コア技術を基盤とした研究開発と新技術分野への展開
FY2016に初出。36回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は1,471百万円(前期比179百万円 13.9％増加)であります。…シリコーンゴムスポンジの技術を活かして従来の市場以外(特にEV関連)への適用を進めており、こちらも量産の目途を立てることが出来ました。…2026年度の量産を見込んでいます。」
研究開発費が1,471百万円へ13.9％増加したほか、右巻きホースの市場投入、食品衛生法対応、EV関連シリコーンゴムスポンジの量産目途、2層樹脂チューブの技術確立などを記載している。 - FY2026-H1中間研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は728百万円であります。」
中間連結会計期間の研究開発費を728百万円として更新している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は1,291百万円(前期比103百万円 8.7％増加)であります。」
研究開発費が1,291百万円へ8.7％増加した。バイオマス素材、次世代自動車、サステナブル素材、軽量部品、AI・IoTおよび食品衛生法対応製品などへの研究開発を記載している。 - FY2025-H1中間研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は649百万円であります。」
研究開発費を中間累計で649百万円と更新した。前年同期の577百万円から増加しているが、研究開発方針や具体的な製品採用実績の新たな記載はない。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は1,188,061千円(前期比69,601千円 6.2％増加)であります。」
研究開発費が1,188,061千円へ6.2％増加した。資源循環製品、バイオマスゴムシート、次世代自動車部品、金属代替・軽量化部品、食品衛生法対応チューブ等の開発・販売・採用を記載している。 - FY2024-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は865百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を865百万円として更新している。研究開発活動の方針変更や具体的な新製品採用実績は記載されていない。 - FY2024-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は577百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を577百万円として更新している。 - FY2024-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は298百万円であります。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を298百万円として更新している。研究開発活動の方針変更や具体的な新製品採用実績は記載されていない。 - FY2023-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は838百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を838百万円として更新している。 - FY2023-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は560百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を560百万円として更新している。研究開発活動の方針変更や具体的な新製品採用実績は記載されていない。 - FY2023-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は280百万円であります。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を280百万円として更新している。研究開発活動の方針変更や具体的な新製品採用実績は記載されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は1,083,097千円(前期比17,304千円 1.6％減少)であります。…新たな自動車部品の開発、提案を行い自動車メーカーに採用されています。…高強度エラストマーチューブやシリコーンゴムチューブなどが新たに採用され、高評価を得ています。」
研究開発費は減少したが、次世代自動車対応部品、環境対応材料および新たなチューブ製品の採用実績を記載している。 - FY2022-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は805百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を805百万円として更新している。 - FY2022-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は537百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を537百万円として更新している。 - FY2022-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は278百万円であります。」
FY2022第1四半期の研究開発費を278百万円として更新している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は1,100,402千円(前期比59,817千円 5.2％減少)であります。特に、次世代自動車、エネルギー、情報通信、環境対応など新しい技術を必要とする分野に積極的にチャレンジしております。また、工場生産設備の自社設計やコストダウンを目的とした研究開発活動にも取り組んでおります。」
研究開発費は1,100,402千円へ減少したが、次世代自動車等への展開、自社設計設備・コストダウン研究を継続し、開発品の採用実績も記載している。 - FY2021-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は838百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を838百万円として更新している。研究開発活動の方針変更は記載されていない。 - FY2021-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は567百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を567百万円として更新している。 - FY2021-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は287百万円であります。」
FY2021第1四半期の研究開発費を287百万円と開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動の特徴は、ゴム・プラスチック製品を開発するためのコア技術(材料、加工、金型、設備)を自社内に持ち、解析技術を駆使することにより、開発スピードと信頼性を高めています。また、コア技術と新たな技術を融合させることにより、独自の製品をタイムリーに提供しています。特に、電動自動車、エネルギー、情報通信、環境対応など新しい技術を必要とする分野に積極的にチャレンジしております。また、工場生産設備の自社設計やコストダウンを目的とした研究開発活動にも取り組んでおります。」
研究開発費は1,160,219千円と前期比6.5％減少した一方、フロアーシート、ウレタンゴム、融雪マット、次世代自動車部品、AI・IoTを用いた生産効率化など、具体的な開発・採用・生産技術の進展を記載している。 - FY2020-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は887百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を887百万円と開示している。 - FY2020-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は588百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を588百万円と開示している。前年同期の617百万円から減少した。 - FY2020-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は317百万円であります。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を317百万円と開示している。研究開発方針自体の変更は記載されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動の特徴は、ゴム・プラスチック製品を開発するためのコア技術(材料、加工、金型、設備)を自社内に持ち、解析技術、分析技術を駆使し、開発スピードと信頼性を高めています。また、コア技術と新たな技術を融合させることにより、独自の製品をタイムリーに提供しています。特に、電動自動車、エネルギー、情報通信、環境対応など新しい技術を必要とする分野に積極的にチャレンジしております。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は1,240,593千円(前期比41,837千円 3.5％増加)であります。」
研究開発費が1,240,593千円へ3.5％増加し、電動自動車等の新技術分野への展開や、コア技術と新技術を融合した製品提供を記載している。 - FY2019-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は925百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を925百万円と開示している。研究開発方針自体の変更は記載されていない。 - FY2019-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は617百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を617百万円と開示している。研究開発方針自体の変更は記載されていない。 - FY2019-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は318百万円であります。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を318百万円と開示している。研究開発方針自体の変更は記載されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は1,198,755千円(前期比19,367千円 1.6％増加)であります。土木建築分野向けの優れた耐圧性能を有したタイパワーホースのカタログサイズの拡充と、モルタル高圧ホースの上位性能品を発売し、高評価を得ています。また、自動車部品については、電動自動車やダウンサイジング車、燃料電池車などに対応する新たな自動車部品を開発し自動車メーカーに採用されています。」
研究開発費が1,198,755千円へ増加し、タイパワーホースのサイズ拡充、上位性能品の発売、自動車部品の自動車メーカー採用など具体的な進展を記載している。 - FY2018-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は885百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を885百万円と開示している。研究開発方針自体の変更は記載されていない。 - FY2018-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は583百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を583百万円（583,714千円）と開示している。研究開発方針自体の変更は記載されていない。 - FY2018-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は303百万円であります。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を303百万円と開示している。研究開発方針自体の変更は記載されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動の特徴は、ゴム・プラスチック製品を開発するためのコア技術(材料、加工、金型、設備)を自社内に持ち、解析技術、分析技術を駆使し、開発スピードと信頼性を高めています。特に、エネルギー、情報通信、環境対応など新しい技術を必要とする分野に積極的にチャレンジしております。従来の耐圧性能に耐油性能を付与した廃油回収用のタイパワーホースを発売し、高評価を得ています。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は1,179,388千円(前期比66,463千円 6.0％増加)であります。」
研究開発費が1,179,388千円に増加し、タイパワーホースの発売・高評価という具体的な製品開発実績も記載している。 - FY2017-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は880百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を880百万円と開示している。研究開発活動自体の方針変更は記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「取引先のニーズに的確・迅速に対応するため、また収益力を高めるために、開発研究所に資源を投入し、機械・設備能力の向上や新製品の開発などに注力しております。当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は585百万円であります。」
開発研究所への資源投入、新製品開発等を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を585百万円と開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「取引先のニーズに的確・迅速に対応するため、また収益力を高めるために、開発研究所に資源を投入し、機械・設備能力の向上や新製品の開発などに注力しております。」
研究開発への資源投入と新製品開発を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費として304百万円を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動の特徴は、ゴム・プラスチック製品を開発するためのコア技術(材料、加工、金型、設備)を自社内に持ち、解析技術、分析技術を駆使し、開発スピードと信頼性を高めています。特に、エネルギー、情報通信、環境対応など新しい技術を必要とする分野に積極的にチャレンジしております。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は1,112,924千円(前期比12,126千円 1.1％増加)であります。」
材料・加工・金型・設備等の社内コア技術を基盤に、新技術分野へ研究開発を広げ、当年度研究開発費を数値開示している。