18回新株予約権が合計118,000株分消滅し、将来の希薄化対象が減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、ストック・オプションの権利行使により20,700株が増加しております。さらに、2022年３月31日開催の取締役会において、第18回新株予約権735個、73,500株を発行することを決議し、2022年４月15日に発行致しました。」
当期に20,700株の新株予約権行使が発生したうえ、提出後に73,500株を対象とする第18回新株予約権が発行され、将来の希薄化対象が追加された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日 4,000 4,436,800 2,440 822,266 2,440 742,266 （注）新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により4,000株が増加し、希薄化につながり得る株式数が積み上がった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 16,700 4,432,800 （注）１．新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により16,700株が増加し、発行済株式総数は4,432,800株となった。提出日前の7月にも2,000株の増加が記載されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「第16回新株予約権の消滅 （消滅日 2020年４月30日 株式数 25,300株） 第17回新株予約権の発行 2020年４月15日取締役会 決議により付与されたストックオプション （新株予約権方式） （株式数 48,500株）」
第16回新株予約権25,300株は消滅した一方、第17回新株予約権48,500株が発行され、将来の希薄化対象が差し引きで増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2019年４月１日～2020年３月31日（注）新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。20,200 4,416,100」
当期に新株予約権の行使により20,200株が増加した。さらに提出後には第17回新株予約権として48,500株を対象とする発行が決議され、将来の希薄化対象が追加された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「2019年10月１日～2019年12月31日 （注）新株予約権の行使による増加であります。 3,000 4,402,900」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により3,000株が増加し、発行済株式総数が4,402,900株となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日 4,000 4,399,900 2,056 799,757 2,056 719,757 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により4,000株が増加し、発行済株式総数は4,399,900株となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「2019年７月１日から2019年７月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ964千円増加しております。」
四半期末後に新株予約権の行使により2,000株が追加発行され、希薄化につながり得る株式数がさらに増加した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「ストック・オプションの権利行使による増加 43,300株」
当年度に新株予約権の行使により43,300株が増加し、発行済株式総数は4,395,900株となった。第16回新株予約権26,800株も未行使残として存在する。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「2018年10月１日～2018年12月31日 3,000 4,359,600 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。２．2019年１月１日から2019年１月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が11,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ6,710千円増加しております。」
第3四半期中に新株予約権の行使で3,000株が増加し、提出日前の2019年1月にも11,000株が追加発行され、希薄化対象となる株式数が積み上がった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「〈第十六回新株予約権〉 決議年月日 2018年８月８日 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 普通株式 26,800」
第16回新株予約権が発行され、将来の株式価値希薄化の対象となる26,800株が追加された。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「2018年４月１日～ 2018年６月30日 4,000 4,356,600 1,190 777,031 1,190 697,031 （注）新株予約権の権利行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により4,000株が増加し、希薄化につながり得る株式数がさらに積み上がった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2017年４月１日至 2018年３月31日) 発行済株式総数増加の変動事由の概要 ストック・オプションの権利行使による増加 37,800株」
当年度に新株予約権の行使により37,800株が増加し、発行済株式総数が4,352,600株となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 1,000 4,327,300 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により1,000株が増加し、将来の株式価値希薄化につながり得る株式数がさらに積み上がった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 11,500 4,326,300 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期累計期間に新株予約権の行使により11,500株が増加し、発行済株式総数は4,326,300株となった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「2017年７月１日から2017年７月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が10,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ4,820千円増加しております。」
四半期末後にも新株予約権の行使により10,000株が追加発行され、将来の株式価値希薄化につながり得る株式数が増加した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「ストック・オプションの権利行使による増加 73,700株」
当年度にストック・オプション行使により73,700株が増加し、発行済株式総数は4,314,800株となった。第十五回新株予約権についても62,000株分が未行使残として残っている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 26,500 発行済株式総数残高 4,267,600 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2016年4月から12月までに新株予約権の行使により26,500株が増加し、将来の希薄化対象となる株式数が積み上がった。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。新株予約権の目的となる株式の数(株）76,000」
当四半期累計期間に新株予約権の行使による株式数が23,500株増加したことに加え、76,000株分の第十五回新株予約権が発行され、将来の希薄化対象が追加された。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「10,000 4,251,100 2,360 740,005 2,360 660,005 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期中に新株予約権の行使により10,000株が増加し、将来の株式価値希薄化につながり得る事象が実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は役職員の士気を高め、また優秀な人材を獲得するためのインセンティブプランとして、新株予約権を付与する可能性がありますが、将来的にこれらの新株予約権が行使されれば、当社の１株当たりの株式価値は希薄化し今後の株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
新株予約権を人材・士気向上策とする一方、将来行使時の希薄化をリスクとして記載している。