研究開発と営業の連携による高付加価値製品の創出
FY2016に初出。31回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026研究開発費の減少有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は200,882千円（前年同期比22.9％減）であります。」
研究開発体制と高付加価値製品・新規事業の創出方針は継続しているが、研究開発費は200,882千円と前年同期比22.9％減少した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、103,766千円であります。なお、当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間期の研究開発費103,766千円を開示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループでは、各部門が連携した研究開発体制を構築しており、グループ全体で23名（従業員の9.5％）のスタッフが研究開発に携わっております。事業創出本部内には先端技術開発室と事業化推進部を設置し、先端技術開発室では新たな材料やプロセスに対する原理検証等を、事業化推進部では顧客依頼の試作から量産立上げ、社内の加工設備の新設・改造等をそれぞれ担当しております。」
研究開発機能の説明が、従来の技術本部から事業創出本部内の先端技術開発室・事業化推進部という体制に整理されている。研究開発人員は23名、従業員の9.5％、研究開発費は303,178千円（前年同期比3.3％減）である。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、223,841千円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費223,841千円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、149,085千円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
第２四半期累計の研究開発費149,085千円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、72,075千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費72,075千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、各部門が連携した研究開発体制を構築しており、グループ全体で22名（従業員の8.1％）のスタッフが研究開発に携わっております。現在、将来の成長を担う新規事業を創出することを目的として、市場のニーズに的確に対応した新たな高付加価値製品を作り出すための研究開発に日々取組んでおります。当連結会計年度における研究開発費の総額は313,443千円（前年同期比1.3％増）であります。」
研究開発担当者22名、従業員の8.1％、研究開発費313,443千円を開示した。前年度から研究開発費が1.3％増加し、研究内容も新材料、異種材料接合、曲面対応、車載・航空機・医療等の用途へ具体化している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、150,282千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第２四半期累計の研究開発費150,282千円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、73,857千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計の研究開発費73,857千円を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、235,857千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費235,857千円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、78,469千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計の研究開発費78,469千円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは、各部門が連携した研究開発体制を構築しており、グループ全体で18名（従業員の9.8％）のスタッフが研究開発に携わっております。」
社長直轄の技術本部、研究開発室、技術開発部の体制を継続し、研究開発費は274,416千円で前年同期比57.1％増となった。新規材料、異種材料接合、曲面対応、新規セル配列方式、シースルータイプ試作などの研究内容も具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、200,581千円であります。 （技術本部の新設） 令和２年４月１日付で、多事業部の技術を一元化し、開発スピードを加速させるため、社長直轄の技術本部を新設いたしました。 技術本部内には研究開発室と技術開発部を設置し、研究開発室では新たな材料やプロセスに対する原理検証等を、技術開発部では顧客依頼の試作から量産立上げ、社内の加工設備の新設・改造等をそれぞれ担当しております。」
社長直轄の技術本部、研究開発室、技術開発部の体制を再確認している。第３四半期累計の研究開発費は200,581千円であるが、組織面の新たな変更は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、126,658千円であります。 （技術本部の新設） 令和２年４月１日付で、多事業部の技術を一元化し、開発スピードを加速させるため、社長直轄の技術本部を新設いたしました。 技術本部内には研究開発室と技術開発部を設置し、研究開発室では新たな材料やプロセスに対する原理検証等を、技術開発部では顧客依頼の試作から量産立上げ、社内の加工設備の新設・改造等をそれぞれ担当しております。」
社長直轄の技術本部新設を再確認し、研究開発室と技術開発部の担当業務を具体化している。研究開発費は126,658千円と開示されているが、組織新設自体は前四半期に既に記載されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「令和２年４月１日付で、多事業部の技術を一元化し、開発スピードを加速させるため、社長直轄の技術本部を新設いたしました。」
多事業部の技術を一元化し開発スピードを加速する組織として、社長直轄の技術本部を令和２年４月１日付で新設した。研究開発費は60,020千円と開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、134,978千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費134,978千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、90,724千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第２四半期累計の研究開発費90,724千円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、50,062千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第１四半期累計の研究開発費50,062千円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループでは、各部門が連携した研究開発体制を構築しており、グループ全体で19名（従業員の11.2％）のスタッフが研究開発に携わっております。現在、将来の成長を担う新規事業を創出することを目的として、市場のニーズに的確に対応した新たな高付加価値製品を作り出すための研究開発に日々取組んでおります。当連結会計年度における研究開発費の総額は208,015千円（前年同期比44.2％増）であります。」
研究開発担当者は19名・従業員の11.2％で前年度より減少した一方、研究開発費は208,015千円、前年同期比44.2％増となった。高付加価値製品・新規事業に向けた投資額の増加を具体的に示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、161,949千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費161,949千円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、93,382千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費93,382千円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、44,852千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計の研究開発費44,852千円を開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、各部門が連携した研究開発体制を構築しており、グループ全体で23名（従業員の11.6％）のスタッフが研究開発に携わっております。現在、将来の成長を担う新規事業を創出することを目的として、市場のニーズに的確に対応した新たな高付加価値製品を作り出すための研究開発に日々取組んでおります。当連結会計年度における研究開発費の総額は144,220千円（前年同期比4.1％減）であります。」
研究開発体制と高付加価値製品・新規事業の創出方針を継続している。研究開発担当者は23名・11.6％、研究開発費は144,220千円で、前年同期比4.1％減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、100,769千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費100,769千円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、88,832千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費88,832千円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、45,393千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費45,393千円を開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループでは、各部門が連携した研究開発体制を構築しており、グループ全体で24名（従業員の10.8％）のスタッフが研究開発に携わっております。現在、将来の成長を担う新規事業を創出することを目的として、市場のニーズに的確に対応した新たな高付加価値製品を作り出すための研究開発に日々取組んでおります。当連結会計年度における研究開発費の総額は150,318千円（前年同期比47.7％増）であります。」
研究開発担当者は24名・従業員の10.8％、研究開発費は150,318千円で前年同期比47.7％増となり、研究開発への投入拡大を具体的に示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、102,815千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費102,815千円を示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、59,220千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、当四半期累計の研究開発費59,220千円を示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、23,390千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないと明記し、当四半期の研究開発費23,390千円を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今日のような、急速な市場の変化や企業間競争が激化している環境下におきましては、研究開発部門と営業部門とが緊密な連携をとり、迅速な経営判断を行っていくことが不可欠であります。当社グループでは、各部門が連携した研究開発体制を構築しており、グループ全体で22名（従業員の10.2％）のスタッフが研究開発に携わっております。」
研究開発・営業の連携体制を構築し、22名・従業員の10.2％を研究開発に配置している。