原材料価格に応じた柔軟な製品価格政策
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-10-28。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- FY2026前進有価証券報告書
「販売価格の適正化、原価低減活動および固定費削減などの収益改善施策」
原材料・労務費等の上昇や為替変動の影響下でも、販売価格の適正化、原価低減、固定費削減を進め、営業利益の改善につなげた。 - 2026-05-08再掲決算
「調達価格の上昇に対しては、販売価格への速やかな転嫁等により、影響の最小化を図ってまいります。」
原材料価格・エネルギー価格の上昇への対応として、販売価格への転嫁を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「利益面においては、グローバルにおける労務費の高騰のほか、為替変動の影響を受けたものの、販売価格の適正化、原価低減や固定費の削減など収益改善に取り組み、前年を上回りました。」
原料・労務費や為替変動への対応として、販売価格の適正化、原価低減、固定費削減を引き続き実施している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「販売価格への転嫁、原価低減や固定費の削減など収益改善に取り組みましたが、グローバルにおける労務費の高騰のほか、原料価格や為替変動の影響を受け、計画未達となりました。」
販売価格転嫁、原価低減、固定費削減による収益改善を継続したが、原料価格、労務費、為替変動の影響を補い切れなかった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「原価低減や固定費の削減、販売価格への転嫁など収益改善に取り組みましたが」
原料価格等の上昇に対し、原価低減、固定費削減、販売価格転嫁を引き続き実施している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面においては、エネルギー価格高騰に対して原価低減や固定費の削減、そして販売価格への転嫁などに取り組み、採算改善を行いました。」
エネルギー価格高騰に対し、原価低減、固定費削減、販売価格への転嫁を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「期中における度重なる原料、副資材価格、エネルギーコストの高騰に対して、原価低減や固定費削減に取り組み、あわせて販売価格への転嫁を行いましたが、市況低迷により販売数量が減少となったこと、また４月の積水化成品大分の火災事故対応として他工場からの製品移管運賃発生等の要因が収益を圧迫し、減益となりました。」
原材料・副資材・エネルギーコストの高騰に対し、原価低減、固定費削減、価格転嫁を続けたが、市況低迷と火災対応費用などにより収益圧迫が続いた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、上半期に発生した中国の上海などにおけるロックダウンによるグローバルなサプライチェーン混乱の影響、積水化成品大分の火災への対応、急激な原燃料価格高騰などのマイナス要因に対して、販売価格への転嫁、原価低減や固定費の削減に強力に取り組みましたが、マイナス要因を完全に払拭するまでには至りませんでした。」
原燃料価格高騰等に対する販売価格転嫁、原価低減、固定費削減を続けているが、影響を完全には払拭できていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、第１四半期連結会計期間に発生した中国の上海などにおけるロックダウンによるグローバルなサプライチェーン混乱の影響、積水化成品大分の火災への対応、急激な原燃料価格高騰などのマイナス要因に対して、販売価格への転嫁、原価低減や固定費の削減に取り組みましたが、マイナス要因を完全に払拭するまでには至りませんでした。」
急激な原燃料価格高騰に対して販売価格への転嫁、原価低減、固定費削減を続けているが、影響を完全には払拭できていない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「期中における度重なる原燃料価格や副資材等の高騰に対して、原価低減や固定費削減に取り組むと共に、価格転嫁を行いましたが、急激な価格高騰に対して遅れを生じ大幅な収益圧迫要因となり」
製品価格への転嫁は実施したものの、急激な原燃料・副資材価格の高騰に追いつかず、収益圧迫要因となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「前年同期は原燃料価格高騰の影響を受け、価格改定に時期ずれが生じ悪化しましたが、徹底したコスト削減や価格対応に取り組んだ結果、前年同期に比べ増加しました。」
価格対応とコスト削減を継続し、前年同期に悪化していた生活分野の利益が増加したと説明している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「前年度前半は原燃料価格高騰の影響を受け、価格改定に時期ずれが生じ大幅に悪化しましたが、徹底したコスト削減や価格改定に取り組んだ結果、前年同期に比べ増加しました。」
価格改定の時期ずれで悪化していた利益について、徹底したコスト削減と価格改定への取り組みの結果、前年同期比で増加したと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上単価は製品価格の改定により、ともに前年同期を上回りましたが、原燃料価格の上昇に対して価格改定に時期ずれが生じ、期前半に収益が悪化しました。」
製品価格の改定自体は行われたものの、原燃料価格上昇との時期ずれにより期前半の収益が悪化したと説明している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「売上単価は製品価格の改定により、ともに前年同期を上回りましたが、原燃料価格の上昇に対して価格改定に時期ずれが生じ、収益が悪化しました。」
製品価格改定は実施したものの、原燃料価格上昇との間に時期ずれが生じ、価格政策の収益改善効果が遅れた。 - FY2019-Q1価格改定の遅れが顕在化有価証券報告書
「売上単価は製品価格の改定により、ともに前年同期を上回りましたが、原燃料価格の上昇に追いつかず、収益が悪化しました。」
製品価格の改定自体は実施しているものの、原燃料価格の上昇に追いつかず、収益面での効果が限定されたと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第４四半期（平成30年１月～３月）は、原燃料価格の変動に対応した適切な製品価格の改定を進める」
原燃料価格の変動に対応する製品価格改定を第4四半期にも進める方針を示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「原燃料価格の変動に対応した適切な製品価格の改定を進めた。」
原燃料価格の上昇環境に対応する製品価格改定を引き続き進めている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「原燃料価格の変動に対応した適切な製品価格の改定を進めた。」
原燃料価格の変動に対応する製品価格改定を第1四半期にも進め、売上高が前年同期を上回ったと説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料価格の変動に対応した適切な製品価格の改定を行う」
原材料価格の変動に応じて製品価格を改定する方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上数量の増加に加え、原材料価格の動向に合わせて柔軟な製品価格政策をとったことなどにより、前年同期に比べ増加した。」
原材料価格に合わせた柔軟な製品価格政策を継続し、生活分野の利益増加要因として説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「原材料価格の動向に合わせて柔軟な製品価格政策をとったこと」
原材料価格の変動に対応する営業上の具体的な施策として記載されている。