FY2027-Q1は量産案件で黒字転換、FY2027-H1では回復の持続性を確認

FY2027-Q1の売上高は3,561.041百万円で、前年同期の2,008.529百万円から77.3％増加した。営業損益は前年同期の59.614百万円の営業損失から37.911百万円の営業利益へ、経常損益は58.9百万円の経常損失から40.482百万円の経常利益へ転換した。親会社株主に帰属する純損益も、前年同期の約6百万円の損失から40.529百万円の利益となっている。前年同期比で売上規模と損益の両方が改善しており、直近の業績は明確に反転している。

一方、通期予想は売上高13,800百万円、営業利益454百万円、純利益286百万円で、Q1時点の進捗率はそれぞれ25.8％、8.4％、14.2％にとどまる。売上高は単純な四分の一ペースに近いものの、営業利益は売上高ほど進んでいない。Q1営業利益37.911百万円に対して、通期予想達成には残り416.089百万円が必要であり、Q2以降に利益率を大きく引き上げる必要がある。Q1の営業利益率も約1.1％にとどまり、通期予想の営業利益率約3.3％にはまだ差がある。

比較対象となるFY2026-H1は売上高3,965.595百万円、営業損失1百万円、経常利益7百万円、純損失14百万円だった。FY2025-H1も売上高5,659.875百万円、営業利益104百万円であり、足元のQ1は前年同期比では改善したものの、半期ベースで過去の水準を回復したとはまだ判断できない。FY2027-H1では、売上高が少なくともFY2026-H1の3,965.6百万円を超えるか、営業利益が黒字を維持できるかを確認する必要がある。

今回の改善要因はディスプレイ量産案件の開始・売上拡大と説明されているが、同時に案件立ち上げ初期費用や製造コストが収益性を抑えたとも説明されている。初期費用の金額、量産数量、単価、案件別の粗利率は開示されていないため、Q1の黒字転換が一時的な売上計上によるものか、量産安定化による継続的な改善かは判別できない。H1ではQ2の追加売上だけでなく、営業利益の増加幅と利益率の改善を併せて確認したい。

通期業績予想はQ1時点で変更されておらず、年間配当予想も1株当たり6円とされている。FY2026は固定資産の減損損失2,027百万円などにより通期純損失2,301百万円となった一方、FY2027は純利益286百万円と配当6円を予想しているため、H1決算では業績予想と配当方針の維持が重要な確認事項となる。特に、Q2で営業利益が再び赤字となる場合、通期営業利益454百万円と配当6円を同時に維持できる根拠の追加説明が必要になる。