研究開発の2グループ体制
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
クラスターテクノロジーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「2021年4月より、営業・マーケティング本部内に「技術営業部」を新設し、開発本部員の大半が異動しましたが、技術部員の新規開拓スキルや適応力の不足もあり体制を本格的に機能させるまでに至りませんでした。戦略変更により開発本部と営業・マーケティング本部が連携し、新規開拓営業の強化と共に市場のニーズを追求し、コミュニケーションを徹底することで顧客の要求を重視した“顧客志向”の製品開発を継続しております。開発本部ではこれらの活動と並行して、当社の数年先のビジネスに向けて「未来への商品開発」を推進する役割で活動を継続しております。」
技術営業部への大規模な異動だけでは体制を本格稼働できなかったとし、開発本部と営業・マーケティング本部の連携、および開発本部による未来の商品開発を並行する体制へ整理している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2021年4月より、営業・マーケティング本部内開発本部内に「技術営業部」を新設し、開発本部員の大半が異動しました。一方、開発本部は部内に「商品企画部」を新設し、当社の数年先のビジネスに向けて「未来への商品開発」を推進する役割で活動を開始しております。」
2021年4月の組織改革により設置された技術営業部・商品企画部が、それぞれ新規開拓・顧客対応と未来の商品開発を担う体制を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2021年4月より、営業・マーケティング本部内開発本部内に「技術営業部」を新設し、開発本部員の大半が異動しました。一方、開発本部は部内に「商品企画部」を新設し、当社の数年先のビジネスに向けて「未来への商品開発」を推進する役割で活動を開始しております。」
前年度に実施した技術営業部・商品企画部の新設と、それぞれの活動開始を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「特に①の営業力の強化として、2021年４月に組織改革を行い、営業・マーケティング本部内に「技術営業部」を新設し、技術部員が直接顧客と対話し、受注活動を行う体制になりました。また、「未来への商品開発」を目的とする「商品企画部」を開発本部内に新設しました。」
2021年4月の組織改革により技術営業部と商品企画部を新設した体制を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「特に①の営業力の強化として、2021年４月に組織改革を行い、営業・マーケティング本部内に「技術営業部」を新設し、技術部員が直接顧客と対話し、受注活動を行う体制になりました。また、「未来への商品開発」を目的とする「商品企画部」を開発本部内に新設しました。」
2021年4月の組織改革により技術営業部と商品企画部を新設した体制を再確認している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「特に①の営業力の強化として、2021年４月に組織改革を行い、営業・マーケティング本部内に「技術営業部」を新設し、技術部員が直接顧客と対話し、受注活動を行う体制になりました。また、「未来への商品開発」を目的とする「商品企画部」を開発本部内に新設しました。」
2021年4月の組織改革により技術営業部と商品企画部を実際に新設した。従来の研究開発・営業体制の再編が具体的な組織として実施されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「これらを踏まえて、営業・マーケティング本部及び開発本部の第２弾の組織改革を行い、2024年３月期の売上高10億円超の達成の確度を高めてまいります。開発本部のＰＩＪ推進部及びエンジニアリング・サービス部を廃止し、同部員の大半は、営業・マーケティング本部内に新設した「技術営業部」に異動いたします。」
従来の研究開発2グループ体制に加え、営業・マーケティング本部と開発本部の第2弾の組織改革、技術営業部の新設・異動を行う方針が示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2017年４月より、顧客要求に即応できる体制とするため、機能性樹脂複合材料の開発に対応するグループと樹脂化に対する成形技術の展開による提案を行うグループに組織変更を行いました。技術開発については、機能性樹脂複合材料開発及び成形技術のグループと、ＰＩＪ関連の開発・改良のグループの２グループ体制で取り組んでいます。」
2017年4月の組織変更と、機能性樹脂複合材料・成形技術およびPIJ開発・改良の2グループ体制を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「さらに、顧客密着体制の強化として、製造・販売・技術が一体となった顧客提案の実施できる体制を構築しております。」
従来の2グループ体制に加え、製造・販売・技術が一体となった顧客提案体制を構築したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「2017年４月より、顧客要求に即応できる体制とするため、機能性樹脂複合材料の開発に対応するグループと樹脂化に対する成形技術の展開による提案を行うグループに組織変更を行いました。技術開発については、機能性樹脂複合材料開発および成形技術のグループと、ＰＩＪ関連の開発・改良のグループの２グループ体制で取り組んでいます。」
2017年4月の組織変更と、機能性樹脂複合材料・成形技術およびPIJ開発・改良の2グループ体制を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「本年４月より、顧客要求に即応できる体制とするため、樹脂複合材料の開発に対応するグループと樹脂化に対する成形技術の展開による提案を行うグループに組織変更を行いました。技術開発については、樹脂複合材料開発および成形技術のグループと、ＰＩＪ関連の開発・改良のグループの２グループ体制で取り組んでいます。」
顧客要求への即応を目的に開発組織を変更し、樹脂複合材料・成形技術とPIJ開発・改良の2グループ体制を運用している。 - FY2016初出有価証券報告書
「樹脂複合材料の物性および成形技術のグループと、PIJ関連の開発・改良のグループの、開発テーマで区分した２グループ体制で開発に取り組んでいます。」
樹脂複合材料・成形技術とPIJ開発・改良を分けた研究開発体制を採用している。