研究所のR&Dセンター化による研究開発機能強化
FY2016に初出。27回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-06-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- 2026-06-09再掲決算説明資料
「従来水準を維持」
第118期の研究開発費を400百万円とし、第117期の403百万円からおおむね従来水準を維持する計画を示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億１百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2億1百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2025事業譲受製品との融合・移管支援への展開有価証券報告書
「当連結会計年度は、顧客からの環境配慮型製品の要求が強まってくる中、環境にやさしい製品開発として、既存製品のモノマテリアル化、バイオマス化、各種規制への対応、及び、顧客要求の多様化への対応、事業譲受製品と既存自社製品との融合、生産設備の統廃合に伴う移管支援に力を入れてまいりました。なお、当連結会計年度の研究開発費は436百万円であります。」
研究開発の重点が、環境対応に加えて事業譲受製品との融合や設備統廃合に伴う移管支援へ広がった。研究開発費は436百万円である。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億11百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2億11百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、93百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費93百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、軽包装材料、産業資材、機能性材料のセグメント毎に営業部が顧客のニーズを収集し、Ｒ＆Ｄセンターと連携しながら顧客満足度の高い新製品の開発、既存製品の改良を行う事を研究開発の基本姿勢としております。なお、当連結会計年度の研究開発費は399百万円であります。」
営業部とR&Dセンターが連携して新製品開発・既存製品改良を行う基本姿勢を継続し、研究開発費399百万円を計上した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億88百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費288百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、95百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費95百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、軽包装材料、産業資材、機能性材料のセグメント毎に営業部が顧客のニーズを収集し、Ｒ＆Ｄセンターと連携しながら顧客満足度の高い新製品の開発、既存製品の改良を行う事を研究開発の基本姿勢としております。」
営業部とR&Dセンターが連携して新製品開発・既存製品改良を行う基本姿勢を継続している。研究開発費は417百万円で、施設面の新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億17百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3億17百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億13百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2億13百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は1億8百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、新型コロナウィルスが世界中で猛威をふるっている中、いち早く抗菌・抗ウィルス製品を開発し「バイプロ」シリーズとして新たな製品の発売につなげる事が出来ました。」
R&Dセンターを含む研究開発機能について、抗菌・抗ウイルス製品を開発して新製品発売につなげる具体的な成果が記載された。研究開発費は428百万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億13百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は3億13百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費2億8百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費1億4百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、軽包装材料、産業資材、機能性材料のセグメント毎に営業部が顧客のニーズを収集し、Ｒ＆Ｄセンターと連携しながら顧客満足度の高い新製品の開発、既存製品の改良を行う事を研究開発の基本姿勢としております。」
営業部とR&Dセンターが連携して新製品開発・既存製品改良を行う研究開発方針を再確認している。当期の研究開発費は442百万円である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億25百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は3億25百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億17百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費2億17百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億10百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は1億10百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループでは、Ｒ＆Ｄセンターの試験機を中心に557百万円の設備投資を実施いたしました。」
R&Dセンターの試験機を中心に5億57百万円の設備投資を実施し、研究開発設備を拡充した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億17百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発活動費を3億17百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度はＲ＆Ｄセンターにテスト機の増設、分析機器の拡充を行い、開発環境の整備を進めてまいりました。この開発拠点が当社の掛川工場、掛川工場ＷＥＳＴに隣接していることは、高品質かつ、開発及び量産化へのスピードアップに結び付いております。」
R&Dセンターでテスト機の増設と分析機器の拡充を実施し、開発環境整備と開発・量産化のスピードアップを進めた。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、損益面においては、新工場である掛川工場WEST及び研究開発活動の新拠点であるＲ＆Ｄセンターの稼働により新たな償却負担が発生しましたが、機能性材料の売上増加と原材料コストの低位安定を受け増益となりました。」
R&Dセンターが稼働段階に入り、新たな償却負担が発生した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、損益面においては、新工場である掛川工場WEST及び研究開発活動の新拠点であるＲ＆Ｄセンターの竣工に伴い、期中より償却負担が発生しましたが、原材料コストの低位安定と機能性材料の収益改善によって、大幅な増益となりました。」
研究開発活動の新拠点であるR&Dセンターが竣工し、期中から償却負担が発生した。研究開発機能強化に向けた施設整備の進捗である。 - FY2016初出有価証券報告書
「最後に、静岡市に所在する研究所の機能の強化及び拡充を図るため、本年度中に掛川工場ＷＥＳＴ建屋内に研究所を移転するとともに、名称をＲ＆Ｄセンターに改称いたします。Ｒ＆Ｄセンターは掛川工場にも隣接することから、移転後はこれまで以上に開発部門と生産部門が密接に連携し、開発期間の短縮と顧客満足の向上に取り組んでまいります。」
本年度中の移転・改称、開発部門と生産部門の連携、開発期間短縮を掲げている。